いま、関山（かんざん）が満開です。ほっこりと咲く大輪の八重桜で、花の
大きさは5cmほど。可憐なピンクの花は桜茶、葉は桜餅の皮に使われます。住宅
の庭、街路樹や公園にもよく植えられています。
さて、糖尿病などの生活習慣病有病者とその予備群を25％減らすことを目標
に、特定健診・特定保健指導（通称・メタボ健診）が始まって、ちょうど１年
経ちました。
これで中高年の人たちの医療の方向が、治療予防や保健指導へと大きく舵を
切られたわけですが、実際に検診された方は、これまでの検診とどこが違うと
感じられましたか？
厚生労働省はメタボ健診の内容を向上していくために、検査項目の設定、受
診率の目標とその達成のための方策、フォローした結果の分析など、実施から
5年以内に健診内容の見直しを行う予定です。
コラムニスト 鈴木 百合子
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http://www.gcdental.co.jp/column/vol159.html?utm_id=090415
・領収書は忘れずにこまめに取っておく
・6ヶ月以上寝たきりの人なら、おむつ代も医師の証明書があれば対象になる
・領収書をなくしたら医療機関に再発行してもらう
・病院に通うタクシー代でも対象となる場合がある
・美容のための医療費は対象外
朝日新聞 2009．2．7
東京都は3月30日、今年度からスタートする3か年の高齢者保健福祉計画を発表した。都では2011年度の要介護認定者数を約45万人と見込んでおり、地域ケアの推進や認知症対策に取り組む。そのために、特別養護老人ホームや認知症グループホームなどの整備を強化するほか、11年度までに新たに8400人の介護人材を育成・確保するとしている。
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計画では、要介護状態になっても地域で暮らし続けられるよう、地域ケアの推進を掲げている。地域包括支援センター内に「地域連携推進員」（仮称）を配置。保健師や看護師などが推進員となり、在宅介護を受ける高齢者に医療的なアドバイスを行うという。また、医療と介護のサービスを提供する高齢者専用賃貸住宅を普及する。
都は、11年度における都内の施設・介護専用居住系サービスの利用者数は、07年度から特別養護老人ホームで16％、認知症グループホームでは60％それぞれ増加すると見込んでいる。
このため、特養など介護保険施設の整備が進んでいない地域を中心に施設整備を強化するほか、グループホームを拡充し、11年度末に定員を4334人（08年度末見込み）から6200人にまで引き上げるとしている。
また、事業者による採用や職場改善などを支援し、11年度末までに新たに8400人の介護人材の育成・確保につなげる。
詳しくは、東京都のホームページ
今年2月15日の段階で、インフルエンザウイルスの分離報告数はA-H1N1型（Aソ連型）が1576件（56.1％）と最も多く、続いてA-H3N2型（A香港型）の898件（32.0％）が続いた。B型は335件で、総分離報告数の11.9％に過ぎなかった。
しかし、3月15日時点のインフルエンザウイルス総分離報告数は4671件で、このうちB型は761件。全体の16.3％を占めている＝グラフ＝。
インフルエンザは今シーズン、全国約5000か所ある定点医療機関当たりの患者報告数が、今年の第4週（1月19－25日）に37.45（患者発生報告数17万8991人）となり、流行のピークを迎えていた。その後、患者報告数は減少し、第8週（2月16－22日）には定点当たり報告数は12.05に。だが第9週（2月23日－3月1日）には再度増加に転じ、第11週には定点当たり報告数は16.50となっていた。第12週（3月16－22日）の定点当たり報告数は15.63で、再度減少している。
同センターでは、第4週をピークとする最初の流行では、主にA-H1N1型が流行し、第11週をピークとする流行では、B型が流行の中心になったと見ている。
