やぶしたニュース

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　国際糖尿病連合(IDF)の発表によると、世界の糖尿病人口は爆発的
に増え続けており、2015年現在で糖尿病有病者数は4億1,500万人にの
ぼることが判明した。20～79歳の成人の糖尿病有病率は8.8％で、11人
に１人が糖尿病有病者と推定されている。
　
　糖尿病関連の医療費は約81兆円(6,730億ドル)で、世界の主な国で全
医療費の5～20%を占めている。

▼ 詳細につきましては、下記URLをご参照ください ▼
http://www.dm-net.co.jp/calendar/2015/024448.php

　日本原病院（岡山県津山市日本原）が、ご当地グルメのホルモンうどんを、かんだり飲み込んだりするのが難しい高齢者でも食べやすい「嚥下（えんげ）食」にアレンジしたレシピを考案した。実際に作ったホルモンうどんを部材ごとにムース状にして固めており、風味をそのまま楽しめると入院患者からも好評。１０月には嚥下食の全国コンテストで優秀賞を獲得した。

　老化などが原因で飲食物をうまく食べられない嚥下障害を持つ人が食べやすいよう、液体に増粘剤でとろみをつけたり、ムースにした食材をゲル化剤などで固めたりして料理の形に整えた嚥下食。見た目は通常の料理に近いため、流動食やペースト状の食事に比べ、食欲低下を防げるなど効果があるという。

　日本原病院では２００８年春から嚥下障害を持った入院患者のために試作をスタート。最初はうまく固まらず、味もいまいちだったというが、半年後に週１回、メーン料理だけの提供を始め、１０年秋からはすべてのメニューで嚥下食が作れるようになった。

　ホルモンうどんは、「第３回嚥下食メニューコンテスト」（一般社団法人日本医療福祉セントラルキッチン協会など主催）に応募するため今年８月から開発を始めた。センマイや小腸といったホルモンのしわをリアルに再現するためにアルミホイルで形作るなど、味だけでなく見かけにもこだわり、全国１０３作品の中から決勝審査進出の６作品に中四国地方で唯一選ばれた。

　１０月に東京・有明の東京国際展示場（ビッグサイト）であった決勝審査では、開発に携わった同病院栄養課の管理栄養士佐藤洋子さん（４３）が審査員の前で解説し、調理師中田富美さん（５１）が調理。最優秀グランプリ１点、準グランプリ１点に次ぐ優秀賞（４点）を獲得した。

　佐藤さんは「まさか優秀賞を取れるとは思わなかった。これを機に、嚥下食をより多くの人に知ってもらい、介護の現場で役立てたい」と話している。

診療報酬の２０１６年度改定をめぐり、引き上げを求める医療側の日本医師会（日医）と、引き下げを訴える保険財政の運営側である健康保険組合連合会（健保連）が２日、中央社会保険医療協議会（中医協）で火花を散らした。

　１１月に公表された医療機関の経営状況に関する調査結果に対し、日医の委員は「総じて経営が悪化した」と主張、健保連の委員は「経営は中期的にはおおむね堅調だ」と見解を表明し、認識は平行線をたどった。

　日医は「報酬は経営の原資でマイナス改定は医療崩壊を招く。（医師の技術料に当たる）本体はプラス改定とすべきだ」と強調。安倍政権が掲げる賃金上昇を通じて消費を喚起させる方針と合致させるため、増額が必要だとした。

　これに対し健保連は、医療保険財政の深刻さに触れ、報酬を引き上げれば患者の窓口負担や保険料の増加につながり「国民の理解と納得が得られない」と指摘。今回の改定は「マイナス改定とすべきだ」とした。

重度障害を持つ子どもが自宅でも安心して生活できるように、自民党の障害児者問題調査会のワーキングチーム（野田聖子座長）が医療や教育面での支援強化を求める提言をまとめ、２６日、塩崎恭久厚生労働相、馳浩文部科学相に手渡した。

　医療技術が発達し、危険な状態で生まれても助かる命が増えた。一方で、新生児集中治療室（ＮＩＣＵ）を退院しても、人工呼吸器などの医療措置が欠かせない子どもは増えており、自宅で看護する家族の負担も大きい。

　提言は（１）地域でこうした子どもに対応できる医師や看護師を育成する（２）普通学校で教育が受けられるよう小中学校に医療的ケアができる看護師の配置を拡充する（３）家族の就労や休息を可能にする体制を整備する―ことなどを求めている。

　【日　時】　　平成２７年１２月１２日（土）　１４：００～１７：３０
　【場　所】　　　公益社団法人北海道看護協会２階大講堂
　　　　　　　　　札幌市白石区本通１７丁目北３番２４号
　【参加対象者】医療・福祉・介護関係者
　【参加定員】　３００名（先着順で定員になり次第締め切ります。）
　【参加費】　　無料

