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インフルエンザ

厚生労働省の発表によると、今年は例年より1か月早くインフルエンザが大流行しているそうです。感染拡大の要因として、海外観光客の増加により、インフルエンザウイルスA型「H3N2」の変異株「サブクレードK」が国内に持ち込まれたことが挙げられます。さらに、夏の猛暑でエアコン使用が増え、喉の乾燥や免疫低下を招いたことも影響しているようです。
　こうした中、弘前大学・京都大学・大正製薬の共同研究チームは、ビッグデータ分析により、「インフルエンザにかかりやすい5タイプ」を発見し、2025年8月に国際科学誌『Scientific Reports』で発表しました。この研究では、弘前大学が青森県弘前市で実施する大規模健康調査「岩木健康増進プロジェクト健診（IHPP）」のデータを活用し、20歳以上の住民約1000人を対象に、血液検査や生活習慣など3000項目以上の健康データをAIで解析し、季節性インフルエンザにかかりやすい5つのパターンを抽出しました。

①血糖値が高めの方：血糖値が高い状態が続くと免疫細胞の働きが鈍り、ウイルスへの抵抗力が低下します。
②肺炎の既往がある方：感染症への抵抗力が弱いと考えられます。
③多忙・睡眠不足の方：睡眠時間が短いと罹患頻度が高まります。
④栄養不良の方：食事のバランスが偏り、野菜不足になると抵抗力が低下します。
⑤アレルギーのある方：慢性的な炎症や鼻づまりが呼吸器のバリア機能を弱め、感染のきっかけになります。

　特に「肺炎にかかったことがあり、血糖値が高めで、睡眠の質が良くない」など、複数の特徴を持つ人は、インフルエンザ発症リスクが約3.6倍に跳ね上がるとの結果も示されています。
　今後は、ワクチン接種やうがい・マスクなどの一般的な予防策に加え、個人の体質や生活習慣に合わせたオーダーメイド型の感染症対策が期待されます。さらに、この解析手法は、将来的にインフルエンザ以外の感染症や生活習慣病対策への応用も見込まれています。
参考：
大正製薬（弘前大学・京都大学・大正製薬の共同研究チーム） | 健康ビッグデータ解析で「インフルエンザに罹りやすい人」５タイプの特徴的な傾向を確認
https://www.taisho.co.jp/company/newsletter/2025/20251120008125/

札医大　次期理事長に山下氏が再選

札医大（山下敏彦理事長）は7日の理事長選考会議で、任期満了に伴う次期理事長予定者に山下敏彦氏を再選した。

　学長を兼務し、任期は2026年4月から28年3月31日までの2年間。山下氏は、札医大1983年卒。2002年に整形外科学講座教授に就任。札医大病院長等を歴任し、22年4月から理事長を務めており、2期目となる。

　札医大の規定では理事長の任期は4年だが、引き続いて再任される場合は1回に限るものとし、任期は2年としている。

【札医大】心臓血管外科学分野　教授候補者の公募を延長

札幌医科大学は、川原田修義前教授が、令和7年3月31日付けで定年退職したことから、心臓血管外科学分野の教授候補者を公募している。応募書類の提出期限を、2026年1月23日 17時30分必着に延ばした。

【求人情報】詳しくは札幌医科大学ホームページ

今年度補正予算案病院１床１９.５万円診療所１施設につき３２万円を交付

厚生労働省は11月28日に2025年度補正予算案を公表し、「医療・介護等支援パッケージ」に１兆 3,649 億円を計上。医療分野の予算だけで１兆 368 億円という大規模な措置となった。このうち「賃上げ・物価上昇に対する支援」には 5,341 億円を充て、基礎的支援として病院に１床あたり 19.5 万円、有床診療所に１床あたり8.5万円、医科無床診療所と歯科診療所に１施設あたり32.0 万円を交付する。

24年度は赤字病院拡大 74.5四病協調査

四病院団体協議会は11月26日、2025年度病院経営定期調査の最終報告を公表した。 1,730 病院からの回答を集計した結果、24年度の医業利益ベースでの赤字病院は74.5％と前年度の70.8％から3.7ポイント増えた。経常利益ベースでは赤字病院が65.0％に達し、前年度の52.1％から12.9ポイントと大幅に増加している。開設主体別、病院機能別のいずれにおいても経営状態が悪化し、前年度では比較的赤字病院の割合が少なかったケアミックス病院、療養病院、精神科病院を含む全ての種別で経営環境が1 ビズアップ週刊医療情報 2025年12月05日号著しく悪化した。

2026週刊医療情報 2025年度診療報酬改定の基本方針年11月28日号骨子案示す

厚生労働省は20日、2026年度診療報酬改定の基本方針の骨子案を社会保障審議会の医療保険部会に示した。物価や賃金の上昇、人手不足などへの対応を重点課題に位置付けた。骨子案では、医療機関の資金繰りが悪化して医療サービスを継続できなくなる事態を避けるため、物価高騰に伴うコスト増への対応や医療従事者の賃上げ・人材確保の取り組みを進めることが急務だと強調した。

２４年度改定検証の調査結果を公表電子カルテ「稼働中」が７割超え

厚生労働省は11月21日の中央社会保険医療協議会総会で、「2024 年度診療報酬改定の結果検証に係る特別調査」の結果を報告した。今回初めて医療 DX の実施状況の調査を実施。電子カルテシステムの導入状況について「稼働中」との回答が病院で 77.7%、診療所で71.0%だったことが分かった。一方で、特に診療所では電子カルテシステムが稼働中と回答した割合が医療 DX 推進体制整備加算の届出有無で大きく開きがあり、加算１を届け出た施設では 97.3%だったのに対し、届け出ていない施設では 46.2%にとどまっていた。

賃上げに取り組む医療機関の従事者へプラス３％、半年分の賃上げを措置

政府は 11 月 21 日に臨時閣議を開き、21.3 兆円規模の総合経済対策を閣議決定。その中で、赤字の医療機関・介護施設を中心に、2026 年度診療報酬改定を待たず、補助金を「医療・介護等支援パッケージ」として緊急措置する方針を示した。高市早苗首相は閣議後の記者会見で処遇改善について、「賃上げに取り組む医療機関で働く従事者に対して、プラス３パーセントの半年分の賃上げを措置します」と表明。さらに、診療材料費や病院建て替え、病床数適正化の経済改善支援にも取り組む考えも明らかにした。

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