現在、歯の治療を受けていない426人に、歯科医院に行きたいと考えているかどうかを聞いた質問には、全体の43.7％に当たる186人が「行きたいと考えている」と回答し、「行きたくない」と答えたのは146人（34.3％）だった。これ以外に、「最近治療が終わったので行きたいと思わない」との回答が94人（22.1％）あり、これを除くと、治療を受けていない人の過半数が本当は歯科医院に行きたいと考えていたことになる。
歯科医院に行きたいと考える人の割合は、男性（37.5％）よりも女性（50.5％）で高く、年代別では40歳代（47.8％）、30歳代（46.0％）、20歳代（38.8％）などの順だった。
記事一覧
歯の治療、本当は「行きたい」が過半数
「平成20年度学校保健統計調査」 文部科学省
幼児、児童及び生徒の疫病・異常の被患率で幼稚園、小中高等学校ともに、
むし歯が最も高いことが文部科学省の平成20年度学校保健統計調査（速報値）
で分かりました。
むし歯の被患率は幼稚園で50.3％、小学校63.8％、中学校56.0％、高等学校
65.5％と高い割合にあります。
12歳児の永久歯の一人当り平均むし歯数は、1.51本で前年度より0.09本減り、
未処置歯数も0.55本と0.04本減りました。喪失歯数は0.02本で前年度に比べ0.01
本減っています。
同調査は、学校における幼児、児童及び生徒の発育及び健康の状態を明らか
にするために、毎年実施されているものです。
なお、むし歯についで被患率の割合が高かったのは裸眼視力1.0未満の者で、
幼稚園と小学校で20％以上～30％未満、中・高等学校では50％以上～60％未満
となっています。
転倒予防へ口腔ケア
自立歩行できる認知症高齢者146名の転倒頻度とかみ合わせの関係を調べたところ、年2回以上転倒したグループでは、奥歯を失いかめない人が66％いたが、転倒が１回以下のグループでは、22％とすくなかった。奥歯がない人でも入れ歯で咬めるようにすると転倒は減った。
読売新聞 2008．12．13
かむ効用 脳への効果指運動より大
よくかむことは身体の健康保持に役立つだけでなく、脳を活性化する効果もある。
細かい手作業は、認知症防止に役立つといわれるが、指の運動よりも咀嚼の方が脳を活性化する効果は大きい。歯ごたえがあるのもを食べることが脳の活性化につながる。
読売新聞 2008．12．12
ゆっくり食べ、少量で満腹
東京歯科大とライオン歯科衛生研究所は、肥満と食習慣の関連を共同研究している。研究では、意外にも、夜食やおやつ、遅い夕食など、いつ食べるかは肥満との明確な関連がみられずいかに食べるかの重要性がはっきりと浮かび上がってきた。
多くかむ人の特徴は、食事時間が長い一方、食事量は少ないこと。これは、食べ物をよくかむほど脳の満腹中枢が刺激されて、食欲が抑えられるためだ。早食いの人は、満腹感を感じる前に大量に食べてしまいがちである。
大人になってから早食いを改善するのは、難しい。子どもの時から、先に口に入れた食べ物をのみ込むまで次の食べ物を入れないなど、よく噛む習慣を身につけさせたい。
読売新聞 2008．12．11
早食い防止10か条
①かむ回数を意識的に増やす
②一口量を減らす
③飲み込んでから次の食べ物を口に入れる
④水分と一緒に流し込まない
⑤ゆっくりと唾液を混ぜ合わせる
⑥歯ごたえがある食材を選ぶ
⑦野菜はゆですぎず、多きめに切る
⑧品数を増やし、外食では定食を選ぶ
⑨時々、はしを置く
⑩２人以上で食べて会話を楽しむ
読売新聞 2008．12．11
かむ効用 唾液が活性酸素を撃退
テレビで体にいいと言われた食べ物が突然スーパーで品切れになるなど、何を食べるかに感心を持つ人は多い。しかし、食べ物を体内に取り込む際のかむという動作が、どれほど健康とかかわっているかは意外にしられていない。噛むという動作が現代人では減少していることによって生じる問題の一つが、唾液の減少だ。唾液にはさまざまな作用がある。
①酵素で食べ物を消化する
②歯の汚れを洗い流す
③食道や胃の粘膜を保護する
④歯のエナメル質の保護や再石灰化促進
⑤細菌の発育を抑える
⑥免疫力を強化する
⑦食物の発がん性を減らす
⑧活性酸素の消去
⑨成長を促すホルモンを分泌する
読売新聞 2008．12．10
介護予防狙い メニュー多彩
自治体 独自のプログラムで取り組み
口の中を清潔に保ち、かんだり、飲み込んだりする力を保つ口腔ケアは、高齢者の要介護度が上がるのを食い止める効果も期待されている。介護予防を狙いに、独自の口腔ケアプログラムを行っている自治体の取り組みがある。
和光市は、2000年度から、65歳以上の市民に健康状態などを尋ねるアンケートを行っている。市独自の基準を設け、介護が必要になる可能性がある高齢者を見つけ出し、それぞれに適した介護予防サービスの利用を勧めている。
読売新聞 2008．12．3
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