やぶしたニュース

蜂窩織炎と丹毒の一般的な原因菌
　原因菌の同定には培養検査が必要である。蜂窩織炎／丹毒の培養源としては血液培養、感染部位針吸引、皮膚生検、膿疱／膿瘍、壊死を伴う場合の手術検査体などが候補になお、蜂窩織炎で血液培養が陽性になる割合は約2～8％と低く、アメリカのガイドラインではルーチンの血液培養は推奨されていない1、2 ）また、膿瘍形成にまで続く症例は稀である。そのため、原因微生物が同定されるのは約15～30％と多くはない2、3）。

　伝統的にはレンサ球菌と黄色ブドウ球菌が蜂窩織炎の二大起炎菌であるとされている1）。成人の蜂窩織炎患者における血液培養の結果を報告した研究では、最も多く検出されているたのはレンサ球菌（7.1％）で、黄色ブドウ球菌（3.2％）や陰性桿菌（2.8％）よりも多く単離されていた4）レンサ球菌においてはランスフィールド分類のA群レンサ球菌が最も一般的とされるが、B、C、F、G群など他のグループからも蜂窩織炎が起こる2、3）。

　レンサ球菌と黄色ブドウ球菌のどちらが起炎菌であるかの臨床所見から推定する方法として、皮下膿瘍形成の有無に着目する方法が紹介されている。形成を伴う軟部組織感染症では76％が黄色ブドウ球菌によるもので、約60％が市中型のメシシリン耐性黄色ブドウ球菌（メチシリン耐性黄色ブドウ球菌）：MRSA）によるものであった。一方、膿瘍非形成の症例はレンサ球菌によるものが多かった1）。

　以上より、蜂窩織炎の原因菌としては、一般的にレンサ球菌が多いと考えられるが、膿瘍を形成している症例ではMRSAを含む黄色ブドウ球菌の関与を疑う必要があると考えだろう。

　かみ砕く力が低下していたり、歯の数が少なかったりするなど口内が不健康なほど、要介護認定や死亡のリスクが高まるとの調査結果を島根大などの研究チームが９日までに発表した。チームは「歯科健診を受け、口内を治療することでリスクが軽減される可能性がある」としている。

　島根県内に住む７５歳以上の約２万５千人を対象に調べた。口内の状態と死亡率などとの関連を示す研究はこれまでもあったが、島根大によると、２万人超の大規模調査は珍しいという。

　チームは、同県歯科医師会などが２０１６～２１年度に実施した後期高齢者の口内検査のデータを分析。かむ力や歯の数など１３項目を調べた上で、その後の要介護認定や死亡の状況を確認した。

　特に強い関連が見られたのが、かみ砕く力で、グミを１５秒間かみ、いくつに分割できたか個数を数えて能力を計測。個数が３個以下のグループは２２個以上のグループに比べ、要介護２以上に認定された人の割合が２・２５倍だった。死亡率も個数が少ないほど高かった。

　検査項目のうち（1）歯の数が少ない（2）歯周病がある（3）自分自身が食べ物をかめないと自覚している―に該当する人もリスクが高い傾向が目立った。

　チームは、うまくかめず食べられる物が限定されることが関係している可能性があると指摘。島根大の安部孝文（あべ・たかふみ）講師（医学）は「今後、口内を治療した場合に死亡率などにどう影響するかも調べたい」としている。

食道がんの手術後は口の機能が低下して唾液が誤って気管に入る誤嚥（ごえん）などが起こりやすいが、チューインガムをかむトレーニングで予防できる可能性があるとする研究結果を、岡山大のチームが英科学誌に発表した。

　食道がんの手術は切除範囲が首から胸、腹部と広く、誤嚥や誤嚥性肺炎、発熱が起こりやすい。こうした症状の予防が重要な課題となっている。

　チームは、食道がん手術を受ける６０～７０代の患者２５人に手術の前後約２週間ずつ、ガムをかむトレーニングを行ってもらった。具体的には、１日３回、各５分間、ガムをかんだり、舌で歯の裏側に押しつけたりする。

