更年期障害の症状として多く声があがるのが頭痛。
女性では「若い時から頭痛持ち」という方も多いです。
更年期では女性ホルモンのエストロゲンの変動により、頭痛が起きやすくなると言われています。
まずは自分の頭痛はどんなものか？傾向があるか見ていきましょう。
頭痛の種類と特徴
-1- 片頭痛
・ズキズキ脈打つような痛み
・吐き気を催す痛み
・光や音に敏感になる
・寝不足・寝すぎ
・気圧により症状がでる
-2- 緊張型頭痛
・頭部全体がギュゥっと締め付けられるような痛み
・ストレスを感じやすい
・デスクワーク
長時間同じ姿勢でいる
首や頭の筋肉の緊張で血流が悪い
・目の使い過ぎ
・肩が凝る
-3- 群発性頭痛
・目がえぐられるような強い痛み
・頭の片方だけに起こる
・一度出ると長時間起こる
頭痛には大きく分けると３つの種類があります。
片頭痛・緊張型頭痛の割合が高く、群発性頭痛は稀。
片頭痛と緊張型頭痛は両方を併発する場合もあります。
その他、熱中症や脳疾患などが頭痛の原因となっていることもあります。
県内の医師や大学教授らが、災害時に命を救える社会づくりを目指す「救命救急・災害時救助防災対策を推進する会」を設立した。西記念ポートアイランドリハビリテーション病院（神戸市中央区）で開かれた発足式で、参加者は「大災害が起きる前に、それぞれの地域で瞬時に対応できる力を身につけよう」と思いを一つにした。
２０年以上にわたり心肺蘇生法（ＣＰＲ）の普及を続けてきたボランティアグループ「兵庫県心肺蘇生法を広める会」が発展的に解消し、「推進する会」が発足した。気候変動によって風水害などのリスクが高まる中、ＣＰＲの普及に加えて災害時の救助防災対策を各地域で進めていくという。
発足に合わせて開かれた講演会では、インドネシアのハサヌディン大名誉教授フスニ・タンラ医師（８０）が、各国との学術交流や日本からの救急車寄贈など、インドネシアでの救命救急に関わる活動について説明した。
インドネシアは近年、多くの地震、津波災害に見舞われる中で「助け合いの精神を日本から教えてもらった」とし、国民の防災意識が変化していることにも言及。「災害時に、現地のニーズを把握して素早くボランティアらを取りまとめてくれる調整役が必要だ」と提案した。
「推進する会」の会長には、同病院の院長で、兵庫県立大大学院特任教授の小澤修一さん（７７）が就任。救命救急医として阪神・淡路大震災を経験し、県災害医療センターの立ち上げにも構想段階から関わってきた小澤さんは「どんな災害が来ても支え合えるよう、官民が連携し、命を救える地域づくりを実現したい」と意気込みを語った。
コメダ珈琲店を運営する「コメダ」（名古屋市）は、のみ込む力が弱い嚥下（えんげ）障害に悩む人にもコーヒーを楽しんでもらおうと、とろみがついたインスタントの「とろみコーヒー」の販売を始めた。ゆっくりのみ込めてむせにくいのが特長で、２年半かけてコク深い味わいを実現、「『新食感』を一般の人にも楽しんでほしい」としている。
同社マーケティング本部の伊藤弥生（いとう・やよい）本部長によると、新型コロナウイルス感染が広がり高齢客が減った２０２０年春に家庭向け商品を考えていたところ、「とろみ粉末を混ぜたコーヒーは介護施設の利用者に『おいしくない』と避けられてしまう」と相談があり、開発を決めた。
「コメダで出す以上はおいしいものを、と役員からハッパをかけられた」と伊藤さん。１０種類の増粘剤と、コーヒー豆のブレンド５、６種類から、さまざまな組み合わせを試した。とろみを強めると味が薄くなるためバランスに腐心し、昨年１１月に商品化した。
監修した朝日大病院の谷口裕重（たにぐち・ひろしげ）准教授（摂食嚥下リハビリテーション学分野）によると、介護食は味が二の次になるものが少なくないといい「安全や機能性と同様に、誰がのんでもおいしいと思えることが重要。のむことがのどの機能回復につながる」と強調する。
