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頭頸部がん<5>外見維持も考慮し治療

 頭頸部がんについて、日本頭頸部癌学会理事長で、国立がん研究センター中央病院副院長の吉本世一さんに聞いた。

 ――頭頸部とは。

 「舌を含む口の中の口腔、耳と鼻、のどを中心とした頭や首の部分を指し、脳と目は除きます。のどは、食道につながる咽頭と、気管につながる喉頭に分かれます。耳鼻咽喉科の『咽喉』は、喉頭と咽頭の両方、のど全体を意味します。約1万人いる耳鼻咽喉科の医師のうち、約500人が頭頸部がんの専門医に認定されています」

 ――がんの原因は。

 「空気や食べ物と飲み物の通り道となるのどでは、たばことアルコールが、がんのリスクを高めます。子宮頸がんを起こすことで知られるヒトパピローマウイルス(HPV)の持続感染も原因となります。ウイルスによるものは昔から一定の割合であったとみられますが、近年のワクチン接種の議論などから、中咽頭がんで注目されるようになりました」

 ――患者の傾向は。

 「甲状腺がんを除くと、年間でのべ3万人が頭頸部がんを発症します。最も多い口腔で全体の4分の1を占め、下咽頭、喉頭、中咽頭と続きます。高齢になるほど、がんになりやすくなることを考慮し、年齢を調整して全体の発症傾向を分析した場合、患者が減っている部位もあります。鼻の両脇にある空洞、上顎洞にできるがんは、原因となる副鼻腔炎が抗菌薬治療で減ったため、減少しました。喫煙率の低下に伴って喉頭がんもトータルでは減少しています。ただし、男性ほど喫煙率が落ちていない女性では、あまり減っていないのが課題です」

 ――治療のポイントは。

 「根治を第一としつつ、場所が顔や首であるため、見た目の維持と、機能の温存を考慮した治療法を検討することが重要になります。がんとその周辺を大きく切り取らなければならない場合は、空いた部分に、太ももやおなかの皮膚とその下の組織を血管とともに移植する再建手術を同時に行います。口やのどでは、食べ物をかんでのみ込んだり、声を出したりするのに影響することがあります。再発のリスクを考えながら、がんの周囲をどこまで切り取るか注意深く検討することになります」

 ――再発や転移の場合は。

 「手術が難しい場合は放射線が有効ですが、一度放射線治療を受けた場所に再度、根治を狙っての照射はできません。分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬を用いた薬物治療が中心となり、患者の体調や持病などに合わせて薬を選んでいきます」

 ――早期に発見するには。

 「自覚症状がない場合が多いです。首にしこりができるなどの違和感を覚えたら、早めに耳鼻咽喉科で調べてもらいましょう。大腸や肺のがんと違って自治体による定期検診はありませんが、歯科検診や胃カメラ検査で見つかる場合もあります」(江村泰山)(次は「能登地震1年 被災地から」です)

インフルエンザ感染 ― 歯周病原菌が促進

日本大学歯学部の神尾宜昌(のりあき)准教授(感染症免疫学講座)らの研究チームは、歯周病の原因菌(P.G)が産生するタンパク質分解酵素(ジンジパイン)が、インフルエンザウイルスの感染を促進させるメカニズムを明らかにした。

 口腔内の衛生環境の悪化が、インフルエンザを含む呼吸器感染症の発症や、重症化と結びついているとの報告があり、歯周病菌についてもインフルエンザの感染に影響する可能性が指摘されてきた。

 研究チームは、歯周病の代表的な原因菌が生み出す「たんぱく質分解酵素」に着目し、A型インフルエンザウイルスへの感染に及ぼす影響を、イヌの腎臓由来の培養細胞を使って調べた。この結果、酵素(ジンジパイン)によって、ウイルス表面のたんぱく質(ヘマグルチニン)が開裂(切断)され、細胞に感染しやすい形状に変化することが確認された。
【歯科通信】

ベア評価料1 歯科診療所の届出は22% 都道府県別では6%から49%

歯科外来・在宅ベースアップ評価料1の届出をしている歯科診療所は、1万4,535施設で全体の22.0%となっている。各地域厚生局で公開している届出状況を調査した。北海道、東海北陸、近畿、四国、九州の厚生局は1月1日時点、東北、関東信越、中国四国の厚生局は12月1日時点の状況。都道府県別では、徳島49.0%、岐阜48.0%、香川41.6%、が4割を超え、3割代は島根39.4%、高知37.3%、長崎36.6%、広島35.8%、岩手34.6%、山口32.9%、宮崎30.8%、秋田30.7%、石川30.5%、三重30.5%、鹿児島30.0%の11県。
【歯科通信】


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金パラ告示価格 3月から3,230円に 歯科用貴金属価格の随時改定で
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 歯科鋳造用金銀パラジウム合金の告示価格が3月から1グラム3,230円と、現在より220円引き上げられる。15日の中医協総会で報告されたもので、随時改定により歯科用貴金属9品目すべてが引き上げとなっている。
【歯科通信】

「日本歯科医師会推薦」虚偽広告にご注意を!

