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肺炎疑い、検査実施の基準は?【臨床お悩み相談】

<質問>

【医師 / 診療所・クリニック(20床未満)勤務】

肺炎疑い、検査実施の基準は?
肺炎を疑って検査を行う際、どんな基準で検査を実施していますか? 発熱の遷延や咳嗽の悪化など、先生方の基準を教えてください。

<回答>
No.1

発熱5日以上+湿性咳嗽
発熱が5日以上持続し、湿性咳嗽が持続している場合には、CTレベルの肺炎は割と高率に見つかります。診断しても非定型やウイルス性が疑われるものが多く、治療上有用かとなると疑問が残りますが。

【医師 / 小児科 / 50代 / 一般病院(20床以上) / 小児科専門医】

No.2

発熱5日+咳嗽で単純写真、血液検査
発熱が5日程度遷延し、咳嗽などが出ている場合を中心に検査を行います。年齢にもよりますが胸部単純写真、血液検査を行います。

【医師 / 小児科 / 40代 / 特定機能病院(400床以上)】

No.3

発熱7日+ラ音聴取
発熱が7日程度持続し胸部聴診上でラ音が聴取された場合です。

【医師 / 小児科 / 40代 / 地域医療支援病院(200床以上) / 小児科専門医】

No.4

全身状態、周囲流行状況などを考慮
一律に日数、症状のみでは判断せず、全身状態、周囲流行状況などを考慮して適応を判断すべきです。

【医師 / 小児科 / 40代 / 地域医療支援病院(200床以上) / 小児科専門医、小児神経専門医】

新型コロナウイルス

医療・介護に従事している方は感染するもの、感染させてしまうのも
怖いですよね。
基本的な感染症予防対策をしっかりと行い、
最新の情報を確認してください。
油断するのも、過剰に反応するのも、NG。冷静に対処していきましょう。

▼新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に関する情報(東京都感染症情報センタへー)
 https://k.d.combzmail.jp/t/sw0d/j0py2pp04xl1u91vptCx7

▼新型コロナウイルス感染症に備えて ~一人ひとりができる対策を知っておこう~
 (首相官邸)
 https://k.d.combzmail.jp/t/sw0d/j0py3pp04xl1u91vpthGT
 

公立・公的病院の再編統合

厚生労働省は各都道府県に対して、公立・公的病院の再編統合に向けた議論を
行うように求める通知を出しました。
議論の取りまとめ時期は「今夏にも改めて通知する」としています。
昨年9月に実名公表した公立・公的病院リストから、
7病院が除外されましたが、約20の病院を新たに追加して
再編統合の対象病院は440程度になるそうです。
追加病院は実名公表されていません。
今回除外されたのは以下の7病院です。
 社会福祉法人恩賜財団済生会支部東京都済生会中央病院(東京都)
 JA静岡厚生連遠州病院(静岡県)
 岩国市医療センター医師会病院(山口県)
 徳島県鳴門病院(徳島県)
 宗像医師会病院(福岡県)
 熊本市立熊本市民病院(熊本県)
 杵築市立山香病院(大分県)
除外理由は「前回リスト作成時のデータ入力ミス」としています。

新型肺炎:新型肺炎 マスク、感染予防にならない WHO「手洗いの徹底を」

世界保健機関(WHO)の担当者は4日、新型コロナウイルスについて「必ずしもマスク着用は感染予防にはならない」と述べた。手洗いの方が効果的だという。一方、ウイルスに感染した人は、流行を広げないためにマスクをすべきだと指摘した。

 専門家の間では、家族が看病する場合など、近くで症状がある人の飛沫(ひまつ)を浴びる可能性がある場合には、マスクも一定の効果があると考えられている。しかし野外などでは、マスクでは十分には予防できないとの意見が一般的だ。

 記者会見したWHOのグローバル危機準備担当局長シルビー・ブリアン医師は、新型コロナウイルスを巡っては、警戒レベルが最高度の世界的大流行を意味する「パンデミック」ではなく、根拠のない情報が大量に拡散する「インフォデミック」が起きていると指摘。WHOは科学的に根拠のある情報を発信していくと述べた。

札幌市衛生研でもウイルス検査可能 道内2カ所目

札幌市は30日、市衛生研究所で新型コロナウイルスの検査が可能になったことを明らかにした。検査に必要な試薬などがそろったため。これまで道内で感染が確認された患者については、国立感染症研究所(東京)に検体を空輸していた。道内で検査できるのは、30日から受け入れ態勢を整えた道立衛生研究所に次ぎ2カ所目。

がん死亡率、北海道ワースト2 18年 全国平均と10ポイント差

国立がん研究センター(東京)は、2018年の1年間に人口10万人当たり何人ががんで命を落としたかを示す「がん死亡率」の都道府県別データを公表した。北海道は81・6で、17年(84・1)からは若干改善したものの、全国的に見ると依然として死亡率が高い地域だ。47都道府県別にみると、青森県に次いで死亡率は2番目に高かった。

