急速に広がるツイッターやＬＩＮＥ（ライン）などのソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）。この仕組みを在宅医療に生かす取り組みが進む。医療やみとりの現場はどう変わるのか。
「認知症に加え、体調悪く、身の置き所もない」「嘔吐（おうと）した様子がありました」
今年５月、８０代の胆管がんの男性患者をめぐる土屋医院（東京都豊島区）の土屋淳郎院長（４４）と訪問看護師のやりとりだ。
採血データや体温のほか、気づいた点や患者家族との会話内容も投稿する。以前は緊急時に電話やファクスで伝えていたが、２月にＳＮＳを導入後は情報交換しやすくなった。土屋さんは「患者さんを中心に関係者の連帯感が高まる」と話す。一方、患者や家族は今まで次の往診まで聞けなかった疑問や、医師に話すべきか悩むようなささいな内容を気軽に伝えられる。「関係者が情報を共有することで、患者や家族が『分かってくれている』という安心感をもつようです」（土屋さん）
男性は今月、区内の別の病院に入院するが、入院先の主治医もＳＮＳに加わる予定だ。
土屋さんらが利用するのは、医療・介護に特化したＳＮＳシステム「メディカルケアステーション（ＭＣＳ）」。開発した日本エンブレースの伊東学社長は「医療に必要なのはキュア（治療）とケア。ＭＣＳはケアに必要な多職種が連携するためのコミュニケーションツールです」と話す。