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生まれつき唇や上あごにすき間などがある「口唇口蓋裂（こうしんこうがいれつ）」。耳の軟骨細胞を使って鼻の形を整える新たな治療法の開発が進んでいる。また、人工歯根を埋めて義歯を取り付けるインプラント治療に、今年４月から公的医療保険が使えるようになった。

　口唇口蓋裂の赤ちゃんが生まれる割合は、国内では約５００人に１人といわれる。上唇に割れ目がある口唇裂、上あごにすき間が残る口蓋裂、両方の症状を伴う口唇口蓋裂に分かれる。

　治療は、あごの発達に応じて出生直後から成長期、成長終了まで段階を踏んで、唇や上あごのすき間を閉じ、鼻の形を整え、歯茎の欠けた部分に自身の骨盤骨などを移植する。骨格が固まる１６～１８歳ごろをめどに一連の治療は終わる。

　口唇口蓋裂で鼻の変形があった関東地方の会社員の男性（２５）は、大学４年の夏、自分の耳の軟骨細胞で鼻の軟骨を再生治療する臨床研究に参加した。骨盤などから取った骨や軟骨を移植する従来の方法と比べ、体の負担が小さいという。

　耳の後ろから１センチ四方の軟骨を切り取り、軟骨細胞を１カ月ほど培養して約１千倍に増やした。特殊なコラーゲンなどを素材にした「土台」（長さ５センチ、幅０・６センチ）に軟骨細胞を入れ、「再生軟骨」をつくった。それを鼻筋に移植し、鼻の高さやゆがみなどを修正した。「痛みが少なくて、うれしかった」

　東京大学と共同で開発したＩＴ企業「富士ソフト」（横浜市）によると、治療対象は１７歳以上を想定。再生医療製品として国の承認を得るための臨床試験（治験）中で、来年度の承認取得を目指しているという。

　■インプラントに公的保険を適用

　また、歯のない部分の治療は１６～１８歳以降になる。

　関東地方の保育士の女性（２３）は一昨年、治療の仕上げとして、１本分の歯の欠けた部分にインプラントを埋める手術を受けた。見た目のよさからインプラントを希望した。当時、埋設手術に医療保険は使えず、費用は約４０万円かかった。

　口唇口蓋裂の患者に対するインプラント埋設手術が保険適用になったのは今年４月。手術法や人工歯の種類などによってかかる費用は異なる。日本口腔（こうくう）外科学会の朝波惣一郎（あさなみそういちろう）監事によると、１本実施した場合の患者の支払いは、３割負担で１０万円弱が標準的という。「生活の質を高めるもので、ぜいたくではない」と話す。関連学会は、対象となる患者は年間約１２００人と見込んでいる。

　■他科との連携、必須

　口唇口蓋裂の治療は、形成外科や口腔外科が中心となる。ただ、中耳炎を起こしやすく、かみ合わせの矯正や言語訓練なども必要になるため、耳鼻科医や歯科医、言語聴覚士、臨床心理士との連携が欠かせない。また、口唇裂は妊娠時の超音波検査でわかる場合が多く、生まれる前からの対応も求められる。

１歳の息子。生後２カ月の時、耳鼻咽喉（いんこう）科で舌小帯（ぜつしょうたい）短縮症と診断されました。哺乳や食事に支障はないものの、成長してから発音に影響が出ないか不安です。医師からはひどい場合は手術も可能と聞きましたが、必要でしょうか。（富山県・Ｍ）

　■答える人　宮新美智世（みやしんみちよ）さん　東京医科歯科大学准教授（小児歯科）＝東京都文京区

　Ｑ　どんな病気ですか。

　Ａ　舌の下側と口の底をつなぐ薄いひも状のものが舌小帯で、乳児期は大人に比べて厚くて短い状態です。成長に伴って舌の動きが巧みになり、舌小帯も薄くなって伸びますが、何らかの理由で短いままの状態が短縮症です。

　Ｑ　生活への影響は。

　Ａ　かつては母乳がうまく吸えないなど哺乳障害との関係が疑われましたが、現在は否定的な見方が多いです。舌を前に出した時、舌先の真ん中がくぼんでハート形に見えるので、「ハート舌」と呼ばれることもありますが、元々先端がくぼんだ形の人もいるので、形だけでは診断しません。舌がどれぐらい動くかなど舌の機能で判断します。

