記事一覧

ガムかんで誤嚥予防 食道がん手術後、岡山大 「医療新世紀」

食道がんの手術後は口の機能が低下して唾液が誤って気管に入る誤嚥(ごえん)などが起こりやすいが、チューインガムをかむトレーニングで予防できる可能性があるとする研究結果を、岡山大のチームが英科学誌に発表した。

 食道がんの手術は切除範囲が首から胸、腹部と広く、誤嚥や誤嚥性肺炎、発熱が起こりやすい。こうした症状の予防が重要な課題となっている。

 チームは、食道がん手術を受ける60~70代の患者25人に手術の前後約2週間ずつ、ガムをかむトレーニングを行ってもらった。具体的には、1日3回、各5分間、ガムをかんだり、舌で歯の裏側に押しつけたりする。

 トレーニングをしたグループ(ガム群)と、過去に食道がん手術を受けたがトレーニングをしなかった患者のうち、年齢、性別などが偏らないように調整した25人(対照群)を比較。風船状の器具を舌と上あごで挟んで舌の圧力(舌圧)を測定することで飲み込む機能を評価する検査では、手術2週間後の舌圧が手術前より低下した患者の割合は対照群では76%だったのに対し、ガム群では44%と小さかった。

 舌圧の中央値で比べると、対照群では手術後に低下したのに対し、ガム群では向上した。また、手術後に38度以上の発熱があった日数の中央値は、対照群では2日だったのに対し、ガム群では1日と少なかった。

 ガムをかむことによる問題は観察されず、術後の飲み込む機能の低下を予防し、誤嚥や発熱、肺炎を予防する可能性が示されたとした。

 調査をまとめた岡山大病院歯科・予防歯科部門の山中玲子(やまなか・れいこ)助教は「ガムをかむトレーニングは手術だけでなく、口の機能低下に悩む一般の高齢者にも有益な可能性がある」と話している。

令和6年度補正予算案―歯科診療所に18万円(ベースアップ評価料算定機関)

政府は11月29日、2024年度の補正予算案を閣議決定した。厚労省の一般会計は8,414億円で、医療関連では賃上げをさらに支援するため828億円を計上。ベースアップ評価料を算定し、生産性の向上につながる設備の導入などを進める病院や有床診療所に給付金を1床あたり4万円、無床診療所と訪問看護ステーションには1施設につき18万円を支給する。
【歯科通信】

マイナ保険証 医療費助成の効率化を―社保審医療部会

12月12日、マイナ保険証1枚で公費負担医療・地方単独医療費助成(こども医療費助成など)のオンライン資格確認も行えるシステムを全国展開する案が、厚労省から示された。運用費用については各助成の実施主体である自治体が負担するとし、令和9年度からの実施を想定。

 医療機関におけるメリットとして、「情報の手動入力の負荷をセットで削減ができるとともに、医療費助成の資格確認に係る事務負担の軽減」「資格過誤請求の減少による医療費請求に係る事務負担の軽減」などを挙げている。
【歯科通信】

東北大 インプラントの骨形成を促進 ナノバブル水使う技術開発

東北大学はオゾンナノバブル水を用いて、歯科用インプラント材料(酸化チタン製)を超親水化し、骨形成を促進する技術を開発した。

 同技術はインプラント材にナノバブル水を10分間浸すだけで、表面物性が改善するため、医療負担の軽減にも貢献できると期待がかかっている。

 酸化チタンは、強靭で科学的安定性と生体適合性に優れ、各種インプラント材として医療現場で広く活用されている。しかし、手術中および準備段階での有機汚染による表面の疎水化は課題の一つであり、細胞の付着や増殖を促進するためには、表面の親水性を向上させる必要があった。

 ナノバブル水の酸化力による有機物の分解・除去で親水性が回復し、その後ナノバブルが表面に付着することで、親水性が長時間維持できる。研究グループは今後もさらなる応用の可能性を追求していくとしている。

日歯大 石膏リサイクル事業に着手 吉野石膏と共同で

日本歯科大学は、歯科用石膏などを取り扱う住宅建材メーカー大手・吉野石膏と共同で、11月から石膏のリサイクル事業に取り組んでいる。回収した石膏廃棄物は、吉野石膏の石膏ボード製品として再利用される。

 藤井学長は「歯科界では、SDGsのうち、目標3『すべての人に健康と福祉を』に関する貢献はしているが、それ以外の分野での貢献度は非常に低い」と述べ、石膏に焦点をあててSDGs目標12「作る責任 つかう責任」を達成し、社会貢献につなげていく狙いだ。

