やぶしたニュース

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　京セラは手首の脈の波形から、食事で摂取した糖質の代謝状態を推定するシステムを開発した。

　見落とされがちな「隠れ糖尿病」の簡易的なチェックや、糖質を制限するダイエットに役立つ健康機器として2020年の商品化を目指す。これを利用すれば、糖代謝の良し悪しや、糖質を摂りすぎていないかを採血なしで確かめられると考えられる。

（メディファクスより）

骨粗しょう症治療で広く使われているビスホスホネート系（ＢＰ）製剤だが、副作用としてあごの骨が死ぬ顎骨壊死（がっこつえし）という合併症のリスクがあることはあまり知られていない。骨粗しょう症編の最終回は、歯科治療にも影響する薬との付き合い方を紹介する。

　●抜歯契機、感染多く

　ＢＰ製剤による顎骨壊死は２００３年に米国で報告された病気だ。あごの骨が歯茎から露出したり、下唇がしびれたり、進行するとうみがたまって皮膚に穴があいたりする。骨粗しょう症のほか、がん患者でも生じ、治りにくい。

　日本口腔（こうくう）外科学会の全国調査では、国内の顎骨壊死数は０６～０８年の２６３例から、１１～１３年の４７９７例へと急増。海外ではＢＰ製剤の内服薬による発生率は患者１０万人当たり１～６９人に対し、注射薬は０～９０人と多い。

　ＢＰ製剤だけでなく、デノスマブという治療薬でも顎骨壊死が起きる。原因や発生のメカニズムは解明されていないが、抜歯をきっかけに感染して発症することが多い。骨粗しょう症の治療には必要な薬なので、服用中にどう副作用を抑えるかが重要だ。

　ポイントは感染予防。「骨粗しょう症の治療前に歯科で点検を受け、掃除や抜歯を済ませて口の中をきれいにすることが必須だ。持病がある人や高齢者には欠かせない」と、千葉大の丹沢秀樹教授（口腔科学）は語る。投与が決まったら、歯科で定期的に口腔ケアを受けて清潔を保つ。

　●医師の説明が不足

　一方、どんな時に休薬すべきかは現在、専門家の間でも議論がまとまっていない。東京都板橋区の主婦、矢作滋子さん（６９）は１５年、整形外科でＢＰ製剤の注射を開始。薬の説明は特になく、食事や運動の指導もなかった。しばらくして手のひら大の三つ折りのカードをもらった。歯科受診の際に提示するカードで、患者が服用するＢＰ製剤の商品名を伝え、「顎骨壊死があらわれることがあるので、抜歯はできるかぎり避けてください」と依頼する文面だった。

　１７年に物がかめなくなり、かかりつけ歯科医を受診。歯の根が割れて抜歯が必要だったが、「ＢＰ製剤の注射を２年間している」と伝えると、休薬が必要と言われ抜いてもらえなかった。その後、整形外科に休薬を申し出たが認めてもらえず、通院を停止。結局、抜歯したのは昨年４月、東京都立の病院で。歯が痛くて物がかみづらい状態が１年以上続き、５本抜いた。

　顎骨壊死こそ免れたが、矢作さんは「骨密度は正常より少し低い程度のため、ＢＰ製剤の注射までしなくてもよかったのでは。整形外科でＢＰ製剤を出す時には『歯の治療ができない時がある』と説明すべきだ。高齢者の多くは知らないはず」と訴える。

　●予防の休薬不要

　東京歯科大の柴原孝彦教授（口腔外科）によると現在、顎骨壊死の予防にＢＰ製剤の休薬は意味がないという。「顎骨壊死は感染が引き金。ＢＰ製剤を服用しても、感染原因の虫歯や歯槽のうろう、歯周病の治療は必要だ。かかりつけ歯科医が抜歯をためらって大病院に患者が集中する悪循環が起きている」と話す。

　医学的根拠に基づく治療はまだないが、日本骨代謝学会などが１６年、予防や対応策の統一的見解を出した。これによると、初期段階の治療は抗菌性の洗口剤を使ったり、歯周ポケットを洗浄したり、抗菌薬を塗ったりする。進行した場合、抗菌薬を投与したうえで死んだ骨を手術で完全に取り除くことが推奨されている。

まだ検討段階ですが、財政制度等審議会での軽減です。
社会保障費の膨張により、制度の持続性を確保するために、
全額公費で賄われているケアプラン作成料を有償化する、というものです。
11月の意見書に盛り込んで、政府内の議論に反映させたい考えとしています。
同時に、介護費用全般で原則1割となっている自己負担割合を
2割に倍増することも改めて提案されます。

