同居者以外の人との交流が週に1回未満のお年寄りは、要介護や認知症のリスクが高くなり、月に1回未満だと死亡リスクも高くなるという研究成果を、日本福祉大や千葉大の研究チームがまとめた。社会的な孤立と健康状態との関連はこれまでも指摘されてきたが、この研究で交流の頻度が具体的に示された。
研究チームは2003年に愛知県に住む65歳以上の健康な男女約1万2千人を対象に、同居者以外の人と会ったり、手紙やメールを出したり、電話をしたりする頻度を調べた。
約10年間、追跡調査したところ、2272人が自力での立ち上がりや歩行が困難な「要介護2」以上となり、1986人が認知症を発症、2920人が死亡した。
交流頻度と健康リスクとの関連を性別や年齢、世帯構成、病気の有無などの影響を取り除いて分析した結果、同居者以外との交流が月1回~週1回未満の人は、毎日頻繁に交流している人に比べて、要介護2以上となるリスクが1・40倍、認知症の発症リスクが1・39倍だった。月1回未満では死亡リスクが1・34倍。週1回以上のお年寄りは、統計的に明確な差がなかった。