やぶしたニュース

厚生労働省の推計で、団塊の世代が全て７５歳以上となる２０２５年に認知症の高齢者は７００万人前後に達し、現状の７人に１人から、５人に１人に増えるとされる。「歳重ね　いつかは誰もが　認知症」―。こんな一句を詠んだ群馬大大学院保健学研究科(前橋市)の山口晴保教授が「認知症にならない、負けない生き方」を出版した。認知症を受け入れ、どう生きるかを考える大切さを説いている。

　山口教授はアルツハイマー病の神経病理学やリハビリテーション医学が専門。認知症の実践医療の研究や脳活性化リハビリテーションなどに取り組んできた。

　著書は群馬大医学部卒業後、歩んできた３８年の集大成的な位置付け。書名とは逆に「認知症に勝つとか負けるとかではなく、認知症と仲良く生きていこうという『生き方』の本」と山口教授。ユーモアあふれる筆致で、認知症の原因や前兆、症状、予防、治療などを解説している。

　第５章「認知症と『ともに生きる』」では、家族などに向けて認知症の受け入れ方やケアのこつをアドバイス。自らが認知症になった場合に備えるべきことも記している。

　０５年は３人の労働世代（２０～６４歳）で１人の高齢者（６５歳以上)を支える「騎馬戦」型社会だったが、５５年には労働世代１.２人で高齢者１人を支える「肩車」型社会になると見込まれる。

　社会保障費が増え続ける現状を踏まえ、山口教授は「高齢者は自分の健康を守り、近所同士で助け合うことが大切。子育てしやすい環境も整備すべきだ」と訴える。地域包括ケアの時代に求められる「自助と互助」の観点から、山口教授が育成に力を入れてきた本県独自の「介護予防サポーター」なども紹介。「認知症を恐れることなく正しく理解し、豊かな老後を送ってほしい」と話している。

　「認知症にならない、負けない生き方」(サンマーク出版)は四六判、２６０ページ。１３００円(税別)。

倒れている人に普段通りの呼吸がなかったら、心肺蘇生が必要だ。手当ての要点を東京防災救急協会の大久保雄司さん（６４）に聞いた。

　（１）胸骨圧迫を行う

　胸骨の上から心臓を押して血液を循環させ、脳に酸素を送り込む手当てだ。左右の乳頭の中間付近に、手のひらの厚い部分を胸骨（のどの下から胃の方へ延びる骨）に当て、他方の手を重ねる。肘を伸ばして真上から、胸が毎回少なくとも５センチ沈むくらい強く、１分間に少なくとも１００回のペースで押そう。

　「救急車が来るまで絶え間なく続けて」と大久保さん。周囲に人がいれば交代しながらやろう。強く押すと胸骨が折れることもあるが、「骨折は後で治る。とにかく蘇生を優先してください」。善意の処置中なら過失は問われない。

　（２）可能なら人工呼吸も

　胸骨を３０回押したら、１秒の人工呼吸を２回――できればこれを繰り返したい。

　顔にかぶせるシートと一体になった人工呼吸用のマウスピースを、倒れた人の口に差し込む。その人の鼻の根元をつまんで塞ぎ、逆の手の指２本であごを上げ気道を確保。そして口を大きく開け、倒れた人の口全体を覆うように密着させて、胸が上がるのを確かめながら１秒間、静かに息を吹き込む。これを２回。「強く大量には吹かないで」。吹き込む息が多すぎると胃に空気が入り、吐いてしまう。

　マウスピースは病気等の感染を防ぐために使う。「ない時や、出血や嘔吐（おうと）をしていれば、人工呼吸をせず胸骨圧迫だけで構いません」。インターネット通信販売などで安価で買えるので、お守り代わりに携帯しておくといい。

