歯が少ない人で飲酒や喫煙の経験者は、口や喉にできるがんの死亡リスクが、どちらもやらない人と比べて５倍近く高くなるとの研究結果を、東京科学大学などのチームがまとめた。歯数に関係なく、飲酒と喫煙の経験があるだけでリスクは３倍近くに増大していた。
チームは、大規模疫学研究「日本老年学的評価研究」の調査に参加した65歳以上の自立高齢者３万9,882人（平均73.7歳、男性46.8％）を対象に、2010年時点で飲酒、喫煙、歯の数を調べ、その後12年間追跡した。
その結果、３万9,882人のうち、12年間で83人（0.2％）が口腔咽頭がんで死亡した。解析すると、飲酒や喫煙の経験者は、そうでない人に比べて口腔咽頭がんの死亡リスクが2.87倍に上昇していた。さらに歯数が０～19本と少ない２万5,092人に限って解析すると、飲酒と喫煙の経験者はリスクがより高く、そうでない人に比べて4.77倍も高くなっていた。
研究結果は科学誌『Oral Oncology』（３月16日）に掲載された。
【歯科通信】
医療機関などのホームページが医療広告規制などに違反していないかを監視する「令和７年度ネットパトロール」で違反の合計は5,225件となり、そのうち歯科は1,159件（うち能動監視 127件）だった。３月26日、第７回医療機能情報提供制度・医療広告等に関する分科会で報告があった。
歯科は、美容医療と並んで違反件数が多い分野であり、特に自由診療（審美歯科・矯正・ホワイトニングなど）に関連する広告での違反が目立つ傾向にある。
歯科の違反の内訳では、「広告が可能とされていない事項の広告」が373件で最多。次いで「誇大広告」273件、「治療等の前、または後の写真等」161件、「比較優良広告」144件、「その他」115件、「治療等の内容、または効果に関する体験談」59件、「虚偽広告」34件となっている。
【歯科通信】
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■糖尿病や動脈硬化を合併しているケースをしばしば
私の外来でも、口腔内衛生状態が不良な方に糖尿病や動脈硬化を合併しているケースをしばしば経験します。これまでは、歯周病と全身疾患の関係について患者さんに説明する際、「血糖コントロールへの影響」や「心血管疾患リスク」を中心にお話ししてきましたが、膵がんのような難治がんとも関連がある可能性を示された本研究は非常に示唆に富む内容だと感じました。
今後は、歯科との情報共有をより積極的に行い、患者教育の一環として口腔ケアの重要性を伝えていきたいと思います【皮膚科勤務医】
■口腔環境を自己管理していくことの重要性を痛感
腸内フローラが様々な疾患と関連することが明らかにされて、ヨーグルトも菌の株まで指摘されて商品化されている現在。そんな中、先日、口腔内細菌叢に焦点を当てたヨーグルトを知って、購入できたため食していたところでした。
かかりつけ歯科にご縁をいただく事態になるまで、なかなか受診しなかった自分であったが（恥ずかしながら、単純に歯科が怖いので。）毎日の歯磨きと歯科用うがい薬でのうがい、2回/年のクリーニングで、かつて悪玉と指摘された口腔内細菌叢も、現在は善玉との事で、日常的に口腔環境に関心を持って自己管理していくことの重要性を痛感しています。“芸能人でなくても、歯は命” 【その他医師】
■口腔内細菌叢が膵癌の発癌因子となるとは
口腔内細菌叢が心疾患や糖尿病など主に生活習慣病や、肺炎、インフルエンザなど他の感染症の誘引になることは知っていましたが、膵癌など発癌因子ともなるとは初めて知りました。とても重要な知見で広く知らしめたい情報です。全国民に対して定期歯科健診（クリーニング）を保険で行えるようにしたら良いと思います【産婦人科開業医】
■歯科との連携や患者への啓発の重要性を再認識
口腔内衛生状態と膵がんリスクとの関連を、大規模コホートデータをもとに明確に示された点が非常に参考になりました。従来は膵がんの危険因子といえば喫煙や肥満などが中心でしたが、日常臨床においても身近な口腔環境が全身疾患に影響を及ぼす可能性を再認識いたしました。
歯科との連携や、患者さんへの啓発の重要性を改めて感じました。今後、予防医療や健康指導の現場でこの知見を活かしていきたいと思います。貴重な情報のご紹介をありがとうございました【皮膚科勤務医】
■慢性的な口腔内環境の不潔は漿液線に病変をもたらす？
昔(50年前)学生時代の講義で手術前口腔内清潔を保つことによって、術後の唾液腺炎、急性膵炎を防ぐことができると教わった記憶があります。やはり慢性的な口腔内環境の不潔は漿液線に病変をもたらすのでしょうか【外科系勤務医】
