成人の９割が経験しているという虫歯。予防には日ごろの歯磨きに加え、定期的な歯科検診を受けることが大切だ。しかし県民で定期検診を受けているのは２割弱しかおらず、全国平均の５割弱を大きく下回っている。今月４～１０日は「歯と口の健康週間」。歯科医師らは「いつまでも自分の歯で食事をして健康寿命を延ばせるよう、口腔（こうくう）ケアを見直して」と呼び掛けている。
県健康増進課によると２０１１年度、定期検診を受けた２０歳以上の県民の割合は１７・９％。０４年度の１０・５％からは増えたが、全国平均の４７・８％（１２年度）に比べると意識の低さが浮き彫りになる。
県歯科医師会理事で佐野歯科（宮崎市）の佐野裕一院長は「本県では、歯がずきずき痛んだり、歯茎が大きく腫れたりしないと歯科を受診しない傾向がある」と危惧する。
受診率を年代別に見ると、男性の２０～５０代は１５％以下で、特に働き盛りの４０代は３・４％と極端に低い。女性は２０代が３３・３％あるが、３０代になると８・０％と激減している。
佐野院長は「女性の３０代は育児に追われ自分の口のことが後回しになっているのではないか」と推測。その上で「虫歯の原因となる細菌は１歳半から２歳半が一番もらいやすいといわれるため、子どもと接触する保護者の口腔ケアは大切」と指摘する。
受診率の低さは県民の歯の健康状態に直結する。６０歳で自分の歯が２４本以上ある人の割合は全国８１・３％に対し、本県は４９・７％。また永久歯の抜歯の最も多い原因は全国だと歯周病だが、本県は虫歯というデータがある。
そして歯の健康状態は体にも影響する。歯周病は動脈硬化や心臓病、早産などのリスクも高める。動脈硬化は、歯周病菌やその菌が持つ毒素が歯茎の血管から侵入することで引き起こすとされる。また東日本大震災後の被災地では介護が必要な高齢者が口腔ケアを受けられず、口内の細菌が肺に入って起きる誤嚥（ごえん）性肺炎により亡くなったとされる事例がある。
行政も受診率の向上を課題としており、県内では１４市町村が成人の歯科検診への補助を実施。宮崎市では０４年から歯周疾患検診事業を行い、現在は３０歳から５歳刻みで７０歳まで５００円で受診できる。ただ対象者にはがきで通知しているが、実際の利用率は１５年度で７・３％と低迷。同市はまず２桁達成を目標に、未受診者への通知はがきを再送するなど対策を図る。
定期受診は、虫歯や歯周病の早期発見が可能になるだけでなく、歯科医師らから歯ブラシの選び方や磨き方など、日常のセルフケアの方法を教えてもらえるメリットもある。佐野院長は「予防に勝る治療はない。一般的に検診は半年に１度とされるが個人によって差があるので、ぜひかかりつけの歯科で検診を受け、相談してほしい」と話している。