　Ｑ　発音について心配されていますが。

　Ａ　子どもが正確な発音を身につけるのは５歳ごろです。発音に問題があり、舌小帯が原因と判断された場合は治療対象になりますが、頻度は高くありません。また５歳以降に治療を受けた上で、発音の訓練を始めても有効だという報告も複数あります。５歳まででも心配があれば言語聴覚士に相談してください。

　Ｑ　どんな治療ですか。

　Ａ　手術で舌小帯を切って伸ばし、癒着を避けるために縫合します。周辺には傷つけたくない唾液（だえき）腺や血管が存在し、形成術や粘膜移植など全身麻酔が必要な症例もあり、低年齢ほど負担です。相談者のお子さんは１歳で、これから舌小帯が伸びる時期を迎える上、発音に問題がないことも多いので、成長を見守ってあげてください。

浜松医科大付属病院（浜松市東区）と精密加工機メーカー「ショーダテクトロン」（同市西区）が手術時の口内のけがを防ぐ医療器具「バイトガード」を共同開発し、今月中旬から販売を始めた。産学連携促進を目的に同大に設置した「はままつ医工連携拠点」の取り組みで、６例目の製品化となった。

　バイトガードは全身麻酔手術の人工呼吸時に、口から肺に挿入するビニール管を患者がかみつぶして窒息するのを防ぐ器具で、口に入れて使用する。

　従来品はプラスチック製で、厚さ約２センチのブロック型が主流。患者がうつぶせになる手術や麻酔が切れかけた際に器具と歯の間に舌や唇を挟んでけがをする危険性があった。新製品は柔らかなシリコン樹脂製で歯の負担を軽減し、幅を広めて安定性を増した。かむ部分の内側に付けた羽根状のカバーが特徴で、歯の列より前に舌が出ないように工夫した。

　麻酔医で同病院医療安全管理室の鈴木明特任講師が数年前から感じていた問題点の改善を模索する中、シリコン製品の共同開発実績があった同社に相談。同社社員約４０人の歯型を基に製作した大人用試作品を同病院で試用し、口の中に滑り落ちるなどの不具合に対する現場の意見を反映しながら改良を重ねた。

子どもの爪噛みや指しゃぶりの癖は、親にとっては悩みの種だが、その癖が健康面で利益をもたらす可能性が示唆された。未就学期を過ぎても指しゃぶりや爪噛みをしている小児は、青年期にアレルギー反応を起こしにくい可能性があり、さらに、その効果は成人になっても持続するようであることがわかったという。

　ただし、研究著者であるオタゴ大学（ニュージーランド、ダニーデン）のRobert Hancox氏は、小児にそのような習慣を推奨するわけではないと述べ、特に指しゃぶりについては歯並びへの影響が懸念されると指摘している。「しかし、子どもの癖を直すのが難しいとき、アレルギーリスクが低減される可能性があると思えば、ある程度気が楽になるかもしれない」と、同氏は付け加えている。

　なぜ、指を常習的に口に入れることがアレルギーリスクに影響するのだろうか。その機序には、「衛生仮説」が関連しているとHancox氏は話す。この仮説は、幼少期に細菌などの微生物に曝露すると、免疫系が感染と戦う態勢をとるように指向されるため、アレルギー反応を起こしにくくなるというものだ。今回の研究は因果関係を裏づけるものではないが、他の因子（母乳育児、受動喫煙への曝露、ペットの同居、アレルギーの家族歴など）でこの結果を説明できるとは考えにくいと、同氏は述べている。

　米国小児科学会（AAP）のMika Hiramatsu氏は、この知見をレビューし、「これは衛生仮説を裏づけるエビデンスの新たな1ピースだ」と話す。これまでの研究でも、託児所に通う、ペットを飼っている、農場で生活している、年上のきょうだいと同居しているなどの条件により、小児のアレルギーや喘息のリスクが低減する傾向が認められているという。「子どもを敢えて不衛生な環境に置く必要はないが、完璧な清潔さを目指す必要もない」と、同氏は指摘している。

　今回の研究では、出生時に登録されたニュージーランドの小児1,000人強を対象とし、その多くを成人まで追跡した。親の申告によれば、31％が5歳から11歳までに「頻繁に」指しゃぶりか爪噛みをしており、そのような小児は13歳までにアレルギーの皮膚検査で陽性となる比率が3分の1低かった。32歳の時点でも同様のパターンが認められた。

