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歯周病:治療により血糖コントロールも改善

糖尿病患者は歯周病になりやすいことが知られている。さらに、歯周病は糖尿病を悪化させる要因でもあり、歯周病治療を行うことで、血糖コントロールは改善することが明らかになってきた。


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 歯周病は、歯と歯茎の間に歯周病菌が感染し、炎症によって歯槽骨が破壊され、最終的に歯を失う疾患だ。発症には、加齢、喫煙やストレスといった生活習慣、遺伝などが関連し、糖尿病も危険因子になっている。

徳島大学大学院歯周歯内治療学分野教授の永田俊彦氏
 2型糖尿病患者は、歯周組織における免疫機能の低下が見られ、非糖尿病患者に比べ歯周病の発症率が高いとされる。「血糖コントロールが不良な場合に歯周病は悪化しやすく、特に糖尿病腎症による透析患者では喪失歯数が多い」と徳島大学大学院歯周歯内治療学分野教授の永田俊彦氏は話す。

 一方、歯周病があると局所の炎症がインスリン抵抗性の発現に関与し、糖尿病を悪化させるとの説も有力になっている。海外でも、重度の歯周炎がある人は、健常人よりもHbA1c値の上昇率が大きい(5年間で約5倍)、歯と歯茎の間の溝の深さを示す歯周ポケット値が大きいほどHOMA-IR値で評価したインスリン抵抗性が高い、などの報告がある。

 永田氏は、糖尿病で重度歯周病だった66歳の女性患者に対し、歯周病治療を行いHbA1c値の推移を追った。治療は歯磨き指導、歯石の除去などによる口腔内環境改善に加え、歯周病が進行していた5本を抜歯した。その結果、治療開始から2年で歯周ポケットが4mm以上の部位は27.5%から7.4%に減少し、HbA1c値は6.52%から5.45%へと1.07%低下した

診療報酬の充実と財源確保を

 日歯は8月7日(水)、国民の健康の増進と健康寿命の延伸を図るべく、歯科保健医療に係る平成26年度制度・予算に関する要望書を田村憲久厚労大臣に提出した。要望では、▽国民皆保険制度の堅持と充実 ▽歯科診療報酬の充実と財源確保 ▽歯科技官政令職・省令職の設置及び厚生労働省組織規則上の歯科口腔保健推進室の設置 ▽8020運動のさらなる推進 ▽「歯科口腔保健の推進に関する法律(歯科口腔保健法)」に基づく事業の充実と全労働者への歯科健診の導入・産業歯科医の法制化 ▽特定健診・特定保健指導の実践
 ▽高齢者に対する歯科保健対策と在宅歯科医療の充実 ▽歯科医師の需給と質の確保の環境整備 ▽歯科医療従事者の養成・確保を重点的に求めた。
                     日歯広報 8月15日

予防中心の枠組みつくれ 口の中から健康増進を 大阪大教授 林美加子 識者評論「これからの歯科医療」

高齢化が進むにつれて医療保険制度の在り方に関心が集まっているが、歯科や口腔(こうくう)保健を念頭に置いた議論があまり聞かれないのは残念だ。

 日本の歯科医療保険制度は、国民の誰もが歯科医療を受けられるという点で先進各国に誇るべき制度だが、悪くなってからの治療が主体であり、残念ながら国民の健康な生活習慣づくりに貢献しているとは言い難い。

 厚生労働省は現行の制度が行き詰まる前に、予防中心の枠組みに早急に移行すべきである。その方が政府にとって経済的であり、国民にとっても健康的であることは疑う余地がない。

 25年余り歯科医療に携わってきた筆者の実感によると、歯科は医療の中で軽視され続けた分野であり、患者さん自身も痛くなるまで歯科を受診しない傾向にある。しかし、口は全身の健康を映す鏡である。虫歯や歯周病は細菌による持続的な感染症であり、その影響は全身に及ぶことが明らかになっている。また昨年発表された日本の疫学研究でも、歯が多く残っている高齢者は、脳の働きが活発であることが示されている。

 予防の重要性については、スウェーデンの30年にわたる臨床研究により、歯に付着したオーラルバイオフィルム(プラーク)の除去をはじめとする適切な処置を受ければ、虫歯や歯周病の大半は予防できることが証明されている。

 正しい歯磨きや健康的な食生活など、良い生活習慣を確立することで口腔の状態を改善し、ひいては健康の増進につなげようという考え方を「オーラルヘルスプロモーション」と呼ぶ。こうした考え方に重点を置いた医療を展開している歯科医もいるが、日本の歯科医療保険制度では「削って詰める」などの治療は対象になるが、予防処置のほとんどはカバーされていない。大きく削ってかぶせる治療を施した歯は、削っていない歯より寿命が短く、早く失われることが分かっている。しかし、日本の制度では予防より治療に圧倒的に多くの財源が費やされているのだ。

 これを変革しなければ、厚労省や日本歯科医師会が掲げるスローガンである8020(80歳で20本の歯を維持する)の達成ができるはずがない。歯科の保険財政は、高齢者への高額な治療がかさみ破綻をきたすだろう。

 変革の具体案として次のような制度を導入してはどうか。国民一人一人に社会保険番号のようなIDを発行し医科・歯科、それぞれのかかりつけ医に登録する。歯科医療は18歳まで無料とし、かかりつけ医では、虫歯などの原因になる口の中の細菌レベルや唾液の量、状態などを分析して個人ごとにリスクを評価し、リスクに合わせた定期健診と予防的な処置を受けられるようにする。指導に基づき健康的なライフスタイルを実践した人が支払う医療費は低く設定し、喫煙などリスクが高い習慣を持つ人は高額負担とするのである。

