やぶしたニュース

2019年4月に発刊された『咳嗽・喀痰の診療ガイドライン』は、喀痰診療における世界初の指針とされている。m3.com意識調査では、医師会員に主訴が咳嗽の患者に対する喀痰検査の実態について尋ねた。喀痰まで検査することが「ある」と回答した448人に、喀痰を調べようと考える理由（複数選択）を尋ねたところ、「重篤な疾患を疑ったとき」が最も多く50.4％に達した。一方、喀痰まで検査することが「ない」と答えた395人に、その理由（同）を質したら、「検体採取が難しいから」が最多の21.0％だった。（まとめ：m3.com編集部・森圭吾）

Q. 患者の主訴が咳嗽の時に、喀痰まで検査することがありますか？（単一選択）
　m3.com医師会員に、咳嗽を主訴とする患者に喀痰検査まですることがあるかどうか尋ねたところ、回答者843人の53.1％に当たる448人が「ある」と回答した。

Q. 「患者の主訴が咳嗽の時に、喀痰まで検査することがありますか？」の問いに「ある」と答えた先生に質問です。どのような時に喀痰を調べるようにしていますか？（複数選択）
　咳嗽が主訴の患者に対し喀痰検査をすることがあるとした448人に、どのような時に喀痰を調べるのか尋ねた質問では、50.4％（226人）が「重篤な疾患を疑った時」と回答した。次いで「咳が3週間以上続く時」も46.9％（210人）と半数近くを占めた。他には、「痰が採取できる状況であれば基本的に検査している」が30.4％（136人）、「基礎疾患を持つ患者の時」が29.2％（131人）で続いた。

Q. 「患者の主訴が咳嗽の時に、喀痰まで検査することがありますか？」の問いに「ない」と答えた先生に質問です。喀痰を検査しない理由をお聞かせください。（複数選択）
　患者の主訴が咳嗽でも喀痰検査をすることが「ない」と回答した395人に、その理由を尋ねたところ、最多は「検体採取が難しいから」で21.0％（83人）だった。他には「診療時間内に喀痰検査する余裕がないから」が19.7％（78人）、「検査結果が出るまで時間がかかるから」が18.7％（74人）、「検査をする設備がないから」が13.7％（54人）と、時間や設備の問題を挙げる回答が目立った。

　一方で、「喀痰検査に診療上の意義を感じないから」を選択した割合が18.7％（74人）に上り、喀痰検査そのものに懐疑的な意見も見られた。また、「検査しても正しい結果を出す自信がない、技術がないから」も11.9％（47人）となり、回答者の9人に1人が苦手意識を持っていることがうかがえた。

新型コロナウイルスによる自粛生活で摂食障害の症状が悪化した――。日本摂食障害協会がインターネットで行ったアンケートに、当事者からそんな訴えが多く寄せられている。研究者は「コロナ禍での生活リズムの変化や孤独感の強まりなどが、食行動に影響しているおそれがある」と指摘している。

　同協会は4～5月と8～9月の2回、協会ホームページを通じてアンケートを実施した。1回目は278人、2回目は193人が回答。両方回答したのは102人だった。いずれも20～30代の女性の回答が最も多かった。食事を過度に制限してしまう「拒食」の当事者は1回目が17%、2回目は19%。食べた後に吐くケースなども含めた「過食」の当事者がそれぞれ8割超だった。

　1回目の調査で、1日の食事量は、拒食の人のうち3割超が「減った」と答えた。過食の人では「増えた」が7割超で、嘔吐（おうと）や下剤の使用量が増えたとした人も半数を超えた。また、全体の約6割が、自粛生活によって生活リズムが変化するなど「大きな影響を受けた」と回答した。

　新型コロナの影響の長期化を受け、2回目は4～5月の状態と6～8月の状態の変化を尋ねた。拒食型で食事量が「減った」、過食型で「増えた」と答えた人がいずれも4割超。一方、拒食で「増えた」とした人は1割未満、過食で「減った」とした人は2割未満だった。日々の生活については全体の4割超が不眠、5割超が憂鬱（ゆううつ）感について悪化したと答えた。

福岡県の歯科診療所（閉鎖）で2017年、虫歯治療のため麻酔を注射された（当時2）の容体が急変して死亡した事故で、福岡地検は28日、歯科診療所の元院長を業務上過失致死罪で在宅起訴し、発表した。