65歳未満で認知症を発症する「若年性認知症」の患者数は、全国3万7,750人
と推計されることが厚生労働省研究班の実態調査で分かりました。
推定発症年齢の平均は51.3歳で、男性が51.1歳、女性が51.6歳でした。
また、18－64歳人口10万人当たりの患者数は47.6人で男性は57.8人、女性は
36.7人と男性の方が上回っていました。
基礎疾患としては、脳血管性認知症（39.8％）、アルツハイマー病（25.4％）、
頭部外傷後遺症（7.7％）、前頭側頭葉変性症（3.7％）、アルコール性認知症
（3.5％）、レビー小体型認知症（3.0％）の順でした。
この調査は、今後の若年性認知症に対する施策の基礎データを構築するため、
平成18年度から平成20年度の3年間において、全国レベルでの疫学的な実態や、
当事者と家族が抱える問題を明らかにする調査を実施したものです。
経鼻内視鏡による食道・胃癌の発見率は、経口内視鏡による発見率と差がないことが明らかになった。東京医科大学病院内視鏡センターの河合隆氏が、第81回日本胃癌学会総会で発表した。
対象は、2005年1月から2007年12月までに経鼻内視鏡検査を行った1170人と、経口内視鏡検査を行った1万3867人。経鼻内視鏡検査で早期胃癌が見つかったのは14人で1.28％、経口内視鏡検査で早期胃癌が見つかったのは167人で1.20％と、発見率に差はみられなかった。また、見つかった胃癌のタイプを調べても、経鼻内視鏡群では経口内視鏡群に比べ、ややIIa型が少なくIIc型が多かったものの、明らかな差はみられなかった。食道癌についても、経鼻内視鏡検査で見つかったのは3人で0.26％、経口内視鏡検査で見つかったのは38人で0.27％と、発見率に差はみられなかった。
河合氏は、「経鼻内視鏡は経口内視鏡に比べて細径であることから、診断が不十分になるのではないかと指摘されてきたが、近接して色素散布などを適切に併用しながら、ゆっくり、しっかりと粘膜面を観察するように心がければ、癌の有無を診断する点において問題はないと考えられる。ただ、送気量が不十分になりがちなので、癌の広がりや深さをどこまで正確に判断できるか、質的診断における役割については今後の研究が必要だろう」と話した。
急性心筋梗塞既往のメタボリックシンドローム患者が禁煙すると心血管
イベントリスクが57％低下する可能性が示された。しかし、心筋梗塞後も喫
煙を続ける患者は喫煙者の3分の1に達し、持続喫煙者の長期予後は、
心筋梗塞後禁煙者と比較して冠動脈イベントの発症率が高いことも示された。
近年、低炭水化物/高たんぱく質食、地中海ダイエットなど、様々な食事療法の有効性が検討されている。しかし、米国Harvard公衆衛生大学院のFrank M. Sacks氏らが行った2年間の無作為化試験の結果、食事を構成する3大栄養素の割合がどうであれ、摂取熱量が同じであれば減量効果は同じであり、心血管危険因子や糖尿病危険因子の改善レベルにも差はないことが明らかになった。詳細は、NEJM誌2009年2月26日号に報告された。
これまで、低炭水化物/高たんぱく質食、高炭水化物/低脂肪食、超高炭水化物/超低脂肪ベジタリアン食や地中海ダイエットなど、様々な食事療法の有効性が比較されてきた。しかし、過体重や肥満の成人の減量において、どれが最も有効な食事療法なのかは明らかではなかった。
また、こうした食事療法を比較した試験で継続期間が1年を超えた研究はほとんどなかった。通常、減量の効果は食事療法開始から6～12カ月で最大になり、その後、体重は緩やかに上昇する。したがって、1年を超えて効果を比較する必要があると著者らは考えた。
得られた結果は、摂取熱量を減らす食事療法は、どの栄養素に焦点を当てるかにかかわらず、臨床的に意味のある体重減少をもたらすことを示した。したがって、患者の好みに合わせて食事内容を決めることにより、食事療法の長期継続を目指すことが重要と考えられた。