東日本大震災で多くの歯科開業医が被災した沿岸南部で、虫歯になる幼児が増加していることが２７日、県のまとめで分かった。医師の減少で予防処置を受けにくくなったうえ、避難生活でつい甘い物を食べたり、歯磨きが十分にできなかったりしたことが理由と見られる。県歯科医師会の三善（みよし）潤常務理事は「１歳半は授乳から固形食に移る大事な時期。虫歯で十分にそしゃくできないと成長に影響を与えかねない」と注意を呼び掛けている。
県健康国保課が母子保健法に基づく歯科検診で、１歳半の幼児の虫歯の増減を震災前の２００９年度と震災後の１１年度で比べた。内陸２１市町村は０・５ポイント減の２・１％、沿岸北部６市町村は１・１ポイント減の４・８％だった。一方、沿岸南部６市町は１・０ポイント増の４・０％。特に大船渡市、陸前高田市、住田町の大船渡保健所管内では４・８４ポイント増の６・９８％と、他９保健所管内に比べて突出した。
震災前では、沿岸１２市町村にあった歯科開業医１０９のうち６０が被災し、診療を中止。沿岸南部は５７を占めた。今年６月１日現在で４５が再開したが、それまで被災者が虫歯に気を配らなくなったとも考えられる。県健康国保課の森谷俊樹医務主幹は「震災直後から避難所での巡回治療、その後は仮設住宅などでの保健活動を続けている。今後も動向を注意深く見て着実に対策を進めたい」と話した。日新聞社 8月28日(水)