やぶしたニュース

高齢で歯を失うことが認知症の大きな発症リスクになることを、約５万人の追跡データから見いだしたと、東北大の研究チームが発表した。医学誌で２０２４年に公表された予防可能なリスク因子と比較しても上位に位置し、男性では最も高いリスクとなった。

　認知症の患者数は５０年には現在の３倍に増えると試算され、予防対策の重要性が高まっている。英医学誌ランセットで２４年、過去の複数の論文を解析した結果、難聴や運動不足など１４の予防可能な要因があると報告された。一方で、口腔（こうくう）関連の項目は、エビデンス（科学的根拠）が十分にそろっていないと判断された。

　そこでチームは、全国２２自治体の６５歳以上の高齢者４万７２９３人（平均７３・５歳）を対象に、１３～２２年の約９年間を追跡したデータを解析。高ＬＤＬコレステロール血症と大気汚染を除き、このデータから評価が可能な１２因子と、残存する歯が２０本未満のリスクを比較した。

　その結果、歯の喪失が認知症発症に関わる度合いは７・２％だった。これは、歯の喪失がなければ発症を防げた可能性のある患者の割合を示し、取り除ける要因であれば予防が可能だ。

　他因子と比較すると、全体では、抑うつ傾向（同１０・５％）、社会的孤立（同９・４％）に次ぐ３位だった。男性に限ると同１２・０％で１位、女性では同６・１％で４位だった。

　歯の喪失が主要な発症リスクであることが明らかになり、歯を健康に保つための口腔ケアや禁煙などが認知症予防としても重要なターゲットになることが示唆される。

　東北大の竹内研時教授（公衆衛生学）は「歯がなくなることで栄養状態が悪化したり、その前段階の歯周病などに伴う全身の炎症が影響したりしている可能性がある」と指摘。その上で「入れ歯の使用はリスクを下げる可能性がある。今後は歯の欠損部位への治療と認知症発症との関連を調べたい」と話した。

日本歯科大（東京都）は、妊娠前から虫歯や歯周病を総合的にケアする「プレコンセプションオーラルケア外来」を全国で初めて、新潟病院（新潟市中央区）と都内の付属病院に開設した。妊娠中の歯周病は、早産などのリスクを高めるとされ、若い世代に口の健康を意識してもらうことを目指す。

　妊娠中はホルモンバランスの変化により歯周病を発症しやすい上、つわりが原因で歯磨き不足に陥りやすいといわれている。日本臨床歯周病学会の報告によると、妊娠中の歯周病は、早産や低体重児出産のリスクが７倍ほど高まるという。炎症物質や細菌が血流に乗って胎児の発育にも影響を及ぼすと考えられている。

ベストスマイル・オブ・ザ・イヤー2026（主催：日本歯科医師会、協賛：株式会社ロッテ）授賞式が11月8日「いい歯の日」に先駆け11月5日（木）に東京都内で開催され、プロフィギュアスケーターの坂本花織さん、俳優の風間俊介さんが「今年、最も笑顔が輝いた著名人」に選ばれた。

日歯は、11月8日の「いい歯の日」を前に、全国の15～79歳の男女10,560人を対象とした「歯科医療に関する一般生活者意識調査2026」の結果を発表します。本調査では、「日本の歯科医療費」「国民皆歯科健診と若年層の受診」「子どもの受診」「プロケアの重要性とかかりつけ歯科医」「歯科医院でのホワイトニング」などのテーマについて聴取し、このうち「歯科医療費」「国民皆歯科健診と若年層の受診」「プロケアの重要性とかかりつけ歯科医」の3テーマについて紹介する。

【調査結果トピックス】
1.世界と比べた日本の歯科医療費、80.7％が「安い」※と実感
▶そのうち72.9％が「少ない負担で歯科治療を受けられる日本の環境には価値がある」、75.3％が「今の仕組みを続けてほしい」と回答
※日本と世界の歯科医療費の比較図を見て、「想像より安かった」「想像通りだった」　　と回答した人の合計

