堀ちえみさんは「右下のインプラント、装着完了！」と、投稿。
続けて「大学病院からご紹介いただいた 歯科医院の先生の治療、素晴らしいです。そのうえとても丁寧で細やかで、信頼度も高く。心から感謝しています。」と、綴りました。
堀ちえみさん 公式ブログより引用
そして「次回から右上のインプラントや、傷んだ歯の治療がスタートします。」「特に奥の元々足りない奥歯に インプラントが入ると、いろんな面で楽だろうなぁ。」と、記しました。
最後に、堀ちえみさんは「足りない分他の歯に掛かっていた 負担が解消されると嬉しい。」と、その思いを綴っています。
医療施設動態調査の令和8年2月末概数が4月30日、厚労省より発表され、歯科診療所は前月から33施設減の6万5,290施設、病床数は前月から増減なしの64床だった。
また、歯科診療所の主な開設者別施設数は、個人が4万7,045施設で、医療法人が1万7,535施設であった。
・医療施設動態調査（令和8年2月末概数）（厚労省HP）
人口の約90％が口腔衛生上の問題を抱えている。ベトナムの歯科業界は、国民に対し、少なくとも年に一度は予防プログラムと口腔健康診断を実施することを目指している。
「長年にわたり、私たちは小学校児童の口腔衛生ケアを提供する学校歯科プログラムを実施してきました。しかし、口腔疾患予防という点では地域全体を網羅できておらず、口腔ケアに関する広範な指導も十分に行われていません。その結果、人口の約90％が口腔衛生上の問題を抱えていると推定されています。」
「決議72の実施にあたり、ベトナムの歯科・顎顔面部門は、少なくとも年に一度、一般市民を対象とした歯科検診と健康診断を組み合わせ、同時に口腔衛生と口腔疾患の予防に関する知識を地域社会に提供していく」と、ハノイ中央歯科・顎顔面病院の院長であるトラン・カオ・ビン准教授は、5月12日から14日にハノイで開催された第47回アジア太平洋歯科会議および国際歯科・顎顔面科学会議・展示会の傍らで述べた。
「舌がん」の早期発見・治療につなげようと、山形大医学部（山形市）は舌と腫瘍などの感触を再現した啓発キャラクターグッズ「ベロたん」を開発した。がん特有の硬さを確認でき、異変の発見につなげる。一般への普及を目指し、カプセルトイでの販売を計画しており、クラウドファンディングで資金を募っている。（山形支局 中戸穣）
舌がんは舌の側面にできやすく、国内で年間５０００～６０００人が新たにかかるとされる。同学部の石川恵生・主任教授によると、早期に発見し、治療を行えば５年生存率は９割を超えるが、初期は痛みがなく、腫瘍の大きさも直径２センチ以下。患者の４割はステージ３～４になるまで気付かず、ステージ４の５年生存率は５割ほどだ。
患者の治療にあたってきた石川主任教授は、「あと１年早ければ治療も簡単だったのに」と何度も感じたという。
早期発見のために重要なのが触診だが、医療者向けの舌の模型は３万円台と高価で一般販売もされていない。そこで２０２２年、工学部が持つ３Ｄゲルプリンターの技術を使って試作を開始。２３年からは業者に依頼してシリコーン素材を取り入れた。１００回以上試作を繰り返し、２５年６月に完成した。
名称は舌を意味する「べろ」と英訳「Ｔｏｎｇｕｅ（タン）」を合わせた。手のひらサイズで、本物の舌のように柔らかい。腫れのない「健常」、「口内炎」、「良性腫瘍」２種類、「がん（ステージ１）」の計５種類あり、「健常」以外の４種類では側面に腫瘍や腫れなどを模した突起をつけ、大きさや硬さ、手触りを確認できる。それぞれの状態を表す表情も描いた。
広く普及させるため、カプセルトイのメーカーとも協議中だ。現行モデルは職人の手作りによる特注品で１個２万円台と高額なため、安価に大量生産できる型枠製作に向けたクラウドファンディングを行っている。目標額は６５０万円で、１１日現在、１２４万５０００円が集まった。１万円以上の寄付者には、返礼品としてベロたんを贈呈する。
厚生労働省は４月24日、地方厚生（支）局
医療課に向けて事務連絡「令和８年度診療報
酬改定におけるベースアップ評価料に係る施