 加齢とそれに伴う病を防ぐことは容易ではないが、われわれ自身のため、ひいてはより良い社会および財政のために、オーラルヘルスプロモーションから健康長寿の実現に努めることは可能である。

歯の電子カルテに統一様式、身元確認を迅速に

厚生労働省は、歯科診療用の電子カルテに、すべての歯の状態を統一の様式で表示する新たな仕組みを導入する方針を決めた。

 大規模災害時に身元がわからない遺体の確認作業を迅速に進められるようにするためで、歯の状態の分類方法を検討し、来年度以降、電子カルテのメーカーに対応を求めていく考えだ。

 歯は、硬くて腐敗しにくい上、金属を詰めたり義歯を入れたりといった治療の痕跡も残る。こうした歯の状態に該当するカルテが見つかれば、遺体の身元確認につながる。

 電子カルテには、治療歴などを示す診療情報が記録されているが、その様式はメーカーごとに異なる。こうしたことが東日本大震災で、遺体の身元確認に時間がかかった要因となった。

のどが痛い!

節電の夏ですが、暑さに負けていませんか?体力が落ちると、病原体が直接侵入する「咽喉」を痛めてしまいます。いびきをかき易い方は、窓を開けっ放しにして寝た明け方は気温が下がるため、「急性扁桃炎」や「咽頭炎」を起こします。お子さんでは「RSウイルス感染」や、プールに行くようになると、アデノウイルスにより咽頭炎と結膜炎を起こす「プール熱(咽頭結膜炎)」が流行ります。プールの後はよく目を洗い、うがいをしっかりしましょう。
                                ライナーネットワーク 2013.8.9

驚愕事実!口にするだけでみるみる「歯が黄ばむ」NG食べ合わせ

歯を白くする一方で、歯を黄ばませてしまう食べ物もありますね。カレーや、コーヒーなどがメジャーでしょうか。ところが、そればかりでばく、歯を黄ばませてしまう“組み合わせ”も存在していたのです。今回は、口にするだけで歯に着色してしまう、NG食べ合わせについてご紹介したいと思います。

■着色性食品×着色補助食品=歯を黄色くする

着色性食品は、その名の通り“口にすることで歯に着色する食べ物”です。それに対し、着色補助食品は単独では着色しませんが、“着色性食品と一緒に摂ることで着色を強めてしまう食べ物”を指します。着色性食品と、着色補助食品にはどのようなものがあるのでしょうか? さっそく見ていきましょう。

【着色性食品】

・コーヒー、紅茶

・コーラ

・ウーロン茶

・赤ワイン

・たばこ、葉巻

・ブルーベリー、赤ぶどう

・カレーライス

・ソース、ケチャップ、醤油

・人工着色料を使用した食品

・イソジンなどの、色の濃いうがい薬

【着色補助食品】

・炭酸飲料(特にコーラ)

・アルコール飲料

・スポーツドリンク

・柑橘系食品・飲料

・シュウ酸(ほうれん草や青いバナナ、キャベツなど)

・クエン酸(パイナップルやレモン、グレープフルーツ、酢、梅干しなど)

着色補助食品は口の中を酸性化させ、歯の表面ミネラルを溶かして着色しやすくしてしまうのです。赤ワインやコーラだけならまだしも、赤ワインとほうれん草、コーラとパイナップルなど両方を一緒に摂ることで、確実に歯を黄ばませてしまうのです。
(院長談)
 インターネットから引っ張りましたがどこが出所か不明ですので内容に注意してください。

医科歯科連携や機能の着目

中医協総会が7月31日(水)、都内のTKP赤坂ツインタワー・カンファレンスセンターで開催され、次期診療報酬改定に向けて在宅歯科医療を除く歯科医療全般の総論について協議し、▽チーム医療の促進や医科歯科連携を一層推進する観点からの対応▽歯科診療で特別な対応を必要とする者に対する診療の負担が大きい場合等の対応▽歯科疾患の重症化予防や口腔機能の成長・発育、維持・回復の観点からの、小児期における乳歯の咬合異常や成人期以降の咀嚼障害等に着目した対応▽歯の保存に資する従来からの歯科治療や歯周病、根面う蝕等の喪失リスクの高い歯科疾患に対する歯科治療への対応ーなどの論点が示された。
                                日歯広報 2013.8.5

がん患者の口腔ケアで連携 県がん診療協と県歯科医師会

山形大医学部付属病院や県立病院で組織する県がん診療連携協議会(嘉山孝正会長)と県歯科医師会(石黒慶一会長)は27日、がん患者医科歯科医療連携の合意書に調印した。がん患者の口腔(こうくう)ケアや歯科治療の環境を整え、合併症の予防や早期改善につなげる。国レベルでは2010年に国立がん研究センターと日本歯科医師会が連携合意をしているが、都道府県では初。

 連携協議会や歯科医師会によると、抗がん剤治療を受けた患者には口内炎のため食事が取れない人や、肺炎や感染症に苦しむ人もいる。これらの合併症は、がん治療前の口腔ケアで予防でき、治療後のケアも重要になる。しかし、がん患者の治療に積極的でなかったり、がん治療の知識が乏しかったりする歯科医師もいるという。

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