 歯科界では医科のような活発な動きがないため、日歯大が乗り出した。現在回収しているのは附属病院で使用した石膏のみだが、来年4月以降から学生が授業でつかう石膏も順次回収していく見通しだ。

 藤井学長は「この取り組みをきっかけに、いずれは歯科界のリサイクル意識も変えて、社会貢献していきたい」と話した。
【歯科通信】

北海道歯科医師会 在宅歯科医療連携室 ― STVラジオオリジナル番組を放送します ―

北海道歯科医師会 在宅歯科医療連携室では、広く道民の皆様に在宅歯科医療連携室を知っていただくため、当会役員とパーソナリティ木村洋二さんとの対談形式でお話ししたSTVラジオオリジナル番組を放送いたします。


【ごぞんじですか?在宅歯科医療
放送スケジュール】
☆令和6年12月29日(日)
 20:00~20:30放送
★令和7年1月2日(木)
 12:00~12:30放送
★令和7年2月16日(日)
 19:30~20:00放送
☆令和7年2月17日(月)
 12:00~12:30放送
※ それぞれ☆と★は同内容となります

在宅医療患者、最多23万人 23年調査、入院は最少更新

2023年に在宅医療を受けた外来患者は1日当たり23万9千人(前回20年比6万5400人増)と推計され、1996年にこの項目の調査を始めてから最多となったことが20日、厚生労働省の患者調査で分かった。入院患者は117万5300人(3万6千人減)で、現在の調査方法になった84年以降、最少を更新した。

 国は在宅医療を推進しており、厚労省担当者は調査結果について「施策や医療提供サービスの充実などが影響した」としている。

 患者調査は3年ごとに実施。今回は全国の病院や診療所、歯科診療所計約1万3千施設を対象に23年の特定の1日について入院や外来の患者数を調べ、推計した。

 往診や訪問診療といった在宅医療の患者数は05年調査から増加傾向が続いていたが、新型コロナウイルス流行による受診控えなどの影響で20年調査は減少し、今回再び増加に転じた。年齢階級別では65歳以上が最も多く22万人を占めた。

 外来患者の総数は727万5千人で、前回に比べて13万7500人増えた。

 人口10万人当たりの都道府県別の入院患者数は高知1785人、鹿児島1743人、長崎1651人の順に多く、少ないのは神奈川665人、東京671人、埼玉702人だった。

「保険証使えない患者の八つ当たり」マイナ保険証への懸念

 12月2日、従来の保険証の新規発行が停止され、マイナ保険証への一本化が本格的に始まった。その直前に実施した今回の調査では、保険証が使えない患者の八つ当たりといった受付でのトラブルを懸念する声が多く寄せられた。

患者の不満のはけ口に

保険証が使えない不満や制度の不備を医療機関のスタッフに八つ当たりする患者がいて対応が面倒である点。12月以降はそうした不満対応が増えそう。【勤務医、40代】
マイナカードを持ってなくて混乱する高齢者が怒りそう。【勤務医、40代】
医療機関に事務、費用などの負担

一本化になり、その使用人数が増えれば、受付が混乱するのは自明である。【開業医、60代】
病院受付で大混乱が生じるのでは? 混乱を避けるにはそのための職員を新たに雇う必要があるのでは? 【勤務医、70代以上】
特に初診の患者がマイナ保険証を忘れた時に申立書を書いてもらう必要があるので、業務の煩雑さが懸念される。【開業医、60代】
カードリーダーに関する不安

カードリーダーの増設が必要になることが心配(据え付け機器、モバイル用、ポータブル)。費用がかかりすぎる。【開業医、50代】
読み取れないトラブルへの対処。【勤務医、50代】
周知が不十分

周知や普及に時間がかかり、徹底されていない。【勤務医、50代】
拙速のため周知不十分であり、受付などで混乱が起きそう。【勤務医、60代】
高齢者が対応できるか

受付の混乱。カードリーダートラブル。高齢者がマイナ保険証をスムーズに使うことは不可能。【開業医、50代】
高齢者の適応困難、診察現場での時間の浪費。【勤務医、40代】
高齢者には厳しいかもしれない。【勤務医、60代】
高齢者には無理な人がたくさんいる。【勤務医、50代】
高齢者が対応し切れない。マイナカードすら取得していない人が少なくない。 【勤務医、60代】

過去ログ