歯科医師会のグループ懇親会の前に一人で角打ち
立ち飲み屋さんで1杯の日本酒です。
今年7月、世界経済フォーラム(WEF)より「2022年版 世界男女格差報告」
(Global Gender Gap Report)の発表がありました。各国の男女格差の現状を
評価した内容で、日本のジェンダーギャップ指数は、146ヵ国中116位(前年は
156ヵ国中120位)で、主要7ヵ国(G7)中、最下位という結果となりました。
1位はアイスランドで、13回連続のトップ。以下、フィンランド、ノルウェー、
ニュージーランド、スウェーデンと続き、G7ではドイツ(10位)がトップで、
フランス(15位)、イギリス(22位)、カナダ(25位)、アメリカ(27位)、
イタリア(63位)と続き、近隣諸国では韓国(99位)、中国(102位)という
結果に。さらに「経済」「教育」「健康」「政治」の4分野における日本の個
別評価を見てみると、国会議員(衆院議員)及び大臣の女性割合が低い政治分
野が139位、女性管理職の割合の低い経済分野が121位と状況は深刻。一方、
教育分野は21ヵ国と同率ながら1位、健康分野は63位となりました。
SDGsが世界共通の目標として掲げられる中、日本におけるジェンダー平等を
どのように実現し、いかにして包括的な社会の構築を目指すのか? ジェンダー
ギャップの解消には132年かかると試算されており、とても根深く難しい問題
ながら、大変重要な問題と言えます。
この問題に対して内閣府男女共同参画局では、経済分野については、「女性
の経済的自立」を「新しい資本主義」の中核と位置付け、男女間賃金格差に係
る情報開示の義務付け、女性デジタル人材の育成、看護・介護・保育など女性
が多い分野の現場で働く方々の収入の引上げ等の取り組みを進めています。政
治分野については、2022年4月に公表した政治分野におけるハラスメント防止
研修教材の積極的な活用、各議会における取り組みの「見える化」等の取り組
みを通じて、男女共同参画の取り組みを後押ししていると発表しています。
男女共同参画社会基本法で、21世紀の最重要課題と言われる男女共同参画。
持続可能な社会を実現するために、今後とも官民あげて様々な取り組みが必要
とされています。
北海道新聞に、北海道のワイナリーを紹介する「お酒と食のおいしいマルシェ」企画のVOL.3を掲載しました。今回は十勝特集です。
なかでも、新設のワイナリーとして注目を集める、「めむろワイナリー」について取材、詳細をまとめました。なぜ「めむろワイナリーに注目なのか。一読いただけると嬉しいです。
https://hokkaido-v.jp/events/local-wine-and-food-3/
同時に地元のじゃがいも、ラクレットチーズ、カカオニブの北海道オリゴ糖蜜漬けなどとの今回だけのペアリング通販も5日まで行っています。
また、6月25日には生産者、めむろワインと十勝の食材をメニューとしてペアリングしてくれたノブキッチンの栂安さんを招いたセミナーも予定しています。
米国心臓協会(AHA)は9月2日、中等度の運動が心不全(HF)リスクを46%減少させることを示した研究を紹介した。Circulation誌に掲載。
この研究は、研究開始時に心不全を持たない被験者(20-90歳)3万9805人を対象に、生活様式、身体活動、喫煙や飲酒、薬剤使用などに関するアンケートを実施。身体活動は余暇時間と総時間(仕事上の身体活動を含む)に分けて記載し、余暇の身体活動は軽度(軽いウォーキングなど)、中等度(ジョギング、水泳など)、高度(競技スポーツなど)の3種に分類し、心不全発症リスクへの関連性を追跡した。
その結果、余暇の身体活動が最も高い群(中等度の運動を1日1時間、または激しい運動を1日30分)では、心不全発症リスクが46%減少することが分かった。運動の効果に男女差はなく、心不全を発症しやすいのは高齢、男性、低学歴、体格指数やウエスト・ヒップ比の高い群、成人病疾患(心発作、糖尿病、高血圧、高脂血症)の既往がある群だった。
研究者は、「中等度の運動でも効果は得られる。歩行や階段昇降、自転車の使用を簡単、安全に行える環境を整えるだけでも違いは大きい」と述べている。
【関連リンク】
An hour of moderate exercise a day may decrease heart failure risk
今年1~6月の半年間に1世帯が運動用具購入やスポーツ施設利用に使った金額
(いわゆる「スポーツ消費」)は平均で22,655円で、上半期としては3年連続で
増加し、2001年以降13年ぶりの高水準になっています。健康に気を使う高齢者
のスポーツ施設利用などが増えたほか、サッカーワールドカップ関連の商戦も
数字を押し上げています。
スポーツ関連消費は、食料などの生活必需品への出費と比べると後回しにさ
れがちで、物価や賃金が低下するデフレ下ではその傾向が強く、2000年代前半
には落ち込んでいたものの、足元では再び盛り返してきています。
健康に気を使う高齢者の増加が、健康食品やドリンク剤、また運動用具類の
購入、ジム利用の費用など広い意味での健康関連・スポーツ関連消費を下支え
しているようです。
先週札幌での講習会、今週北見での講習会、来週札幌での講習会・・と1月2月は家にいることがありません。土曜日の講習会は、日曜日の訪問診療につながることになり、施設の方にご迷惑かけ申し訳ありません。