　（３）ＡＥＤを使用する

　自動体外式除細動器（ＡＥＤ）があれば、胸骨圧迫を続けながら使おう。心臓が無秩序に震えて機能しない状態の場合に、電気ショックを与えて回復させる。機械の音声指示に従って操作すればいい。体から離れるよう指示が出た時は必ず従う。

　実際の場面でも慌てないためには、救命講習の受講がお勧めだ。３時間の普通救命講習では胸骨圧迫、人工呼吸、ＡＥＤ使用法などを体験でき、８時間の上級救命講習なら乳幼児の心肺蘇生や、けがの手当てなども教われる。日程や料金の問い合わせは最寄りの消防署へ。東京都内なら東京防災救急協会（０３・５２７６・０９９５）でも受け付けている。

喫煙している妊婦や痩せている妊婦は低体重児（２５００グラム未満）を産むリスクが高い傾向にあることが、県が実施している妊婦健診と乳幼児健診のデータ分析事業で示された。

県は全国よりも高い県内の低体重児出生率の要因を分析するため、２０１４年度から分析事業を実施しており、１７日に南風原町の沖縄小児保健センターで開かれた同事業最終報告会で、分析結果が報告された。

　分析結果は、事業を受託している東邦大学医学部講師の田中太一郎さんと同大院生の林友紗さんが報告した。

　１２年度に妊娠届け出を提出した人が出産した子のうち低体重児の割合は９・８％だったが、喫煙する妊婦が出産した子のうち低体重児の割合は１４％と、約１・４倍に上った。

　出生児の平均体重でも喫煙している妊婦の出生児は非喫煙者・禁煙者と比較して８０グラム～１００グラム程度体重が軽かった。

　妊娠中に喫煙していた母親の子どもは１歳半健診時で運動機能、視聴覚、言語、対人関係性・精神発達の４項目で何らかの発達の遅れを招くリスクが１・２４～２倍に上ることも報告された。

　一方、妊娠前の体格指数（ＢＭＩ）が１８・５未満と痩せている妊婦からも低体重児が生まれる割合が高いことも報告された。ＢＭＩ１８・５未満で妊娠中の体重増加量が推奨値の９キログラム～１２キログラムに満たなかった場合、低体重児が生まれる割合は、推奨値を満たした場合に比べ１・７６倍～２倍となった。

　分析結果を受け県は１５年度、妊婦やその同居家族に対する禁煙支援と、痩せている妊婦への適度な体重増加に重点を置いた保健指導をモデル地区の５市町村で実施する。

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米国神経学会（AAN）は2月26日、コーヒーが多発性硬化症（MS）発症リスクを低減させる可能性を示した研究を紹介した。４月開催の同学会年次集会で発表予定。

　この研究は、MS患者1629人と健常人2807人を対象としたスウェーデンの研究とMS患者1159人と健常人1172人を対象とした米国の研究のデータから、コーヒーの消費量と症状出現について比較。スウェーデンの研究では、MS発症の前年にコーヒーを1日最低6杯飲んだ患者と比較すると、コーヒーを飲まなかった患者はMS発症リスクが約1.5倍高かった。発症前5年間または10年間に大量のコーヒーを飲むことも、同様に発症リスクを下げる効果があった。米国の研究でも、発症前年にコーヒーを飲まなかった群では1日4杯以上飲んだ者に比べ、発症リスクが約1.5倍高かった。

　カフェイン摂取がパーキンソン病やアルツハイマー病の発症リスクを下げることは、既に知られている。コーヒー摂取がMS予防にも役立つ可能性が示されたことから、今回の結果を研究者は「カフェインには脳を保護する効果があるとする説を裏付けるもの」と解説。その上で、「MSの再発や長期的障害に対しても、カフェインがどのように影響するかを研究する必要がある」との考えを示した。