2.定期的な管理を受けている人は全体で半数（50.3％）
▶全年代で女性（57.2％）が男性（43.2％）を大きく上回る。年代別では70代の66.1％に対し、20代は35.4％と定期的な管理を受ける割合に約30ポイントの開き

3.歯科健診の充実には86.3％が賛成（70代では94.5％）
▶受診しようと思う条件は「無料であれば（40.8％）」「近くの歯科医療機関で受診できれば（37.2％）」が上位

4.「健康維持に歯や口の健康は不可欠」93.0％の一方、プロケアの重要性の認知は32.1％
▶ほとんどの人が、「健康維持に歯や口の健康は不可欠」と答えたが、定期管理を受けていない層に限ると、「セルフケアに加え定期的なプロケアが重要」と知る人は21.3％にとどまる

岡山市社会福祉大会が２日、岡山コンベンションセンター（北区駅元町）で開かれ、舌がんを患ったタレントの堀ちえみさん（５９）が自身の闘病体験について講演した。

　堀さんはステージ４の舌がんと診断され、２０１９年に舌の６割を切除し、太ももの組織を移植して再建する手術を受けた。リハビリを経て２０年に芸能活動を再開している。

　講演で堀さんは医師からがんの告知を受けた時、舌を切除すると歌やトークの仕事ができなくなる可能性があるため、手術はしないと考えていたことを告白。しかし末娘が泣いて手術をするよう訴える姿に「自分一人の命ではない。家族のために長生きしようと思った」と振り返った。

　仕事に復帰後は、歌手活動以外にも自身の闘病体験を伝えることに力を入れていると説明。「話すことで誰かの役に立てれば、自分が病気になったことも否定せずにいられる。皆さんに口の病気に気づいてもらえるよう警鐘を鳴らすことが自分の役割」と述べた。

　大会は市社会福祉協議会などが主催。約６００人が聴講した。社会福祉に長年貢献した個人・団体への表彰もあった

2026年熊本地震で、８月３日から避難所の口腔衛生活動などに当たっていた日本災害歯科支援チーム（JDAT）の活動が９月24日にて終了となった。

　日本歯科医師会によると、活動期間中の派遣数は、221チーム・655人に上り、このうち熊本県のチームが149チーム・406人を占めた。
　歯科医師265人のほかに、歯科衛生士（357人）、歯科技工士（７人）、歯科医療補助者（２人）、事務職（23人）、看護師（１人）も派遣チームに加わり活動した。
【メディファクス】

10月19日、厚生労働省は「事業所における労働者の健康保持増進のための指針」の改正を公表した。

　これまでの指針は、生活習慣の改善などによる一次予防（病気にならないための予防）を中心としていた。今回の改正では、健康診断や検診による二次予防（早期発見・早期治療）を健康保持増進措置として明確に位置づけている。
　「歯科疾患」が二次予防の対象として明示されたことにより、事業所における健康経営や産業保健活動のなかで、歯科健診の受診勧奨・要精密検査者への受診フォロー・歯周病などの早期発見・早期治療の推進といった取り組みを位置づけやすくなった。
【歯科通信】

第62回ISO/TC 106（国際標準化機構／歯科専門委員会）年次会議が9月14日（月）～18 日（金）の5日間、イタリア・ローマで開催され、世界26か国1地域から355名が参加した。日本からは小野寺哲夫常務理事が団長を務め、長田吉弘副団長（日本歯科材料器械研究協議会会長）、高橋英和TC 106日本議長（東京科学大学・名誉教授）など大学・行政・業界関係者等総勢75名による日本代表団が、日常の診療で使用される歯科材料・器械の品質および安全性を確保するため、歯科材料・器械のISO規格の改訂作業や新規作成に向けて各国代表との審議に臨んだ。
近年、歯科医療分野においてもAI（人工知能）やデジタル技術の活用が進み、ISO/TC 106（歯科）では、これらの新たな技術に対応する国際規格の開発が活発に進められている。
AI分野では昨年、同分野初となる国際規格が発行された。本規格は、歯科向けの人工知能（AI）および拡張知能（AuI）を用いた2次元X線画像分析ソフトウェアを対象に、トレーニング、検証、およびテストに用いるデータの要求事項を定めたものである。