やぶしたニュース

　メタボ検診の普及のせいか、ひざ痛の患者さんが整形外科に受診されるケー
スが増えています。
　軽症の変形性ひざ関節症と診断されるケースが多く、ひざ関節の軟骨が磨り
減って骨と骨とがぶつかって痛む病気です。治療法としては軟骨に負担をかけ
ないようにひざをいたわるのかと思いきや、逆に「ウォーキング」を勧めてい
るそうで、血管の無い軟骨には関節液をしみ込ませるのに毎日、何千回と力を
かけて動かすことが肝要とのこと。週２～３回、20分程度のウォーキングで効
果が出るそうです。このさわやかな季節、メタボ対策の一環としてもウォーキ
ングを始めてみてはいかがでしょうか。

厚労省はこの中で、WHO（世界保健機関）からの情報を基にメキシコと米国における状況を報告した。メキシコでは、3月18日―4月26日に59例の死亡例を含む854例のインフルエンザ様症状のある患者が発生。このうち18例については、カナダで豚インフルエンザウイルス（H1N1亜型）であることが確認されており、12検体については米国で報告されている豚インフルエンザウイルス（H1N1亜型）と遺伝学的に同一と報告されている。
　一方、米国政府は、7人の豚インフルエンザ（H1N1）確定症例（5人はカリフォルニア在住、2人はテキサス在住）と9人の疑い例を報告した。確定症例7人のうち、1人は短期間の入院を要したものの、全員軽度のインフルエンザ様疾患であり、死亡例の報告はない。

　厚労省の対応としては、▽情報収集と提供▽流行地に渡航する人への注意喚起▽流行地から帰国する人への対応▽医療関係者への情報提供▽電話相談窓口の設置－が挙げられた。
　厚労省によると、25日から厚労省に開設されている電話相談窓口には、26日の1日で836人から相談が寄せられ、その多くは「米国旅行やメキシコ旅行は大丈夫か」という内容だった。うち3人から「症状があって心配だ」との相談があったが、いずれも特段の問題はなかったという。厚労省では、電話相談窓口を午前9時から午後9時まで14回線を使って当面は継続する考えだ。

　またワクチンの開発については、まずメキシコおよび米国の豚インフルエンザのウイルス株の特定に努めるとともに、豚インフルエンザの重篤性なども勘案し、季節性インフルエンザワクチンの製造を中断して豚インフルエンザ用ワクチンの製造に切り替えるかどうか判断するなど、必要な対策を実施することにしている。
　ワクチンの製造が必要と判断された場合には、新型インフルエンザ対策行動計画を踏まえて、豚インフルエンザウイルス株を特定した後、鶏卵（有精卵）などが確保でき次第、パンデミックワクチンの生産を開始するよう、ワクチン製造会社に要請する方針だ。
　豚インフルエンザワクチンの生産を決めて、ウイルス株を入手してから最初のワクチンができるまで、6か月かかる見通し。
更新：2009/04/27 20:31　　 キャリアブレイン

安全で快適な海外旅行も実は危険と隣り合わせ。感染症はあらゆる場所で影を潜めている。ゴールデンウィークを間近に控え、厚生労働省はこのほど、海外で注意すべき感染症やその予防対策について、あらためてホームページで注意喚起を行った。基本的な予防対策としては、▽動物との接触▽食べ物や飲料水▽虫刺され―に注意が必要となるという。

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“洞窟ツアー”にご注意！
　
　ホームページでは、海外で特に注意すべき感染症として、▽狂犬病など動物との接触によって感染するもの▽コレラなど食べ物や水を介するもの▽マラリアなど蚊など節足動物を介するもの―を挙げ、それぞれについて感染予防の方法を紹介している。

　動物との接触による感染症では、感染源となる動物に極力近寄らないことが重要だという。このうち、狂犬病については、感染動物（特に犬）に咬まれることにより唾液からウイルス感染し、発症するとほぼ100％の確率で死に至るといわれている。世界のほとんどの地域で発生する可能性があり、昨年11月にはインドネシアのバリ島で、狂犬病の犬に咬まれたとされる原住民数名の死亡が確認されている。万が一かまれた場合は速やかに診療機関を受診し、消毒、ワクチンの接種を受ける。
　食べ物や水を介する感染症では、生水や氷、サラダ、生鮮魚介類など、十分に熱処理がされていないものの飲食に注意することが予防につながるという。また節足動物を介する感染症では、屋内外を問わず、肌の露出を避け、虫よけローションを使用するなど、やぶ蚊類に刺されないように注意することが大切だとしている。

　厚労省では、海外旅行を計画している人は、旅行プランに合わせ、渡航先での感染症の発生状況に関する情報を入手し、適切な感染予防に心がけるように呼び掛けている。感染症の発生状況や感染症に関する情報は、検疫所や外務省のホームページで閲覧できるほか、各空港や港の検疫所でもリーフレットやポスターによる情報提供を行っている。また、検疫所では健康相談も行っており、帰国時に発熱や下痢など、体調に不安がある場合は、担当係員まで相談してほしい、としている。
更新：2009/04/20 23:09　　 キャリアブレイン