　ただし、皮膚検査は特定の物質に対してアレルギー反応があるか否かを判断するものであり、必ずしも日常的に症状があるとは限らないという。今回の研究では、対象者に喘息または花粉症と診断されたことがあるかを尋ねたが、それらの条件と指しゃぶりや爪噛みとの間には関連は認められなかった。

◇家計苦しく治療できない子も

　学校検診で虫歯などが見つかった府内の小中高校生のうち、半数以上が歯科を受診していない可能性があることが、２０１５年の府歯科保険医協会の調査で分かった。特に、初めて調査した高校生は８６・９％で受診を確認できなかった。一方、虫歯が１０本以上あるなど「口腔（こうくう）崩壊」の状態の子どもがいた学校の割合は高校では５３・８％に達した。家計が苦しく、治療が受けられない子どももいるとみられる。同協会は子どもの医療費の無料化や助成拡大を自治体に求めている。

　学校歯科検診は毎年、全国の小中高校で実施され、「要受診」とされた子どもは自分で歯科を受診し、治療結果などを学校に報告することになっている。同協会は１２年から、公立小中学校を対象に、学校への報告状況などを尋ねるアンケート調査を実施。今回は初めて高校も対象に加え、府内の公立小中高校の大半に当たる計１６１８校に協力を依頼し、小学校１９２校（１９・１％）、中学校８８校（１９・０％）、高校３９校（２６・２％）から回答を得た。

　この結果、「要受診」とされた小学生の５０・４％、中学生の６９・０％が結果を学校に報告しておらず、受診の確認ができなかった。初調査となった高校生は８６・９％と小中学生より悪かった。

　また「口腔崩壊」の子どもがいた学校の割合は小学校で４６・４％、中学校で３５・２％だった。「『歯がない』と一目見て分かる児童が２人入学した」（府北部の小学校）、「虫歯が１０本以上ある生徒が２５人」（大阪市内の高校）など、深刻な報告も多数あった。

　府によると、府内では３１市町村が中学卒業まで通院医療費を助成しているが、無料にしている自治体はない。高校生にも助成しているのは寝屋川市、田尻町、豊能町の３市町だけだ。同協会の担当者は「歯科治療は１度で終わらない場合が多く、治療費の負担が診療を控える動きにつながっている可能性がある」と指摘する。

子供が歯磨き中に転倒し、歯ブラシがのどに刺さる事故が相次いでいるとして、東京都は２５日、専門家や業界団体が参加する協議会を開き、年度内に安全対策をまとめることを決めた。

　都によると、東京消防庁が２０１１年以降、歯ブラシがのどに刺さるなどして５歳以下の子供を救急搬送した事例は２１７件に上った。また、消費者庁が医療機関から収集した事故情報などでも１１年以降、同様の事故が１２０件あり、うち２５件は入院が必要だった。

　都が計３３７件の事故を分析したところ、原因は、転倒が２０３件（６０％）、人や物への衝突が６７件（２０％）、椅子などからの転落が４０件（１２％）。年齢別では、１歳児が半数を占め、１６０件（４７％）。２歳児９９件（２９％）、３歳児４４件（１３％）だった。

舌がんの放射線治療で、口の中の粘膜の炎症など副作用を防ぐ特殊なマウスピースを、大阪大学歯学部病院の村上秀明准教授（歯科放射線学）らの研究チームが開発した。

　チームは、数分間だけ、強い放射線を当てる治療でマウスピースを使った。まずマウスピースを入れて舌を固定。マウスピースにある隙間に鉛を流し込んでがん以外の場所への放射線を遮るようにした。

　その結果、患部以外への放射線を約９０％減らすことができた。患者２０人を対象に実施したところ、全員で副作用は起きず、２年間で再発したのは２人にとどまった。

　村上准教授は「ぜひ他の施設にも広がってほしい」と話す。

日本歯科医師会会員の平成２８年３月末日現在の平均年齢は５９歳１か月で、前年同月に比べ５か月、５年前の２３年同月に比べ２歳３か月伸びている。
　
　２８年３月末での会員数は６万４，７５５人。年齢別では５０歳代が最も多く２万２６４人、次いで６０歳代が１万８，４７１人、４０歳代が１万１，３６３人。５年前に比べ順位は変わらないが、数では４０歳代が３，５５６人、５０歳代が１，６７９人減り、６０歳代は５，０１５人増えている。また９０歳代の会員も９０５人となり３０７人増えている。