　起訴状によると、17年夕、麻酔薬を使った約1時間の治療後に叶容体が急変。顔色が悪いなどの異変を両親が訴えても、元院長は疲れて眠っているだけだと考え、救急車を呼ぶなど必要な救命措置をとらず、同3日に急性リドカイン（麻酔）中毒による低酸素脳症で死亡させたとされる。県警が19年元院長を同容疑で書類送検していた。

　両親は28日、弁護士を通じて「正式に起訴されるという知らせを受けたときには、思わず安堵（あんど）の涙が止まらなくなった。二度とこのような事件が起きないよう真相の解明を求めていく」とのコメントを出した。一方、診療所側の弁護士は、朝日新聞の取材に対し「起訴状が届いていないのでコメントできない」と話した。

　この事故をめぐっては、両親が歯科診療所側に対し、1億円余りの損害賠償を求めた訴訟が福岡地裁で続いている。

総合医療情報サイトが医科・歯科に実施した調査結果として院内の感染症対策で「全スタッフのマスク着用」や「消毒徹底・強化」は医科・歯科ともに９割以上が実施しているが、「同時受診患者の制限」では歯科が86.０%に対し、医科が23.1%。

　「予約制の導入」は歯科が74.0％、医科が34.６％など、違いが顕著な取り組みも見られた。「電話・オンライン診療の実施」は医科が65.4％、歯科が26.0％など、医科の方が多い取り組みも見られた。医科・歯科合わせた経営への影響については「患者が減った」と回答したうち、「２～３割減った」が48.1％で最も多く、「４～５割減った」が28.8％、「６～７割減った」が9.6％と続く。

（歯科通信）

　日本歯科医師会は17日、WHOが３日に発出した「日常的で必須でない歯科治療は遅らせること」などとする暫定ガイダンスを受けて、日本の現状に当てはまらない点や、歯科治療を介しての感染拡大事例がない点などの見解を、国民に向けて公表した。

　日ごろからスタンダードプリコーションを徹底し、新たな感染予防対策も講じており、「歯科治療を介しての感染拡大事例」や「歯科医療機関での大きなクラスターの発生」は報告されていないと説明。

　さらに、必要な歯科治療や口腔衛生管理を控えることで、誤嚥性肺炎の発症や全身の健康へ悪影響を招くことの注意喚起もしてきたとしている。

（歯科通信）

　「歯の病気」で通院している人は668万7,000人に上り、傷病別にみた通院者率は54.0％と「高血圧症」（126.1％）に次いで高い。厚労省が7月17日に公表した2019年国民生活基礎調査の結果によるもの。

　自覚症状別にみた有訴者数では、「歯が痛い」は201万6,000人（有訴者率16.3％）、「歯ぐきのはれ・出血」は226万人（同18.2％）となっている。

（歯科通信）

新型コロナウイルスに感染した歯科医師の診た患者等が、PCR検査で現在のところ全員陰性となっている件で、歯科診療の感染面での安全性を証明する事例となる可能性として注目が集まっている。

　千葉県の亀田クリニック歯科センターの報告書（第４報・８月３日）によると、７月20日、同センターの歯科医師の新型コロナウイルス感染を確認。19日に症状が出現してからは勤務していないが、17、18の両日に診療しており、患者等の濃厚接触者は61人に上った。

　濃厚接触者のうち21日に49人、22日に12人がPCR検査を受けて、全員の陰性が確認されている。７月31日、８月１日には、61人に連絡し、14日間の健康観察期間中に新型コロナウイルス感染症を疑う症状が出ていないことも確認済みとのこと。

（日本歯科新聞社）

　東京都八王子市の私立幼稚園で7日午後1時半ごろ、男児（4）が給食で出されたブドウ（直径約3センチ）をのどに詰まらせた。男児は意識不明の状態で搬送され、約1時間半後に死亡した。警視庁は窒息死とみている。

　高尾署によると、当時、男児がいた年少組では25人の園児が給食を食べており、2人の女性教諭が付き添っていた。男児が苦しそうにしているのに教諭の1人が気づき、口に手を入れて背をたたいたが、はき出させることができなかったという。

　ブドウは給食のデザートで、1人に3粒ずつ皮付きで出た。皮は園児がむくことになっており、男児ののどに詰まったブドウに皮はなかったという。

　幼稚園の園長は取材に対し、「大切な命を亡くして残念、無念です」と話した。給食の献立を見直し、食材を細かく刻むなどの対策を講じるという。