道内の小中高生のうち食物アレルギーがある児童・生徒の割合は、９年前の前回調査と比べ、ほぼ２倍の８％前後に増えており、全国平均を大幅に上回っていることが、日本医師会や都道府県などでつくる日本学校保健会（東京）の調査で分かった。原因は特定されていないが、専門家はシラカバ花粉症との関連性を指摘。道教委はこの結果を踏まえ、対策強化を進める。
調査は２０１３年度、全国すべての公立小中高校を対象に行われ、食物アレルギー症状があると把握している児童・生徒数について、小中高それぞれの割合を出した。前回調査は０４年度。
道内の食物アレルギーのある児童・生徒の割合（１３年度）は、小学生７・７％（全国平均４・５％）、中学生８・５％（同４・７％）、高校生７・４％（同４・０％）で、前回調査（０４年度）の小学生４・１％（同２・８％）、中学生４・２％（同２・６％）、高校生３・３％（同１・９％）と比べ、それぞれ約２倍に増えた。都道府県別では前回に続き今回も、小中高とも全国で一番高い。前回と比べた伸び率も高く、全国平均との差が開いた。
一方、複数の医療機関によると、道内に多いシラカバ花粉症は、症状がある人の１～２割にリンゴやモモなどでアレルギー症状が出るとされる。オホーツク管内美幌町で６月末、小中学生ら９４人が給食のリンゴを食べ、口のかゆみなどを訴えた事例があり、シラカバ花粉症のある子が反応したとみられている。