やぶしたニュース

加齢や病気で、ものをのみ込む嚥下（えんげ）機能が低下した人に提供される嚥下食のメニューコンテストで、県内の病院や福祉施設向けに給食事業を展開する「マイステルジャパン」（長岡市）の「魚沼産コシヒカリ米粉のパングラタン」が優秀賞に輝いた。２度目の挑戦で念願の入賞を果たした同社は「食べる人に満足してもらえるよう、より高いレベルの嚥下食を開発していきたい」としている。

＜長岡市の企業が開発　米粉のパングラタン＞

　全国から約１００点の応募があった。東京で今月行われた決勝審査会には６点が残り、グランプリ、準グランプリ各１点、優秀賞４点が決まった。

　このパングラタンは、ブロッコリーやサケなどの食材をそれぞれミキサーで砕き、元の形と同じように成形して盛り付けた。魚沼産米の米粉や見附市の牛乳、村上産の塩引き鮭など県産材料にこだわった。

　ぱさぱさして固いため成形が難しいとされるフランスパンを使ったことや、パンとグラタンの組み合わせで栄養価が高いことが評価された。中でもフランスパンは表面と中身を別々に分けてミキサーにかけて成形した。混ぜる牛乳の量は試行錯誤を繰り返した。

　マイステルは昨年に続いての挑戦だった。今春発足した研究開発チームのリーダー、岩村明子さん（５０）は「リベンジで成果が出てうれしい」と喜ぶ。決勝審査会で調理した徳橋雄樹さん（３０）は「もっと知識を得ようという刺激になった」と語る。

　嚥下食のニーズは近年高まっている。マイステルは２年ほど前から研究開発を進めており、今月からは長岡市内の病院へ嚥下食メニューの提供を始めた。

　マイステルは入賞メニューと同様に、一つ一つの材料を成形する嚥下食を提供している。成形しない一般的なタイプより価格が高くなるというが、関谷裕一社長（６１）は「さらに研究開発を重ね、リーズナブルな価格で食べられるメニューを提供したい」と意気込んだ。
2015年10月14日 (水)配信新潟日報

　肺炎で入院した64歳超のメディケア受給者111万2394人を対象に、集中治療室（ICU）入院と死亡率との関連を後ろ向きコホート研究で検討。患者の30%がICU入室だった。居住地から病院までの距離でICU入室を決めた（裁量的）患者では、ICU入院が調整後の30日死亡率の有意な低下と関連していた（ICU入院群14.8％対一般病棟入院群20.5％、P＝0.02；絶対的減少－5.7％［95％ CI, －10.6％ - －0.9％］）。

【原文を読む】
Journal of the American Medical Association

兵庫県養父市がへき地医療に奮闘する医師を表彰する「第２回やぶ医者大賞」に選ばれた女性２人による「へき地医療を考えるシンポジウム」が１１月２８日午後１時半から、養父市大屋町山路のおおやホールで開かれる。

　講師は香川県綾川町、国民健康保険綾上診療所長の十枝（とえだ）めぐみさん（５０）と島根県西ノ島町、国民健康保険浦郷診療所長の白石裕子さん（４７）。

　十枝さんは地域の保健師や栄養士らと密に連携し、地域全体で高齢者を支える「地域包括ケアシステム」の取り組みを進める。小児の肥満予防のための活動にも力を入れる。

　白石さんが勤務する隠岐諸島の西ノ島町は西ノ島１島からなり、町内すべての保育園医と小中学校医を引き受ける。島などで３医院を兼務し、乳児検診や母子保健事業、発達障害の子どもたちのサポートに取り組む。

　当日はシンポジウムに先立って表彰式があり、２人にそれぞれ奨励金５０万円が贈られる。２人は順に講演した後、審査員を務めた県内外の医師らとのパネル討議に臨む。入場無料。同市保険医療課ＴＥＬ０７９・６６２・３１６５

（竹本拓也）

やる気や意欲をつかさどる脳の領域が働かないとリハビリの効果も下がることを、生理学研究所（愛知県岡崎市）などのチームがサルの実験で確かめた。リハビリ効果を高めるには、意欲を持って取り組むのが重要だと裏付けられた形だ。

　注目したのは、やる気をつかさどる脳の「側坐核（そくざかく）」という領域。健康なサルを使った実験では、ここの活動を薬で止めても好物のイモを指でつまむことができた。ところが、脊髄（せきずい）損傷から回復途上のサルで側坐核の活動を止めると、治り始めていた手のまひが出てイモをつまめなくなった。脳を調べると、運動をつかさどる別の領域の活動が低くなっていた。

　これまで、側坐核の働きは運動の領域とは無関係と考えられてきた。今回、けがからの回復といった非常時には、一定のつながりがあると推測されたという。

　チームの西村幸男准教授は「もうひとがんばりしなければ運動できないような時に、側坐核の活動が必要になるのではないか。患者さんがリハビリをする時には、やる気を支える心のサポートが大切」と話す。研究成果は米科学誌サイエンスで２日、発表した。

国際医療福祉大学がある栃木県には、医療機器産業が多い。毎年2月に、30社以上の企業に来てもらって、大学の教員や病院の医師が、シーズを発表してもらう機会を設けています。そこでマッチングが起きてくるのです。

　最近の事例は、嚥下障害のある患者さんが使うスプーン。嚥下障害の患者さんが食べられる1回の量は、約3g。言語聴覚科の教員が、3g以内であれば青いランプ、超えると赤いランプが付くスプーンを作った。それを企業が既に製品化しています。大学には、マッチングや特許取得の支援をするため、医工産学連携推進室も設置しました。