Facebook や YouTube、LINE などの SNS 上で「日本歯科医師会が推薦している製品
である」など、虚偽の広告が配信されているため、十分注意をしてください。日本
歯 科 医 師 会 が 推 薦 し て い る 歯 科 衛 生 製 品 等 は 、 日 本 歯 科 医 師 会 HP
https://www.jda.or.jp/recommend/)で確認できます。
本ホームページで確認できる歯科衛生製品等以外に、日本歯科医師会が製品等を
推薦することは絶対にありません。
また、日本歯科医師会が発信する情報は以下のドメインとなります。
https://www.jda.or.jp/
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「日本歯科医師会」と表示がある場合も、上記以外のドメインへのリンク、LINE
への誘導、登録などは大変危険です。絶対になさらないでください。
歯科に関する製品等は、原料、製造設備、製造工程、製造技術、歯科医学に基づ
く製品設計、耐久性、その他安心・安全な使用等について十分に検討されていませ
んと、重大な健康被害を招くおそれがあります。
誤って使用されないよう、十分にご注意ください。

留学生集め、医院設立……62人分の診療報酬詐取疑い、歯科医ら逮捕

名古屋市の歯科医院で外国人留学生を診療したと偽り、診療報酬をだまし取ったとして、警視庁は、歯科医師や日本語学校元職員の男ら7人を詐欺容疑で逮捕し、16日に発表した。同庁は7人が虚偽の診療報酬明細書(レセプト)を作成し、2023年5~10月に計約2千万円をだまし取ったとみて調べている。

歯科医、介護...広がる業種 中小賃上げ厳しく 企業倒産高水準に

2024年の企業倒産件数(負債総額1千万円以上)が11年ぶりに1万件を超えた。背景には円安に伴うコスト高に加え、深刻な人手不足や後継者難がある。東京商工リサーチの集計では飲食業が00年以降過去最多の倒産件数を記録。そのほか歯科医院や介護事業者など幅広い業界の企業が倒産や廃業に追い込まれた。大企業は昨年に続き25年春闘でも賃上げに意欲を示し人材の囲い込みに力を入れるが、余力のない中小企業は困難な状況が続く。

 ▽いない後継ぎ

 飲食店だけではなく、多くの業種で倒産が広がっている。関東地方の70代男性は長年営業を続けた銭湯を閉めた。施設は老朽化し後継ぎもいないため、補修費用を銀行から借りることが難しいと判断し廃業を決めた。

 歯科医院の倒産も昨年は18年と並ぶ過去最多だった。資材高に加え、歯科医の高齢化に伴う後継者不足も打撃となった。歯科衛生士などのスタッフ確保にも苦戦した。ヘルパー不足に直面する介護事業者や少子化で競争が厳しい学習塾の倒産も最多を更新した。

蜂窩織炎/丹毒の一般的な原因菌 ─年齢と罹患部位によっても変わりますか?

蜂窩織炎と丹毒の一般的な原因菌
 原因菌の同定には培養検査が必要である。蜂窩織炎/丹毒の培養源としては血液培養、感染部位針吸引、皮膚生検、膿疱/膿瘍、壊死を伴う場合の手術検査体などが候補になお、蜂窩織炎で血液培養が陽性になる割合は約2~8%と低く、アメリカのガイドラインではルーチンの血液培養は推奨されていない1、2 )また、膿瘍形成にまで続く症例は稀である。そのため、原因微生物が同定されるのは約15~30%と多くはない2、3)。

 伝統的にはレンサ球菌と黄色ブドウ球菌が蜂窩織炎の二大起炎菌であるとされている1)。成人の蜂窩織炎患者における血液培養の結果を報告した研究では、最も多く検出されているたのはレンサ球菌(7.1%)で、黄色ブドウ球菌(3.2%)や陰性桿菌(2.8%)よりも多く単離されていた4)レンサ球菌においてはランスフィールド分類のA群レンサ球菌が最も一般的とされるが、B、C、F、G群など他のグループからも蜂窩織炎が起こる2、3)。

 レンサ球菌と黄色ブドウ球菌のどちらが起炎菌であるかの臨床所見から推定する方法として、皮下膿瘍形成の有無に着目する方法が紹介されている。形成を伴う軟部組織感染症では76%が黄色ブドウ球菌によるもので、約60%が市中型のメシシリン耐性黄色ブドウ球菌(メチシリン耐性黄色ブドウ球菌):MRSA)によるものであった。一方、膿瘍非形成の症例はレンサ球菌によるものが多かった1)。

 以上より、蜂窩織炎の原因菌としては、一般的にレンサ球菌が多いと考えられるが、膿瘍を形成している症例ではMRSAを含む黄色ブドウ球菌の関与を疑う必要があると考えだろう。

口内不健康で要介護リスク 死亡にも関連、島根大調査

 かみ砕く力が低下していたり、歯の数が少なかったりするなど口内が不健康なほど、要介護認定や死亡のリスクが高まるとの調査結果を島根大などの研究チームが9日までに発表した。チームは「歯科健診を受け、口内を治療することでリスクが軽減される可能性がある」としている。

 島根県内に住む75歳以上の約2万5千人を対象に調べた。口内の状態と死亡率などとの関連を示す研究はこれまでもあったが、島根大によると、2万人超の大規模調査は珍しいという。

 チームは、同県歯科医師会などが2016~21年度に実施した後期高齢者の口内検査のデータを分析。かむ力や歯の数など13項目を調べた上で、その後の要介護認定や死亡の状況を確認した。

 特に強い関連が見られたのが、かみ砕く力で、グミを15秒間かみ、いくつに分割できたか個数を数えて能力を計測。個数が3個以下のグループは22個以上のグループに比べ、要介護2以上に認定された人の割合が2・25倍だった。死亡率も個数が少ないほど高かった。

 検査項目のうち(1)歯の数が少ない(2)歯周病がある(3)自分自身が食べ物をかめないと自覚している―に該当する人もリスクが高い傾向が目立った。

 チームは、うまくかめず食べられる物が限定されることが関係している可能性があると指摘。島根大の安部孝文(あべ・たかふみ)講師(医学)は「今後、口内を治療した場合に死亡率などにどう影響するかも調べたい」としている。

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