１回分の洗濯洗剤をフィルムに包んだ「パック型洗剤」を、子供がお菓子と誤って口にする事故などが多発している。

　日本中毒情報センター（茨城県つくば市）には、昨年４月から１２月までに１３４件の情報が寄せられ、注意を呼びかけている。

　パック型洗剤は１個１５～２５グラムで、緑やピンク色をしており、水に溶けるフィルムで密封されている。洗剤の計量の手間が省け、欧米では粉末、液体に次ぐ「第３の洗剤」として普及。国内では輸入のほか、家庭用品大手の「Ｐ＆Ｇ」（神戸市）が昨年４月から「ジェルボール」の名前で販売している。

　同センターによると、子供の事故は１２５件で、うち２歳以下が７割。残り９件は高齢者だった。子供が口にした事例は１１６件で、６割で嘔吐おうとなどの症状が見られ、入院したケースもあった。洗剤が子供の手の届く所にあるなどして事故につながっていた。

　同センターとは別に、消費者庁が公開した事故情報データバンクによると、東京都内で昨年１１月１日、同様の洗剤をのみ込んだ２歳児が、急性薬物中毒の重症で搬送されている。

　Ｐ＆Ｇによると、回収や形状の変更は予定していないという。「製品には子供の手の届かない所に保管するよう表記しており、使用上の注意を守れば問題はない。正しい使い方を発信していきたい」と話している。消費者庁は「事業者による注意喚起の努力を見守りながら、必要な対応を取っていきたい」としている。

Ｃ型肝炎治療の新薬「ソバルディ」（一般名・ソホスブビル）について、厚生労働省の薬事・食品衛生審議会の部会は５日、製造販売を承認しても差し支えないとする意見をまとめ、了承した。

　臨床試験（治験）では９割以上の患者でウイルスが消失した薬で、今月中にも同省が承認し、早ければ５月頃、保険適用される。

　この薬は、Ｃ型肝炎のうち、遺伝子型２型に効果があり、欧米ではすでに販売されている。飲み薬で、治療期間は１２週間とインターフェロンを注射する従来の方法に比べ半分以下で済む。

日時〕　平成２７年３月１２日（木）　１８：３０～２０：３０
〔場所〕　旭川市市民活動交流センター　ＣｏＣｏＤｅホール
　　　　　（旭川市宮前１条３丁目３－３０　℡０１６６－７４－４１５１）
〔対象者〕ケアに関わる方～医療・介護・福祉・教育・法律・行政など
〔テーマ〕他職種にぶっちゃけて聞いてみたいこと

健康について身近で相談できる「かかりつけ医」がいる人は約半数とする調査結果を日本医師会総合政策研究機構がまとめた。２００２年の調査開始以来、ほぼ横ばいが続いている。かかりつけ医がいる人は、いない人と比べ、健康診断を定期的に受けたり、規則正しい生活を心がけたりする割合が高かった。

　昨年８月、全国の２０歳以上を対象に面接調査し、１１２２人から有効回答を得た。「かかりつけ医がいる」と答えたのは５３・７％。前回の１１年の調査（５４・３％）とほぼ変わらなかった。いない人のうち、４割近くが「いる方がよいと思う」と答えた。

　かかりつけ医に期待すること（複数回答）は「必要なときはすぐに専門医や専門施設に紹介する」（９３・３％）、「患者情報を紹介先に適時適切に提供する」（８７・０％）、「どんな病気でもまずは診療できる」（８２・０％）などだった。

　高齢者は「往診や訪問診療などの在宅医療」「最期のみとりをする」への要望が強かった。

　健康診断を定期的に受けていると答えた人は、かかりつけ医がいる人が５０・４％だったのに対し、いない人は３１・７％にとどまった。食生活に気をつけたり運動したりする人も、いる人の方が多かった。

　国は大病院の医師らが重症患者の診療に専念できるよう、かかりつけ医の普及を目指している。日医総研主席研究員の江口成美さんは「紹介状なしで大病院を受診すると患者負担が大きくなることが周知されてきたが、若い頃からより多くの人がかかりつけ医をもてるように、情報提供が必要だ」と話す。