▼財政制度分科会（令和元年10月9日開催）提出資料
　https://k.d.combzmail.jp/t/sw0d/i05y63t0lve9489cwfZ16

がんなどの重い疾病の方の「願い」を無償でかなえてくれる
プロジェクトをエムスリーが始めました。
医療資格を持つプランナーが安全性の確保や医療連携などもふくめて
「やりたいこと」の実現をプランニングします。
企業からの協賛により、無償での対応を実現するそうです。
現在、このプロジェクトに参加する患者・家族を募集中です。
公開中の映画「最高の人生の見つけ方」みたいだな、と思ったら
タイアップしているのですね。

▼Canowでかなえる「最高の人生の見つけ方」
　https://k.d.combzmail.jp/t/sw0d/i05y53t0lve9489cwfELC

日歯は平成30年度日歯福祉共済保険制度加入会員の死因調査（協力：日本大学松戸歯学部歯科外科学系歯科麻酔学講座）の結果を公表した。

　死因のうち最も多かったのは「悪性新生物」32.6%（228人）で、次いで「呼吸器疾患」22.9％（160人）、「心臓疾患」15.1％（106人）と続いた。

　また、死亡した700人の平均年齢は79.8歳で、最高年齢は107歳、最低年齢は35歳だった。

（日歯メールマガジン より）

北海道の旭川大が、全国でも珍しい仮想現実（ＶＲ）技術を使った看護師教育に取り組んでいる。学内の実習では模擬患者や人形を相手にすることが多く、病院実習も期間に限りがある。ＶＲで体験を重ね、就職後の想像と現実のギャップを埋めて離職を防ごうとする取り組みだ。

　同大保健福祉学部の宮崎剛司（みやざき・たかし）助教（４０）（情報通信技術教育）が本年度から導入した。日本看護協会（東京）によると、２０１３～１７年度の新卒看護職員の離職率は７％超。宮崎助教は背景に就職後のギャップがあるとして研究を進めてきた。

　ＶＲでは手術室や病棟、集中治療室（ＩＣＵ）などをそれぞれ想定。ゴーグル型の「ヘッドマウントディスプレー」を装着すると、ＶＲ上で自身が動くことはできないが、好きな方向を３６０度見渡すことができる。

　新人看護師の視点を想定した映像では、ベッドに横たわる患者の表情や処置にあたる別のベテラン看護師の様子を観察できる。「映像を通じ、自分が何をすべきか考えさせたい」と宮崎助教。隣のベッドから「痛いよー」と子どもの声が聞こえるなど臨場感を持たせている。

　患者視点の映像では、手術後に看護師に脈拍を測定されたり、聴診されたりする様子を体験できる。３年の山内優佳（やまうち・ゆうか）さん（２０）は「チューブやカテーテルがつながれ、手術後の患者の不安な気持ちが分かった」と話す。

　現在は学生１５人ほどが活用。宮崎助教はＶＲ内で自身が動き、医療機器をコントローラーで操作できるような教材の開発も進めている。「患者の痛みやつらさを知ってこそ配慮ができる。ＶＲを活用して一方通行にならない医療人を育てたい」と力を込めた。

厚生労働省が診療実績などから再編・統合の必要性があるとした道内の公的病院は５４施設に上り、都道府県別で最多となった。名前を公表された道内の医療機関の関係者らから、「分析の根拠が不明」「地域医療の実情を理解していない」などと戸惑う声が上がった。

　道北の病院事務長は「高齢化によるニーズを踏まえ、病床割合の検討は必要だと感じているが、事前に説明はなく順番が違う」と憤った。

　今回の公表基準では、広大な道内の医療事情など地域性はほとんど考慮されていない。周産期や小児、がんなど９項目すべてで「診療実績が特に少ない」とされた、道東にある町立病院の事務長は「何をもって実績が少ないというのか、どう調査したのか、よく分からない。ずっと地域医療の核になってきたのに」と漏らした。国立病院機構函館病院（函館市）も「具体的にどんなデータに基づいて分析したのか分からず、コメントしようがない」と戸惑う。

2020年度からの初期臨床研修先を決める、2019年度医師臨床研修マッチングの「中間公表」の結果で、北海道は募集定員462人に対し、1位希望人数は329人で定員充足率は71％だった。1位希望人数は旭川医科大学病院、手稲渓仁会病院、旭川赤十字病院が上位だった。