体内でがん細胞に変化し得る「前がん細胞」を周囲の正常細胞が攻撃、排除する機能を高めてくれる化学物質を北海道大などの研究グループがイヌなどの細胞を使った実験で初めて発見した。がん予防薬の開発につながる可能性がある。１２日までに英科学誌電子版に発表した。

　北大遺伝子病制御研究所の藤田恭之（ふじた・やすゆき）教授（分子腫瘍学）によると、イヌの培養細胞を人為的に前がん細胞に変化させ、その周囲にある正常細胞に約１万種の抗生物質などを投与し、それぞれ効果を調べていった。

　この結果、約１万種のうち抗生物質を改造した化学物質「ＶＣ１―８」が正常細胞への副作用が少なく、前がん細胞への攻撃力を高める効果が大きかった。ただ、前がん細胞の全てが排除されたわけではなかったという。

　研究チームは今後、さらに効果が高い化学物質がないかの確認を進め、薬品投与時の副作用を最小限に抑えるため、製薬化に向けて前がん細胞だけを狙い撃ちする手法の確立も目指している。

医療事故が起きた場合、ホームページに掲載したり、記者会見すべきか……。テレビや新聞で、病院幹部が頭を下げて、会見する姿を見るたびに、多くの医慮者が「明日は我が身」として、その対応に悩む問題ではないでしょうか。

　m3.com意識調査で、医療事故をメディアに公表すべきか否かを尋ねたところ、「症例による」と回答した医師会員が約4割を占めたものの、「公表」よりは、「公表の必要はない」の方が多いという結果でした。また「医療事故がメディアに取り上げられる功罪」については、医師会員では「罪」（65％）が、「功」（6％）の10倍以上に上りました。医療機関に過失がない場合でも、医療事故の公表はネガティブなイメージにつながり、時に“バッシング報道”に発展する現状を、多くの医師が憂慮していると言えます。

　回答の詳細を見ていくと、「勤務先で、医療事故が発生した場合のメディア対応のルール」は、決まっているが病院勤務の医師会員では38％、診療所勤務の医師会員では少なく16％（Q1、詳細な結果はこちら）。

　「医療事故の発生直後（発生から数日以内）、メディアに公表すべきか」との質問には、最も多かったのは「症例よる」で医師会員の41％（Q2）。「原則公表する必要はない」（26％）が続き、記者会見やホームページ等で公表すべきとの意見は、その半数弱の16％にとどまりました。

　この10月から、医療事故調査制度が始まります。事故が発生した場合、各医療機関は院内調査を実施し、事故調査報告書を作成することが求められます。報告書は、当事者の責任追及に用いられないよう、匿名化し、注意して取り扱う必要がある上、患者側への交付や世間の公表の義務はありません。「事故調査報告書、メディアの公表すべき？」との質問には、やはり「症例による」が最多で医師会員の38％（Q3）。「原則公表する必要はない」が31％だった一方、記者会見やホームページなど何らかの形で公開すべきとの回答は、計20％でした。

　では、仮に医療事故の記者会見をする場合、その意義を医療者はどう考えているのでしょうか。最多は「対外的に説明責任を果たす」（Q4、医師会員36％、医師以外の会員48％）。次いで多かったのが、「他院での同様の事故の再発防止への警鐘」（同20％、34％）でした。もっとも、説明責任を果たし、信頼性や透明性を高めるために会見等が必要と考えていても、前述のように、実際には、メディアで医療事故が取り上げられると、「功」よりも「罪」の方が大きいと多くの医療者は見ており、メディア対応の難しさが見て取れます。

「テニス肘」は理学療法やステロイド注射を受けなくとも大多数が回復することが、ノルウェー、オスロ大学のMorten Olaussen氏らの研究で示された。研究論文は「BMC Musculoskeletal Disorders」5月20日号に掲載。

　テニス肘では、前腕の腱損傷による握力低下や疼痛などの症状がみられる。テニスやゴルフ、大工仕事などの反復動作が原因で生じることが多い。

　Olaussen氏らは、最近テニス肘の痛みを生じたノルウェーの患者177人を、ナプロキセンなどの薬以外は治療を行わない群、炎症軽減のためのコルチコステロイド注射2回と理学療法12セッションを行う群、またはプラセボ注射2回と理学療法12セッションを行う群のいずれかに無作為に割り付けた。

　6カ月間の治療を行い、1年間追跡し、157人が研究を完了した。無治療群と比較して、理学療法とプラセボ注射またはステロイド注射を行った群における改善に差はみられなかった。治療内容にかかわらず、対象者の4分の3では肘の疼痛が1年目に消失したが、4分の1には1年後も症状があった。
HealthDay News 2015年10月1日