　トレーニングをしたグループ（ガム群）と、過去に食道がん手術を受けたがトレーニングをしなかった患者のうち、年齢、性別などが偏らないように調整した２５人（対照群）を比較。風船状の器具を舌と上あごで挟んで舌の圧力（舌圧）を測定することで飲み込む機能を評価する検査では、手術２週間後の舌圧が手術前より低下した患者の割合は対照群では７６％だったのに対し、ガム群では４４％と小さかった。

　舌圧の中央値で比べると、対照群では手術後に低下したのに対し、ガム群では向上した。また、手術後に３８度以上の発熱があった日数の中央値は、対照群では２日だったのに対し、ガム群では１日と少なかった。

　ガムをかむことによる問題は観察されず、術後の飲み込む機能の低下を予防し、誤嚥や発熱、肺炎を予防する可能性が示されたとした。

　調査をまとめた岡山大病院歯科・予防歯科部門の山中玲子（やまなか・れいこ）助教は「ガムをかむトレーニングは手術だけでなく、口の機能低下に悩む一般の高齢者にも有益な可能性がある」と話している。

政府は11月29日、2024年度の補正予算案を閣議決定した。厚労省の一般会計は8,414億円で、医療関連では賃上げをさらに支援するため828億円を計上。ベースアップ評価料を算定し、生産性の向上につながる設備の導入などを進める病院や有床診療所に給付金を１床あたり４万円、無床診療所と訪問看護ステーションには１施設につき18万円を支給する。
【歯科通信】

12月12日、マイナ保険証１枚で公費負担医療・地方単独医療費助成（こども医療費助成など）のオンライン資格確認も行えるシステムを全国展開する案が、厚労省から示された。運用費用については各助成の実施主体である自治体が負担するとし、令和９年度からの実施を想定。

　医療機関におけるメリットとして、「情報の手動入力の負荷をセットで削減ができるとともに、医療費助成の資格確認に係る事務負担の軽減」「資格過誤請求の減少による医療費請求に係る事務負担の軽減」などを挙げている。
【歯科通信】

東北大学はオゾンナノバブル水を用いて、歯科用インプラント材料（酸化チタン製）を超親水化し、骨形成を促進する技術を開発した。

　同技術はインプラント材にナノバブル水を10分間浸すだけで、表面物性が改善するため、医療負担の軽減にも貢献できると期待がかかっている。

　酸化チタンは、強靭で科学的安定性と生体適合性に優れ、各種インプラント材として医療現場で広く活用されている。しかし、手術中および準備段階での有機汚染による表面の疎水化は課題の一つであり、細胞の付着や増殖を促進するためには、表面の親水性を向上させる必要があった。

　ナノバブル水の酸化力による有機物の分解・除去で親水性が回復し、その後ナノバブルが表面に付着することで、親水性が長時間維持できる。研究グループは今後もさらなる応用の可能性を追求していくとしている。

日本歯科大学は、歯科用石膏などを取り扱う住宅建材メーカー大手・吉野石膏と共同で、11月から石膏のリサイクル事業に取り組んでいる。回収した石膏廃棄物は、吉野石膏の石膏ボード製品として再利用される。

　藤井学長は「歯科界では、SDGsのうち、目標３『すべての人に健康と福祉を』に関する貢献はしているが、それ以外の分野での貢献度は非常に低い」と述べ、石膏に焦点をあててSDGs目標12「作る責任 つかう責任」を達成し、社会貢献につなげていく狙いだ。

　歯科界では医科のような活発な動きがないため、日歯大が乗り出した。現在回収しているのは附属病院で使用した石膏のみだが、来年４月以降から学生が授業でつかう石膏も順次回収していく見通しだ。

　藤井学長は「この取り組みをきっかけに、いずれは歯科界のリサイクル意識も変えて、社会貢献していきたい」と話した。
【歯科通信】

北海道歯科医師会 在宅歯科医療連携室では、広く道民の皆様に在宅歯科医療連携室を知っていただくため、当会役員とパーソナリティ木村洋二さんとの対談形式でお話ししたSTVラジオオリジナル番組を放送いたします。

【ごぞんじですか？在宅歯科医療
放送スケジュール】
☆令和６年12月29日（日）
　20：00～20：30放送
★令和７年１月２日（木）
　12：00～12：30放送
★令和７年２月16日（日）
　19：30～20：00放送
☆令和７年２月17日（月）
　12：00～12：30放送
※　それぞれ☆と★は同内容となります