設基準の届出について（周知）」を発出した。
ベースアップ評価料（以下、ベア評価料）
の届出に必要な様式や届出の方法などについ
て改めて整理し、医療機関への周知に活用す
るよう求めた。
事務連絡の中で厚労省は、26 年度診療報酬
改定以前にベア評価料を届け出ており、引き
続き改定後の６月１日以降も算定する医療機
関に対し、施設基準において求められる内容
が変更されていることから、５月中（６月１
日必着）に改めてベア評価料の届出を行う必
要があることを念押しし、注意を促している。
日本全国にある歯医者、いわゆる歯科診療所は、2024年10月時点で6万6378施設あるとされており、これは、セブン−イレブンやローソン、ファミリーマートなどのコンビニの店舗数を合計した5万6149店（2026年2月時点）を上回っている。
日本では1960年代から1980年代にかけて歯科医療を受ける人が増え、それに合わせて歯科大学や歯学部が次々と設立された。その結果、歯科医師の数も増えた。
一昔前は虫歯の治療が中心だったが、現在では治療だけでなく、予防や審美へと歯科医療のニーズが広がっている。一般歯科のほか、矯正歯科や審美など、専門の分野にわかれて診療を行う歯科診療所も増えている。
そうした患者のニーズが広がる中で、専門分野ごとに独立して開業する歯科医師が増え、歯科診療所の数は「コンビニより多い」と言われるほどになった。
しかし、現在その歯科診療所が厳しい状況に置かれている。
東京商工リサーチの調査によると、2025年度に倒産した（負債1000万円以上）歯科診療所と歯科技工所は合わせて39件にのぼり、前年度より56.0％増えた。これは、2006年度以降の20年間で最も多い数字だ。
■支援がなくなった
この調査を担当した東京商工リサーチ情報本部経済研究室の箕浦百合花さんは、こう話す。
「倒産の内訳を見ると、39件のうち33件は個人企業でした。また、負債額で見ると、39件中24件が1000万円以上5000万円未満となっています」
もともと歯科診療所や歯科技工所は、小規模な事業者が多い業界だ。今回倒産した39件のうち、個人企業ほかを含む資本金が1000万円未満の事業者は38件にのぼった。
「新型コロナの影響があった時期は、どの業界でも支援策、いわゆるゼロゼロ融資によって倒産が抑制されていました。歯科業界も同じで、歯科診療所の倒産件数は2022年度まで年度10件台後半で推移していました。しかし、その支援策が終了し、支援がなくなったことで、2023年度以降に倒産が増える結果になりました」
日歯は４月23日（木）、定例記者会見を歯科医師会館で開いた。
挨拶で高橋英登会長は、昨今の緊迫する中東情勢や、物価高騰が歯科医院経営を直撃している現状を報告。特に長年の課題であった「金銀パラジウム合金（金パラ）」問題への対応策や、供給不安が続く歯科用麻酔薬への危機管理について日歯の方針を示した。
新型コロナウイルスは社会に大きな苦しみをもたらした一方で、「働き方」と「暮らし」を再定義する契機ともなった。ハイブリッドワークの普及により時間や場所の制約が緩和され、生活様式は大きく変化した。
歯科医療においては、まず感染対策の水準が向上し、換気設備や口腔外バキュームの整備によって安全性が高まり、患者の不安軽減につながった。さらに、健康意識の高まりにより、口腔健康管理が全身の健康に関与するという認識が広がり、定期検診やメンテナンスの重要性が見直されている。
また、オンライン予約やキャッシュレス決済などのデジタル化が進展し、利便性と業務効率が向上した。遠隔診療の導入（「情報通信機器を用いた歯科診療」や「歯科遠隔連携診療料」）も進んでいるが、治療中心という特性から、さらなる議論が必要である。
加えて、口腔健康管理が全身疾患や感染症予防に寄与するとの認識のもと、医科との連携や在宅医療への関与も進み、デジタル技術の進歩とともに歯科の役割は拡大している。コロナ後の歯科医療は、今後さらに安全性・予防性・効率性・社会的役割の各面において、質的進化を遂げていくであろう。