やぶしたニュース

笑うほど長生きに―。笑う頻度が高い人は死亡リスクが軽減され、心疾患の発症リスクも抑えられるとの研究成果を山形大医学部（山下英俊学部長）が25日、発表した。病気発症の遺伝的要素と生活習慣の関係を解明する同学部の「コホート研究」で5年半にわたって追跡調査し、ほとんど笑わない人はよく笑う人に比べて死亡リスクが約2倍であることが明らかになった。

　調査は2009年に始まり、県内7市（山形、米沢、酒田、東根、天童、寒河江、上山）の40歳以上が記述式質問票に回答。笑う頻度や既往歴、飲酒、喫煙、精神的なストレスなどを聞いた。1万7152人（男性7003人、女性1万149人）からデータを取り、平均年齢は62.8歳だった。

　年齢や性別などの背景因子を補正して解析した結果、死亡リスクについて、ほとんど笑わない人は、よく笑う人に比べて全死亡リスクが1.95倍。たまに笑う人は、よく笑う人に比べて心筋梗塞などの心血管疾患の発症率が1.62倍に上ることが分かった。

　調査では声を出して笑う頻度を尋ね、(1)「よく笑う」は1週間に1回以上(2)「たまに笑う」は月に1回以上で1週間に1回未満(3)「ほとんど笑わない」は月に1回未満の3群に分けた。その割合は(1)が82.2％(2)が14.5％(3)が3.3％だった。笑う頻度が少ない人の傾向では▽男性▽喫煙者▽飲酒者▽運動しない人▽1人暮らし―が浮かび上がった。

　この日は山下学部長、根本建二同学部付属病院長、公衆衛生学・衛生学講座の今田恒夫教授、看護学科の桜田香教授が、山形市の同学部で記者会見を開いた。山下学部長は「日常生活での笑いが健康寿命の延伸に大切であることがエビデンス（科学的根拠）として明らかになった」とし、「こうした結果が行政などの健康づくりに関する施策を後押しすると考えている」と話した。

エンド・オブ・ライフ・ケアと対をなす概念として、frailty（フレイル）があります。日本老年医学会はfrailtyを「フレイル」と表記し、「高齢期に生理的予備能が低下することで、ストレスに対する脆弱性が更新し、生活機能障害、要介護状態、死亡などの転帰に陥りやすい状態で、筋力の低下により動作の俊敏性が失われて転倒しやすくなるような身体的問題のみならず、認知機能障害やうつなどの精神・心理的問題、独居や経済的困窮などの社会的問題を含む概念」（日本老年医学会 2014）と定義しています。日本で「フレイル」が用いられる場合には、「高齢者の身体機能が低下をしてきているので、低下を予防する取り組みを進めよう」と、回復可能性に焦点を当てて示されることが多くなっています。

　しかし、そもそものfrailtyは何を意図して定義されたのでしょうか。確認すると次のように定義されています。

Observations to date support the concept of frailty as a clinical syndrome, the manifestations of which become apparent when physiologic dysregulation reaches a critical threshold.

(Geriatric Review Syllabus, AGS)

　つまり、「フレイル」という言葉を用いるときには、「まだ回復可能な動的な状態を強調して（だから予防が大事）」と用いられる立場もありますが、もともとは身体機能の低下をイメージして形成されてきた概念で、「その臨床徴候が出現するということは、生理学的な異常に対応する臨界点に至った（回復不可能な局面に入りつつある）」と 日本ではまだ意識されていない概念を含んでいます。

　フレイルの臨床徴候は、
① 筋肉量の減少、サルコペニアがある
② 筋力の低下を引き起こし、運動への耐性が低下する（疲弊、困憊）
③ 運動のパフォーマンスが落ちる（歩行速度の低下）
④ 身体活動量が低下する
⑤ 身体活動は低いにもかかわらず、栄養の摂取が進まずさらに筋肉量の低下を招く
――という循環です。
　現在のところ、この悪循環に入ると、初期はともかく、進行すると治療的介入を行ったとしても、残念ながら回復を図ることがますます難しくなります。その時に提供されるのが、エンド・オブ・ライフ・ケアです。

　なお、「エンド・オブ・ライフ・ケアの原則は、機能低下の過程を通して診断の時から、その進行性である条件と共にあるフレイルの人に適応可能である。(Koller 2014)」とされています。

