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脳卒中患者の回復期リハビリテーションで睡眠関連呼吸障害と嚥下障害の関連を発見

脳卒中患者はリハビリテーション中に嚥下障害が生じやすく、回復期病院では摂食嚥下リハビリテーションが行われていますが、睡眠関連呼吸障害(SDB)は注目されていませんでした。
本研究では、回復期病院に入院する脳卒中患者91名に対して睡眠検査と嚥下機能の評価を実施した結果、SDBを有する患者の割合が高く、嚥下機能との関連が確認されました。
脳卒中後の回復期リハビリテーションにおいて、睡眠の重要性に注目することで、回復期病院における歯科医師の役割がさらに広がり、より包括的なリハビリテーション支援が期待できます。
                2024 東京医科歯科大学 戸原ら

要介護患者の食べる力

12ヵ月の追跡調査で明らかになった経口摂取の可能性と歯科診療の役割
・生活期にある要介護の嚥下障害患者でも、経口摂取の状況が変化す 
 ることを確認した。
・経口摂取の状況は、年齢や誤嚥性肺炎の既往歴、居住環境などの要 
 因と関係することが分かり、初診時と6ヶ月後では関連する因子が
 異なっていた。
・日本独自の歯科訪問診療による摂食嚥下リハビリテーションが、要
 介護患者の携行摂取機能の維持・改善に寄与する可能性が示され
 た。
・地域において適切なリハビリテーションを提供できる支援体制の整
 備が求められる。
                 2025東京科学大学 戸原ら

「高齢誤嚥性肺炎患者では、入院時の口腔健康状態が悪いほど、入院日数が長い」

東京医科歯科大学 大学院医歯学総合研究科 摂食嚥下リハビリテーション学分野の戸原玄教授と山口浩平講師、順天堂大学総合診療科の内藤俊夫教授、宮上泰樹助教らの研究グループは、高齢誤嚥性肺炎患者において入院時の口腔健康状態が不良なほど入院日数が長いことを明らかとしました。

「 マウスピースを用いた噛みしめ訓練が高齢者の咬合力改善に有効 」 ― 自宅での口腔機能セルフマネジメントに期待 ―

 歯の喪失で低下する咬合力が、義歯を使用した高齢者でもトレーニングによって改善することが明ら
かになりました。
 1カ月間の短期トレーニングで、咬合力向上に加えて咀嚼筋の一つである咬筋の肥大も認めました。
 歯科補綴治療が完了しメインテナンス段階に入った高齢者に対する簡易な口腔機能セルフマネジメン
トの確立が期待されます。
     2021東京医科歯科大学 山口ら

全自動で磨く歯ブラシ開発 障害・介助者支援にも期待

早稲田大発のベンチャー企業「Genics(ジェニックス)」が、口にくわえるだけで自動的に歯を磨ける「ロボット歯ブラシ」を開発した。短時間で気軽に歯を磨くだけでなく、子どもの歯磨き習慣定着や、1人での歯磨きが難しい障害者や介助者らの負担軽減などにも期待する。春にも一般販売を始める。

 口内の衛生環境を保つことは、歯周病などの感染症予防にもつながる。同社の栄田源(さかえだ・げん)社長は「幅広い世代に使ってもらい、健康維持に役立ててほしい」と話す。

 縦6センチ、横10センチ、奥行き5・5センチの本体に、複数のブラシを備えたU字形の装置を付けて使う。口にくわえて起動すると、ブラシが円を描くように振動しながら移動し、上下の歯の表裏や歯間を磨いていく仕組みだ。

 ブラシの動きは本体の二つのモーターで制御。ブラシの角度や制御システムを工夫し、最短1分で手磨きと同程度まで歯垢(しこう)を除去できるという。将来はスマホアプリの操作で特定の歯を重点的に磨いたり、磨く強さを変えたりできる機能の追加も目指している。

 先端を付け替えると頬や舌の筋肉のマッサージもできる。高齢者の誤嚥(ごえん)予防や、筋萎縮性側索硬化症(ALS)の患者の口を開けやすくしたり唾液量を増やしたりして、口内を清潔に保つことが期待できるという。

 栄田さんは「歯は自分の手で磨くものというこれまでの考え方に革命を起こしたい」と意気込む。価格は3万6520円からを予定。

中医協 ―ブリッジや小児義歯の事前承認の除外を提案―

 11月28日に中医協総会で行われた令和8年度診療報酬改定に向けた議論において、事前に地方厚生局が保険適用の有無を判断する必要のある歯科診療のうち、通知などで定める判断基準が明確にされているブリッジや小児義歯については、事前承認の対象から除外する案が示された。

 日本歯科医師会常務理事の大杉和司 委員は、「ブリッジや小児義歯に係る事前承認を除外するという提案には、医療機関の請求に係る負担軽減や請求手続きの迅速化の観点から賛成する。また、施設基準届出や8月1日報告など毎年地方厚生局長への報告様式についても簡素化につながる方向で引き続き検討をお願いしたいと発言した。
【歯科通信】

歯科はプラス0.31%  令和8年度診療報酬改定

政府は令和7年12月24日、令和8年度診療報酬の改定率を発表した。本体改定率はプラス3.09%で物価高騰や賃上げなど厳しい状況にある医療機関の支援を踏まえた内容となっている。改定率3%超えは30年ぶりのこと。このうち賃上げ分や物価高騰対応などを除く各科への改定分はプラス0.25%で、歯科はプラス0.31%となった。
医科は0.28%、調剤は0.08%のプラス改定だった。薬価等改定率は▲0.87%(薬価▲0.86%、材料価格▲0.01%)となった。
医科と歯科と調剤の改定財源の配分は前回改定と同様に、「1:1.1:0.3」。
診療報酬と材料価格は令和8年6月、薬価は令和8年4月施行となる。

国民のための歯科医療を確保すべく難問に取組む  定例記者会見

日歯は令和7年12月18日、定例記者会見を歯科医師会館で開いた。
挨拶で高橋英登会長は、令和8年度診療報酬改定が佳境に入るなか、自民党本部で同日に開催された「社会保障を守る会」緊急集会へ参加したことを報告。医療を守る、社会保障を守ることを柱とする新政権が、国の財政状況が厳しいなかで医療にどれだけ目を向けてもらえるかが勝負所であると話した。
また、医療関係団体は公定価格で医療を提供するため、デフレからの脱却で状況が変わるも、歯科は材料費の占める割合が高く、治療すれば赤字だが、耐え忍んでいる現状を危惧しているとした。その上で差益を求めるためではないが、差損は容認できないため、緊急改定や材料を使用しない診療報酬改定、期中改定等さまざまな方向から検討する必要があるとの考えを示した。
さらに、診療報酬を凌駕する物価高騰、人件費上昇のため、可処分所得が良い方向に向かわず、病院と違って基礎体力がない個人立の歯科診療所は経営状態に余裕がないことから、主張すべき部分を主張し、会員の歯科診療所の安定した経営存続のため診療報酬改定に臨んでいると述べた。
最後に、災害に強い歯科医師会を目指すべく、今後起こる可能性のある災害への準備や、国の予算への対応、各都道府県歯と行政の連携など山積する課題の解決に努め、国民のための歯科医療を確保することに一層取り組むと結んだ。
伊藤智加専務理事は、令和7年11月18日に大分市佐賀関で発生した大規模火災について、大分県歯の要請を受け、歯科商工協会との協定に基づき支援物資を提供していることを報告した。

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