認知症患者の家族との間で対応が困難なトラブルは「（家族の）認知症に対する理解不足」とする病院が最も多いことが、日本慢性期医療協会がこのほどまとめた「認知症に関する病院職員研修、家族対応に関するアンケート」の調査結果で分かった。
調査は昨年12月24日から今年1月20日まで、同協会の会員病院811施設を対象に実施。152施設から回答を得た（回答率18.7%）。
それによると、認知症患者の家族との間で対応が困難だったトラブルはどのような内容かを尋ねたところ（複数回答）、「（家族の）認知症に対する理解不足」が63.5%（66施設）で最も多く、「実施困難なサービスの要望（加算できないリハ等）」と「必要な診療・治療・介護の拒否」が29.8%（31施設）の同率でこれに次いだ。
一方、入院生活での病状を含めた患者の状態を家族が理解しているかどうかでは、「半数以上の家族が理解している」が55.3%（84施設）で最も多く、以下は「家族のほとんどが理解している」（28.9%、44施設）、「半数以下の家族しか理解していない」（10.5%、16施設）などが続いた。
また、家族への取り組みで実施していることを尋ねたところ（複数回答）、「家族面会時の病状・状況などの説明と承認・フォロー」が76.4%（113施設）で最も多く、これに「行事への参加を促す」（66.2%、98施設）、「外出・外泊を促す」（53.4%、79施設）などが続いた。
さらに、病院職員研修について、「病棟職員が（今年度に）参加した・参加する予定の研修は何テーマ（回）あるか」を尋ねたところ、平均テーマ数は14.7で、このうち認知症に関するテーマ数は2.8だった。
認知症に関する研修を行わない理由としては（複数回答）、「認知症以外の研修が優先」が58.5%（24施設）で最も多く、これに「研修を行う講師がいない」（41.5%、17施設）などが続いた。