フレイルの程度に応じた支援を考える
　フレイルに至った場合には、そのフレイルの程度に応じた支援が必要であり、
① 軽度のフレイルの場合にはセルフマネジメントへの支援
② 中等度のフレイルの場合には、同定とケースマネジメント
③ 高度のフレイルの場合には、先を見越したプランニングとエンド・オブ・ライフ・ケア
――の適応があります。
　軽度の段階のフレイルはともかく、中等度以降になるとリハビリテーションを含む介入が功を奏さず、エンド・オブ・ライフ・ケアが提供される時期であること、この段階では治療的介入も場合により害を招くことも多いことから、有害となり得る事象を避け（harm reduction）、療養生活の質を可能な限り維持することを重視した対応を優先して考える――ことが提唱されつつあります。

脳動脈瘤（りゅう）の破裂を防ぐ手術をはじめとする脳神経外科手術の第一人者、禎心会脳疾患研究所（札幌市東区）所長の上山（かみやま）博康さん（７０）が４月、札幌市中央区で開かれた生涯学習講座「ＵＨＢ大学」の入学式で講演した。タイトルは「“神の手”と呼ばないで下さい」。上山さんが話した内容の一部を紹介する。

　「マスコミで『神の手』を持つと言われていますが、僕はそう呼ばないでください、と言っています。

　神様から与えられたものではなく、師匠に怒られ、泣きながら、一生懸命に練習して得た技術だからです。『匠の手』と呼んでください、と言っています。

　匠の手は神の手には及びません。でも、神の手はその人が死んだらおしまいですが、匠の手は弟子に伝承することができるのです」

長期的な医療と介護のニーズを併せ持つ高齢者への日常的な医学管理や看取り・ターミナルケアなどに加え、住まいとしての生活機能を兼ね備えた施設として、２０１８年４月に創設された介護医療院。１年が経過した本道の開設状況は、老健からの転換が６施設、診療所全床転換が３施設など、計16施設・８２１床で、全国最多の整備数となっている。

　介護医療院は、地域包括ケアシステムの強化を目指し、生活施設の機能重視を明確化するとともに、医療提供施設、要介護高齢者の長期療養・生活施設として、介護療養病床（療養機能強化型）相当のⅠ型と、比較的容体が安定した人に対応する老人保健施設相当以上のⅡ型が設定されている。

　20年度末までの３年間は新設開設等が認められず、既存の介護療養や医療療養、転換老健からの移行が優先される。

　道内での開設は、函館ファミリークリニックや認知症グループホーム、有料老人ホームなどを展開する医療法人社団向仁会が老健から転換したのが第１号。続いて、札幌西円山病院が系列の定山渓病院（南区）から医療療養病床を移設、道央佐藤病院は医療療養を転換している。

　その後も真栄病院を運営する医療法人尚仁会、聖ヶ丘病院を運営する社会医療法人慈恵会が老健を転換。旭川市では沼﨑病院が道内で初めて介護療養病床から、医療法人社団博彰会は末広中央クリニックをそれぞれ転換した。

　また札苗病院、西の里恵仁会病院が昨年末に開設。今年に入って、渡島管内七飯町の望ヶ丘医院が転換を図り、後志管内蘭越町の昆布温泉病院が介護療養病床全37床をⅠ型、医療療養83床のうち44床をⅡ型とする道内初の混合施設となった。

　同管内余市町の老健こじま、老健なかじま、旭川市の佐藤内科医院が相次いで転換。４月から函館市の武田病院が介護療養60床を全て転換する届け出を行った。

全国１５０施設　１万床を超える

　厚生労働省が公表している開設状況（３月末時点）は、Ⅰ型が92施設（６８５８床）、Ⅱ型が55施設（３１７０床）、Ⅰ型・Ⅱ型の混合が３施設の計１５０施設・１万28床。転換元は介護療養病床（病院）、介護療養型老健、医療療養病床（18年度診療報酬改定後の療養病棟入院料１・２算定）、同（18年度改定後の経過措置適応）の順に多い。

　この段階で本道は15施設・７６１床と最も多く、山口10施設（６２２床）、富山９施設（５９８床）、岡山９施設（３６１床）、福岡８施設（９３１床）、静岡７施設（５５２床）、鹿児島７施設（２４５床）と続いている。

　政府は、認知症の人数を抑制するための数値目標を初めて設定する方針を固めた。数値目標は２０２５年までの６年間に、７０代の人口に占める認知症の人の割合を６％減らす案で調整している。予防を推進し、発症する年齢を遅らせることで社会保障費の増加を防ぐのが狙い。今夏、新たに策定する認知症の大綱に明記する方針だ。関係者が１５日、明らかにした。