同社のオンラインショップで、１５杯１９００円で販売。谷口准教授は「重度の嚥下障害がある患者が、毎日のんでいるとうれしそうに話してくれた」という。伊藤さんによると、冷めにくくホイップクリームとの相性も抜群。「嗜好（しこう）品やおいしいものは生きる喜びにつながる。今後も味を磨きたい」と話している。
筑波大学は1月23日、家族介護者に対するアンケート調査で、被介護者（患者）に関わる医療や介護のさまざまな専門職から、介護者自身が受けるケアの経験とセルフメディケーションの実態を評価し、その関連を分析した結果、約3分の1の家族介護者がセルフメディケーションを行っており、さまざまな専門職からのケアを受けた経験をより高く評価している家族介護者はセルフメディケーションを行わない傾向にあることが示唆されたと発表した。この研究は、同大医学医療系の舛本祥一講師らの研究グループによるもの。研究成果は、「Research in Social and Administrative Pharmacy」にオンライン掲載されている。
高齢化による家族介護者の増加に伴い、家族介護者自身の健康状態が介護の継続に影響を与えることがわかっているが、これまでの報告では家族介護者は介護に追われる中で、自らの健康管理をおろそかにしがちとされている。多くの介護者は患者の介護に対してストレスや負担を経験しており、介護負担は身体的、精神的、心理社会的にも大きな影響を及ぼす。また、介護者自身も高齢化し、慢性の病気を抱えながら介護しているケースも増加している。
一方、セルフメディケーションは、日常の健康問題を管理する上で、一つの有効な手段だが、医療従事者への相談を経ずに利用できることから、薬剤の誤った使用や乱用、予期しない有害な事象や薬剤同士の相互作用のリスクもある。しかし、セルフメディケーションに関するこれまでの研究は患者自身の健康問題に関する調査が多く、家族介護者についての実態はわかっていない。また、家族介護者のセルフメディケーション利用に対しては、患者に対してケアを提供している医療や介護の専門職の認識も不十分と考えられる。
在宅で療養する慢性の病気を患う患者は、医師、看護師、リハビリテーション職、薬剤師やケアマネージャーなど複数の専門職から治療・ケア・支援などを受けており、家族介護者も患者の介護を通して、しばしばそれらの専門職とコミュニケーションを取っている。このことから研究グループは「家族介護者のセルフメディケーション利用は、さまざまな専門職から提供されるケアの経験と関連するのではないか」との仮説を立てた。医療や介護の専門職は患者の健康問題のみに目が行きがちだが、介護者自身の健康問題や、それに対するセルフメディケーションの実態を知ることは、介護者の支援を考える上で重要だと考えられる。そこで研究グループは今回、慢性の病気を介護する家族介護者に対して、介護者自身が医療や介護の専門職から受けたケアの経験、セルフメディケーションの実態と、その関連性などを評価した。
旭川医大病院（北海道旭川市）の職員が昨年12月末に13人で会食し、その後11人が新型コロナウイルスに感染していたことがわかった。同大は職員に対し、会食は4人以内にすることなどを求めている。同大危機管理室は今月17日付で、「同部署における複数の職員が感染又（また）は濃厚接触者となった場合、地域医療の提供体制にも影響を及ぼしかねない」と注意喚起を求める文書を出した。
同大の広報担当者は朝日新聞の取材に対し、「今後、感染防止策をさらに徹底し、再発防止に努めます」とコメントした。
昨年10月に職員に出された感染拡大防止に関する通知では、飲食店での行動について「4人以内など少人数、短時間で深酒をしない、大声を出さず会話時はマスク着用」などを求めていた
京都大学は1月18日、過食・高脂肪食摂取により誘導される脂肪毒性から、生体内でその時、産生される中鎖脂肪酸とGPR84受容体が肝機能保護に働くことをマウス実験によって明らかにしたと発表した。この研究は、同大大学院生命科学研究科の木村郁夫教授（東京農工大学大学院農学研究院特任教授）、大植隆司同助教、東京農工大学大学院農学府の野仲葉月大学院生（研究当時）、京都大学大学院薬学研究科大学の西田朱里院生らの研究グループによるもの。研究成果は、「JCI Insight」にオンライン掲載されている。
