2001-17年の米国がん統計（USCS）、National Center for Health Statistics、監視・疫学・最終結果プログラムのデータを用いて、米国の全50州およびコロンビア特別区（DC）にみられる口腔咽頭がん（OPC）発症率および死亡率の経時的傾向を横断研究で検討した。
その結果、2001-17年に全米で口腔咽頭がん26万182例が特定され、80％が男性患者、65％がregional stageだった。男性の口腔咽頭がん発症率の年変化率は2.7％の増加が見られ、非ヒスパニック系白人および65歳以上が3％超、regional stage口腔咽頭がんが3.1％と高かった。女性の発症率の年変化率は0.5％で、regional stageの口腔咽頭がんでは1.0％だった。男女ともに発症率の増加度は南東部および中西部が最も大きく、年変化率は男性で3.5％以上、女性で2％以上だった。2006-17年のOPC発症率に基
産業用ベルト大手のバンドー化学（神戸市中央区）は、飲食物をのみ下す嚥下（えんげ）機能の回復訓練を手助けするヘルスケア機器「Ｂ４Ｓ（ビーフォーエス）」を開発した。伸縮性のある帯状のセンサーで喉の動きを可視化し、患者が納得して訓練に取り組めるとして、医療機関や高齢者施設に売り込んでいる。（森 信弘）
同社は２０１５年に伸縮性センサーを開発した。足関節のぐらつきや呼吸などを計測でき、医療機器に活用されている。センサーを搭載したヘルスケア機器の販売は初めてで、藤田医科大学と共同開発した。
Ｂ４Ｓは、本体の帯状センサーを喉に当てて、唾液をのみ込むなどして嚥下能力を測定する。センサーは喉の動きに連動し、伸び縮みを電気信号に置き換えて情報端末に波形で表示する。これにより嚥下の回数や間隔を確認できる。
加齢で機能が低下すると、食べ物などが細菌とともに誤って気管に入り、肺炎を引き起こす。厚生労働省によると、誤嚥（ごえん）性肺炎は２０年の日本人の死因で第６位だった。ただ、機能の回復訓練は、リハビリを支える言語聴覚士らが患者の喉に指を当てて実施することから、嚥下の状態を本人に分かりやすく伝えるのが難しかった。
情報端末を含むセットで１８万円（税別）。同社の担当者は「食べることは人生の楽しみの一つ。嚥下障害や予備軍の人に使ってもらって、生活の質の向上に貢献したい」と話している。
石川県内で１、２日、餅を喉に詰まらせた８０代～９０代の男女４人が救急搬送された。このうち小松市の８０代男性は搬送時に心肺停止で、白山市の８０代女性は重症とみられる。
小松市と白山野々市広域両消防本部によると、男性と女性はいずれも１日午前に餅を喉に詰まらせ、家族が通報した。能美市の８０代と９０代女性は命に別条はない。
消防は高齢者が餅を食べる際は小さく切るなど、注意を呼び掛けている。
一定の所得のある後期高齢者の患者負担２割化は来年10月から施行される。後藤茂之 厚労相と鈴木俊一 財務相の来年度予算の大臣折衝で決まった。
全世代型社会保障の実現で、現役世代の保険料負担の上昇を抑制するためのもの。今後、持続可能な社会保証制度を構築する観点から、給付と負担のバランスなど能力に応じた負担のあり方など、さらなる改革を推進するとしている。
なお、予算の社会補償関係費は、自然増を6,600億円と見込んで概算要求をしていたが、薬価材料改定1,600億円程度、10月からの後期高齢者の２割負担導入分など改革努力によって4,400億円程度に抑えたと説明した。
【歯科通信】
「歯の健康度」によって保険料を割り引く認知症保障保険「認知症保険toスマイル」がネオファースト生命（本社・東京都品川区、徳岡裕士 社長）から12月１日に発売された。
「歯の健康度」による保険料割引は、保険業界では初となる。同保険は、認知症と診断され、要介護１以上と認定された場合に保険金が支払われる。40歳から契約でき、70歳になった年に永久歯が20本以上残っていれば、以後の保険料を１～３割程度を割引く仕組みになっている。
【日本歯科新聞】
歯科で急性症状への対応として投与される抗生物質の80％は不必要で、予防的に投与されるものの80％は有害。マンチェスター大学歯学部のウェンディ・トンプソン氏らイギリス、インドの研究者らは、歯科医療現場で使用される抗生物質が薬剤耐性（AMR）によるリスク要因となるとの警告を、世界歯科連盟（FDI）機関誌の『IDJ』71号のコメンタリー欄に掲載した。できるだけ長く人類が抗生物質の利点を享受し続けられるよう、各国の総合的な対策に沿った適正使用を提唱している。
【歯科通信】
歯科の広告可能とされている専門領域は、「口腔外科」「歯周病」「小児歯科」「歯科麻酔」「歯科放射線」の五つで、「補綴歯科（仮）」「歯科保存（仮）」「矯正歯科（仮）」「インプラント歯科（仮）」「総合歯科（仮）」についても検討・準備を進めている。
日本歯科専門医機構（今井 裕 理事長）は、10月から医療広告規制の見直しで専門医機構専門医認定を受けた旨を広告できるようになったことを受け、歯科の専門医の現状や今後の見通しなどについて説明する記者会見を11月26日、東京都新宿区のTKP市ヶ谷カンファレンスセンターで開いた。来年秋には新しい専門領域が認定される。
【歯科通信】
日本歯科医師連盟の高橋英登 会長は、診療報酬改定の結果について、今の経済状況下では致し方がないと一定の理解を示しつつ、これまでの連盟会員の選挙活動を鑑みて、「会員があまりにもかわいそうという気持ちもある」と理事会後の会見で感想を述べた。
会長は、診療報酬プラス0.43％のうち、看護処遇改善・不妊治療保険適用などの分をのぞいたプラス0.23％を、医科、歯科、調剤で１対1.1対0.3に配分し決着したと説明した。
そして、「前回の衆議院選挙に関しては、政権与党からはっきりと『歯科医師連盟の会員の先生方の努力が実って、政権与党の安定化、261議席の確保に大きく寄与していただいた』とお褒めの言葉をいただいた」と言及。「それが実際には診療報酬に反映されていない現実がある。今回も医科の方がウエートを持って確保されているのは確か」とし、「今までは会員に無理を強いて、診療を休ませて選挙に協力してもらう方針で行なってきたが、このような状況だと何らかの形で考慮していかなくてはいけないのではないか。会員があまりにもかわいそうという気待ちもある」と訴えた。