日本歯科医師会は、令和8年度歯と口の健康週間のポスターと実施要領が完成した。
今年度の標語は「歯みがきは 体を守る 最前線」とし、「心と体を支える歯と口の健康づくり～生涯にわたる口腔健康管理の推進～」を重点目標に掲げた。
「骨太の方針2025」において、障がい者歯科は主に「国民皆歯科健診」の推進、歯科医療提供体制の強化、そしてQOL向上の観点から重要な位置付けがなされている。
障がい者歯科の近未来の問題点は[1]患者の高齢化に対する対応、[2]地域間での歯科診療体制の格差、[3]全身麻酔など高度な専門的治療の待機期間の問題など３点に集約される。
[1] 知的障害などの場合、健常者よりも早期に老化が進行する傾向にあり、それに伴う口腔機能低下(摂食嚥下障害など)への対策、そして全身疾患（誤嚥性肺炎や認知症など）の併発への対策が必要である。
[2] 地方では専門的なケアを受けられる施設への移動が大きな負担となっている。そして多くの障がい者が身近な歯科医院での受診を希望しているが、設備が不十分な事やスタッフの不足により、受け入れが困難なケースが依然として多く存在している。
[3] 全身麻酔や静脈鎮静法を用いた歯科治療は歯科麻酔科医や専門の衛生士が常駐する病院や、歯科医療センターに限定されている為、数か月待ちが常態化している。
障がい児（者）が地域で安心して暮らせる為には、歯科医療提供体制の強化、すなわち上記３点の問題解決が急務であると考える。
厚労省は医療機関における定点観測を行っ
ており、７日にはその対象を 126 施設まで
拡大。「医科・歯科関係材料」、「エチレン
ガス・重油等」、「マスク等の物資」の枠組
みで、「供給停止・制限」といった状況を日
次で聴取している。
人員体制も12名から24名体制へと強化
しており、定点観測対象の医療機関に直接問
い合わせ、より詳細な状況把握に努めている。
また、７日には全医療機関からの相談窓口
を設置し、８日時点で医療機関の相談件数は
351件。そのうち「解決の道筋が立っている」
１件は、医療機関で用いる消毒液に関する内
容で、最大シェア製品の供給継続時期が４月
下旬から少なくとも６月末まで延伸したとい
う進捗を報告した。
このような情報収集に加え、全国の医療機
関からより精緻な情報収集を行うため、今回
EMISの運用を開始する運びとなった。
４月 10 日には上野厚労相が日本医師会を
はじめとする７つの医療関連団体と意見交換
会を実施し、連携の強化を図っている。
また、同日の関係閣僚会議で高市首相は、
「人工透析の部品以外でも、血液の廃液容器、
医療用手袋などの医療関係の製品は、中東産
の石油製品を原料としてアジア諸国で生産さ
れている。こうした製品のアジア諸国からの
供給確保や、サプライチェーン強靱化の観点
から、アジア諸国との相互協力・支援も検討
していく必要がある」という考えを述べた。
現在、中東情勢の軍事的緊張の高まりによ
る原油価格の高騰に伴い、医療用ガウンやグ
ローブ、アルコール綿、注射器や点滴バッグ、
カテーテルといった原油由来の製品を含む医
療資材の流通と供給において多大な影響を受
けている。
３月 25 日には全国保険医団体連合会が高
市早苗首相、上野賢一郎厚労相らに対し「原
油価格高騰に伴う医療資源の不足等への緊急
対応」に関する要望書を送付した。
2026 年度診療報酬改定で物価高騰分が措
置されたが、昨今の原油価格高騰を想定した
ものではなく、改定実施は６月であることか
ら、「状況がこのまま推移すれば医療提供に
重大な影響を及ぼしかねない」と提言。
プラスチック製品や基礎的医薬品等の重要
な医療資材の国内在庫と、医療機関への供給
を確保することや、物価高騰に対応した診療
報酬の期中改定および物価高騰対応臨時交付
金の大幅な積み増しなどによる直接的な財政
措置を求めた。
厚生労働省と経済産業省は４月９日に第２
回「中東情勢の影響を受ける医薬品、医療機
器、医療物資等の確保対策本部」を開催した。
医療資材の供給状況や影響について、４月
10 日からは自然災害など非常時に医療機関
の稼働状況など災害医療に関する情報を共有
する「EMIS（広域災害救急医療情報システ
ム）」を用いて、約1.3万の病院および有床
診療所からオンラインで随時報告可能なシス
テムの運用を開始したことを報告した。
迅速な情報収集によって供給状況の正確に
把握し、課題分析や対策の検討に活用する考
えだ。