いま、関山（かんざん）が満開です。ほっこりと咲く大輪の八重桜で、花の
大きさは5cmほど。可憐なピンクの花は桜茶、葉は桜餅の皮に使われます。住宅
の庭、街路樹や公園にもよく植えられています。
　さて、糖尿病などの生活習慣病有病者とその予備群を25％減らすことを目標
に、特定健診・特定保健指導（通称・メタボ健診）が始まって、ちょうど１年
経ちました。
　これで中高年の人たちの医療の方向が、治療予防や保健指導へと大きく舵を
切られたわけですが、実際に検診された方は、これまでの検診とどこが違うと
感じられましたか？
　厚生労働省はメタボ健診の内容を向上していくために、検査項目の設定、受
診率の目標とその達成のための方策、フォローした結果の分析など、実施から
5年以内に健診内容の見直しを行う予定です。
　コラムニスト　鈴木　百合子

☆　続きはこちらからご覧いただけます。
http://www.gcdental.co.jp/column/vol159.html?utm_id=090415

・領収書は忘れずにこまめに取っておく
・6ヶ月以上寝たきりの人なら、おむつ代も医師の証明書があれば対象になる
・領収書をなくしたら医療機関に再発行してもらう
・病院に通うタクシー代でも対象となる場合がある
・美容のための医療費は対象外
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　朝日新聞　2009．2．7

東京都は3月30日、今年度からスタートする3か年の高齢者保健福祉計画を発表した。都では2011年度の要介護認定者数を約45万人と見込んでおり、地域ケアの推進や認知症対策に取り組む。そのために、特別養護老人ホームや認知症グループホームなどの整備を強化するほか、11年度までに新たに8400人の介護人材を育成・確保するとしている。

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　計画では、要介護状態になっても地域で暮らし続けられるよう、地域ケアの推進を掲げている。地域包括支援センター内に「地域連携推進員」（仮称）を配置。保健師や看護師などが推進員となり、在宅介護を受ける高齢者に医療的なアドバイスを行うという。また、医療と介護のサービスを提供する高齢者専用賃貸住宅を普及する。

　都は、11年度における都内の施設・介護専用居住系サービスの利用者数は、07年度から特別養護老人ホームで16％、認知症グループホームでは60％それぞれ増加すると見込んでいる。
　このため、特養など介護保険施設の整備が進んでいない地域を中心に施設整備を強化するほか、グループホームを拡充し、11年度末に定員を4334人（08年度末見込み）から6200人にまで引き上げるとしている。
　また、事業者による採用や職場改善などを支援し、11年度末までに新たに8400人の介護人材の育成・確保につなげる。

詳しくは、東京都のホームページ

今年2月15日の段階で、インフルエンザウイルスの分離報告数はA-H1N1型（Aソ連型）が1576件（56.1％）と最も多く、続いてA-H3N2型（A香港型）の898件（32.0％）が続いた。B型は335件で、総分離報告数の11.9％に過ぎなかった。
　しかし、3月15日時点のインフルエンザウイルス総分離報告数は4671件で、このうちB型は761件。全体の16.3％を占めている＝グラフ＝。
　
　インフルエンザは今シーズン、全国約5000か所ある定点医療機関当たりの患者報告数が、今年の第4週（1月19－25日）に37.45（患者発生報告数17万8991人）となり、流行のピークを迎えていた。その後、患者報告数は減少し、第8週（2月16－22日）には定点当たり報告数は12.05に。だが第9週（2月23日－3月1日）には再度増加に転じ、第11週には定点当たり報告数は16.50となっていた。第12週（3月16－22日）の定点当たり報告数は15.63で、再度減少している。
　同センターでは、第4週をピークとする最初の流行では、主にA-H1N1型が流行し、第11週をピークとする流行では、B型が流行の中心になったと見ている。

65歳未満で認知症を発症する「若年性認知症」の患者数は、全国3万7,750人
と推計されることが厚生労働省研究班の実態調査で分かりました。
　推定発症年齢の平均は51.3歳で、男性が51.1歳、女性が51.6歳でした。
　また、18－64歳人口10万人当たりの患者数は47.6人で男性は57.8人、女性は
36.7人と男性の方が上回っていました。
　基礎疾患としては、脳血管性認知症（39.8％）、アルツハイマー病（25.4％）、
頭部外傷後遺症（7.7％）、前頭側頭葉変性症（3.7％）、アルコール性認知症
（3.5％）、レビー小体型認知症（3.0％）の順でした。
　この調査は、今後の若年性認知症に対する施策の基礎データを構築するため、
平成18年度から平成20年度の3年間において、全国レベルでの疫学的な実態や、
当事者と家族が抱える問題を明らかにする調査を実施したものです。