　それからやはり患者目線で診療ができる医師、それから国際的に通用する医師を養成したいという課題もあります。

　そのためには、医療技術や知識だけでなく、倫理教育、教養教育を充実させないといけない。最近聞いたのは、「心医」という言葉。有名大学の教授であろうと、地域の医師であろうと、「患者さんの心を癒す」。それが「心医」。

　調べてみたところ、東京女子医科大学の教授などをされ、心臓外科の世界的権威だった榊原仟先生は、「大医、中医、小医」という言葉を使っていた。「大医」は病気も患者の心も癒し、治せる。「中医」は病気は治せるけれど、患者の心は癒やせない。「小医」は病気も心も癒やせない。既に18歳まで教育を受けてきた学生たちに、教育の中で「医の心」を教えていくのは簡単なことではないですが、やはり何らかの形でやらないといけない。その中で、先輩が経験談を語って行くのは大事なことです。

消費者庁は16日、高齢者が内服薬などのPTP包装シートを誤飲した事故が多く見られるとして、PTP包装シートを1錠ずつ切り離さず、薬とそれ以外のものを分けて保管するよう注意喚起した。

　7月末までに消費者庁に寄せられた高齢者の誤飲事故は165件。年代別では75～79歳、80～84歳の事故が多く、製品別では内服薬などの包装を誤飲した事例が69件（41.8％）と最も多く、そのうち53件は、PTP包装シートを誤飲したことが明らかな事例だった。次いで洗剤・洗浄剤などが26件、部分入れ歯などが17件と、薬など高齢者の身近にあるものを誤飲する事故が多いことがうかがえた。

　具体的には、夕食後に内服薬をPTP包装シートのまま誤飲し、飲み込むときに喉の違和感があり来院。食道にPTP包装シートと思われる異物があり、内視鏡で除去、経過観察のために入院した。

　また、別の事例では、朝食後に家族が切り取って渡した内服薬を丸ごと飲み込み、喉につかえた感じがあり、近医受診後救急車で来院し、胃カメラで食道からPTP包装シートを回収した事例があった。

　同庁は、PTP包装シートを誤飲した場合、喉や食道、腸などを傷つけたり、重大な傷害を招く恐れがあるとし、「痛みなどの症状が表れるまで誤飲したことに気づきにくく、体調不良などで検査してもPTP包装シートの素材はX線を透過してしまうため、発見が遅れ重症化する恐れもある」と指摘した。

　その上で、薬のPTP包装シートは1錠ずつに切り離さないこと、食品や薬とそれ以外のものは分けて保管すること、認知症の人の手が届くところに不要なものや危険なものを置かないことなどを注意喚起した。

　一人の食事でも、鏡に映る自分の姿を見ながら食べると、鏡なしの場合より食べ物をおいしく感じるとの実験結果を、名古屋大の中田龍三郎（なかた・りゅうざぶろう）研究員（心理学）らが２０日までにまとめた。味覚や気分の変化とは別の要因があるとみられ、中田さんは「他者と食べる"共食"環境を疑似的につくりだし、おいしさの感覚が刺激されているのではないか」としている。

　日本では、一人で食事する「孤食」が高齢者を中心に多くなっており、研究を応用することで食事の質を高める効果も期待できそうだ。

　実験では大学生と高齢者１６人ずつを対象に、塩味とキャラメル味のポップコーンを「鏡あり」「鏡なし」の状況でそれぞれ試食。１回の試食は９０秒で、順番をランダムに変えながら数分置きに実施した。

　試食後に「おいしさ」「また食べたいかどうか」などについて、６段階で評価するアンケートを実施。統計処理したところ、「おいしい」「また食べたい」の評価が「鏡あり」の場合で明らかに高く、食べた量も多かったことが分かった。大学生でも高齢者でも同じ傾向が確かめられた。

　一方、しょっぱさや甘さの感じ方に違いはなく、参加者の気分を評価するテストも実施したが、鏡の有無で気分に違いはなかったという。

　川合伸幸（かわい・のぶゆき）同大准教授との共同研究。千葉大で開催された日本認知科学会で１９日に発表した。

厚生労働省は、子どもの医療費を無料化するなど独自の助成をしている地方自治体に対し、国民健康保険（国保）の補助金を減額する現行の仕組みを見直す検討を始めた。減額措置には、こうした自治体に応分の医療費負担を求める狙いがあるが、少子化対策の観点から、政府の対応に批判も出ていた。医療関係者らによる有識者会議で１年かけて検討し、安易な受診の防止策を含めて来夏までに結論をまとめる。【細川貴代】

　子どもの医療費は、小学校入学前は２割、入学後は３割を自己負担する。しかし、実際には子育て支援などのため全自治体が独自に医療費を助成している。厚労省の調べでは、２０１４年４月時点で全国１７４２市区町村のうち、子どもの医療費の自己負担が無料の自治体は５６・６％。残る４３・４％も一部を軽減している。

　８割弱の自治体は所得制限を設けていない。対象年齢は「１５歳まで」が最も多く、通院医療費を助成する自治体では５３・４％を占める。「就学前まで」は１９・３％、「１８歳まで」は１１・５％。入院助成では「１５歳まで」が６６・１％に上る。

　独自に医療費を助成する自治体に国が補助金を減額するのは、患者の自己負担が減れば病院に行く人が増え、医療費全体も増えるという考え方に基づいている。１３年度に減額された補助金は総額１１４・９億円。都道府県別で最多は東京都の１７・４億円で、愛知県９・２億円、千葉県６億円と続く。

　これに対し、全国知事会など地方側は減額措置の見直しを要望してきた。厚労省は、軽症でも休日や夜間に安易に救急外来に行く「コンビニ受診」の防止策などをあわせて検討し、医療費増に一定の歯止めをかける方針だ。