 都道府県別のがん死亡率は、厚生労働省の人口動態統計を基に、75歳未満を対象に各地域の年齢構成の違いを調整して算出した。18年のがん死亡率は、同センターが運営するサイト「がん情報サービス」の統計データに1月22日、追加された。

公立・公的病院の再編統合

厚生労働省は各都道府県に対して、公立・公的病院の再編統合に向けた議論を
行うように求める通知を出しました。
議論の取りまとめ時期は「今夏にも改めて通知する」としています。
昨年9月に実名公表した公立・公的病院リストから、
7病院が除外されましたが、約20の病院を新たに追加して
再編統合の対象病院は440程度になるそうです。
追加病院は実名公表されていません。
今回除外されたのは以下の7病院です。
 社会福祉法人恩賜財団済生会支部東京都済生会中央病院(東京都)
 JA静岡厚生連遠州病院(静岡県)
 岩国市医療センター医師会病院(山口県)
 徳島県鳴門病院(徳島県)
 宗像医師会病院(福岡県)
 熊本市立熊本市民病院(熊本県)
 杵築市立山香病院(大分県)
除外理由は「前回リスト作成時のデータ入力ミス」としています。

自治体に働きかけ、病院嫌いな人もフレイル外来に呼び込む‐佐々尾航・道立羽幌病院副院長に聞く

――フレイル外来開設するにあたって、まず始めたことは何でしたか。
 自治体の協力が不可欠だと思いました。本来であれば、自治体などがフレイルの状態の人を発見して、医療機関と連携をすることが望ましいでしょう。なぜならば、病院にかかっている人の把握は病院ができますが、かかっていない人もいるため、そうした人が取りこぼされる可能性があるからです。

 だからまず、自治体の協力を仰げるように、近隣の自治体に現状や開設の目的を説明しに行きました。現在は、当院が主体となって羽幌町、苫前町、遠別町、初山別村と連携しながらフレイル外来を行っています。

 病気は、転倒して大腿骨骨折して寝たきりになって・・・と、階段上に悪くなっていくと思われがちですが、転倒するまでには、年齢とともに衰えている箇所があるなど、何かきっかけがあるわけです。そこで、転ばないようにするためには地域で何ができるかを考えて、介入することが必要だと思います。

――フレイル外来ではどのようなことを診るのでしょうか。
 フレイルには3つの要素があります。運動機能や筋肉量や口の機能の低下などの「身体的なもの」、閉じこもりや社会参加の欠如などの「社会的なもの」、うつ傾向や認知機能の低下など「精神的なもの」です。ですからそれらが総合評価できるようなものにしています。

 まず、道立羽幌病院では、要介護状態ではない方で、「体重減少、歩行速度低下、握力の低下、疲れやすい、活動性の低下」の5つのうち、1つ以上あてはまる方を外来受診の対象にしています。これは自己申告制で、これらに「自分はあてはまるかも」と思われた方は、お住まいの自治体の地域包括支援センター、または当院に申し込みをしてもらいます。要支援や要介護1までの方で、主治医が評価を希望される方も自院・近隣の他院を含めて受け入れています。

――フレイル外来の流れについて教えてください。
 外来受診の対象になった人には、問診票を記入してもらいます。問診票のチェックは、看護師や理学療法士など多職種で担当をしています。

 そのほか、身体の各パーツの筋肉量が計測できる身体測定や、ロコモ度テストを中心に運動機能を測定し、それぞれ評価をします。また、受診状況や内服薬の確認もここで行います。予防の対象ですので、ここまでの費用は無料で行われます。

 以降は保険診療で行われます。まず、1回目の医師の診察では、認知機能に関する問診と、事前に行われた身体測定や運動機能の結果および問診から得られた結果の説明をします。また、ポリファーマシー(多剤内服)は転倒のリスクがあるため、この点についても確認しています。薬剤数が多い方の場合は、その内服理由などを伺い、減薬の必要があれば時間をかけて説明しています。

 次に、それらを受けて検査や必要な指導を行います。検査は、血液検査を実施し、運動機能の低下があれば骨密度の検査、認知機能の低下があれば頭部MRIなどを実施します。指導には、低栄養やその危険があると考えられる場合は、栄養指導を行い、中等度以上の運動機能低下や軽度でも転倒リスクがある場合はロコトレ指導があります。

 その後、医師の2回目の診察を受け、初診後の検査結果の説明や、異常が認められた場合の治療方針の説明、今後の生活に関する指導をする流れになります。また、自治体にはこの結果を返し、介護予防に活かす、あるいは早期介入してもらえるようにしています。

――開設してからちょうど1年が経過しますが、結果など状況はいかがですか。
 開設当初は予約が取れないほど人気でしたが、現在は比較的落ち着きました。外来診察を受けた人数は、2018年度は23人、2019年度は9人(11月現在)で、合計32人です。

 2018年度分では23名中16名(70%)が、中等度以上運動機能が落ちていることがわかりました。骨密度検査で骨粗しょう症がわかった人は、新たに判明した方が4人、他院加療中だがさらに低下していることが判明した方が1人、認知症検査で軽度認知機能障害(MCI)が12人、認知症が2人でした。ポリファーマシーの方は14人(60%)でした。

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