肥満により誘発される脂肪肝である非アルコール性脂肪性肝疾患（NAFLD）の有病率は、高いことが知られている。NAFLDには単純性脂肪肝（NAFL）と非アルコール性脂肪肝炎（NASH）が含まれ、NASHは、炎症や線維化形成の進展により肝硬変や肝がんへと進行する。しかし、一部の脂肪肝からNASHに進展する機序は正確には知られておらず、これまでに有効な治療法は確立されていない。
児童手当や年金などの振込先として行政機関が既に把握している住民の口座情報をマイナンバーにひも付けて登録する新制度の導入に向け、政府が法改正を検討していることが１２日、分かった。登録を進めて今後の給付金振り込みを迅速に行う狙い。ただ、マイナンバーとひも付けて、本来の目的とは違う給付に利用されることへの抵抗感も予想される。
関連法の改正案は今年の通常国会に提出する方向で調整している。住民に通知した上で拒否しなければ同意したとみなして、自動的にひも付ける案が出ている。
新型コロナウイルス感染拡大を受けた給付金事務に手間取った教訓から、政府は口座の登録制度をつくった。マイナンバーカードの取得者向けサイト「マイナポータル」で、口座番号や氏名、金融機関名などを任意で登録する仕組み。口座情報を政府に把握される懸念から、普及が課題となっていた。
新制度ではマイナカードを持たない人も対象となる。政府の想定では、自治体などが持つ情報に関し、所有者にひも付けの可否を問う通知を送付。一定期間内に不同意の意思を示さなければ登録できるようにする。
昨年１１月のデジタル庁有識者会合では「やや乱暴」「慎重に進めるべきだ」など、国民の理解を得て進めるよう求める意見が出ていた。
総務省などによると、マイナカードの交付は今月１０日時点で７２７６万枚に対し、公金支給口座の登録は先月２５日時点で３２２５万件。政府はカード普及のため、現行の健康保険証を廃止しマイナカードに一本化、運転免許証との一体化も進める。
新型コロナウイルス感染症の法的位置付けについて、政府が来春にも「５類」に引き下げる方向で検討していることが分かった。背景には、重症化率や致死率の低下がある。５類へ移行すれば、法に基づいた外出自粛などの措置も廃止される見通しだ。ただ、オミクロン株は極めて感染力が強く、一気にインフルエンザと同等の対策に緩和すると死者数のさらなる増加を招く恐れもある。政府は医療体制などは一定程度維持しながら慎重に個別の対策の見直しを進める方針。
▽発達に懸念
新型コロナの重症度は、オミクロン株に置き換わり、多くの人が感染やワクチン接種で免疫を獲得したことで、発生初期よりも低下してきた。
厚生労働省が２１日に公表した分析結果によると、新型コロナのオミクロン株派生型ＢＡ・５が流行した７～８月の「第７波」では、感染者数に占める死者数の割合が６０～７０代で０・１８％、８０代以上で１・６９％だった。デルタ株が流行した昨夏の第５波だけでなく、オミクロン株による１～２月の第６波と比べても重症化率、致死率ともに大幅に減少していた。
自治体からは「現在の法的位置付けが『医療アクセス』の障壁になっている可能性がある」（大阪府）、「子どもの人間関係形成能力の発達に懸念がある。５類相当に早急に見直すことを要望する」（茨城県）などとの意見が出ていた。
▽インフルと異なる
新型コロナの見かけ上の致死率はインフルエンザと変わらなくなっていることから、同等とみなす人もいるが、厚労省専門家組織のメンバーらは「データの取り方が異なり比較できない」と否定的だ。感染力は強く、ワクチンや感染で獲得した免疫をかいくぐる能力が高まっているため「インフルエンザとは異なる特徴を持つ感染症になってきている」と強調する。
このため厚労省幹部は「５類になったとしても患者は今後も一定数発生するとの前提で、医療提供体制は一定程度確保する形になるのではないか」と説明する。現在行われている患者や医療体制への支援の多くは５類に引き下げても維持することは可能という。