　政府は１６日に専門家らの有識者会議を開催し、数値目標の案を示す。

　２５年には６５歳以上の５人に１人に当たる約７００万人が認知症になるとの推計がある。これまでの政策は、認知症になっても自分らしく暮らせる社会を目指す「共生」を柱としてきたが、認知症の「予防」にも力点を置く。

　具体的には、運動や社会参加が予防につながる可能性があるとして、公民館など身近な地域の運動教室の普及などを想定している。ただ、認知症の予防策に関する科学的な根拠は不十分なため、研究も同時に進める。

　認知症の政策では、政府は１５年に国家戦略（新オレンジプラン）を策定し、市民サポーターの養成など認知症の人の生活を支える施策を進めてきた。２５年には、団塊世代全員が７５歳以上の後期高齢者となるため、取り組みを強化する。大綱が新オレンジプランに代わる形で、各省庁ごとに施策の数値目標を盛り込み、今夏、菅義偉官房長官を議長とした関係閣僚会議で決定する。

　※認知症

　脳の細胞が死んだり働きが悪くなったりすることで、物忘れや妄想、ひとり歩きなどの症状が出て日常生活に支障がある状態。アルツハイマー病や、脳梗塞などが原因で起こる血管性認知症といったさまざまなタイプがあり、根本的な治療法は確立されていない。６５歳未満で発症する若年性認知症の人もいる。世界的にも認知症は重要な社会問題と捉えられ、米国やイギリス、フランスでも国家戦略の策定など、取り組みが進んでいる。

風媒花（風にのって花粉をとばす花）の花粉が原因でおこる
アレルギー性の病気を総称して花粉症といいます。
精神的ストレス、睡眠不足、疲労、多忙といった都市型の生活は、
大気汚染とともに鼻粘膜（びねんまく）の抵抗力を弱め、
正常の機能を乱す原因ともなるそうです。

花粉症の予防には、ストレスや睡眠不足を防ぐために
自律神経を整えることも有効です。
自律神経が乱れると、少しの花粉に対しても
過剰反応を起こしてしまいます。

運動には自律神経を活性化させ、
正常に戻してくれる効果があります。
花粉症対策ですので、屋外でウォーキングやジョギングでなく、
屋内でできる運動をひとつ提案します。

「仰向け自転車こぎ運動」
１）仰向けに寝そべった状態で両足を床から浮かせます（足を上げる）。
２）足首は直角（つま先を天井に向け）、自転車こぎをイメージして
　　足をぐるぐると回します。
３）急いで動かさずに、ゆっくりペースで約1分程。
　　30周くらい実施します（左右の足で合わせて1周）。
※膝と膝が離れ過ぎたり、足先がぐらついたりしないように。

呼吸も意識して、お腹に力を入れて行なえば腹筋強化も期待できます。
適度な運動で体力をつけることは花粉対策にもなるのです。

▼参考：花粉症について
　https://k.d.combzmail.jp/t/sw0d/i0mktmq0hvdvu746imizn

厚生労働省は、スマートフォンやタブレット端末を用いて、薬剤師が患者に薬の使い方を説明する「オンライン服薬指導」を可能にするため、来年の通常国会に医薬品医療機器法（薬機法）の改正案を提出する方針を決めた。2020年度中の実施を目指す。

　院外で処方される医薬品は薬機法により、薬剤師が対面で服薬指導して販売することが義務付けられている。14日に開かれた厚労省の専門部会で、対面でなくても適切な指導が行われる場合は、例外として遠隔での服薬指導を認めることを確認した。具体的な要件や薬の種類などは今後、専門家らがルールを検討する。

　遠隔で患者を診る医師によるオンライン診療は、今年度の診療報酬改定で診療料が新たに設けられたが、オンラインで診療を受けても、一部の特区を除いて薬は調剤薬局に行かないと買えない。

　　　　　　（YOMIURI ONLINE　12月15日より）

厚生労働省は糖尿病や高血圧症といった生活習慣病の予防対策を大幅に見直す。医師の指導に沿って運動したら医療費として費用を控除できるジムを増やすほか、特定健診（メタボ健診）の実施率引き上げなど予防事業に力を入れる自治体に今より多く交付金が渡るようにする。

　高齢者人口がピークを迎える2040年に向けて健康に過ごせる寿命を延ばし、社会保障制度の支え手になる高齢者を増やす。

（日本経済新聞　電子版　12月８日より）