災害時に遺体の身元確認で活用するため、地域の歯科医師会が独自に歯型の「生前データベース（ＤＢ）」化を進めている。歯科検診などの際に同意を得て治療記録やレントゲン写真を登録し、万一の場合、遺体の照合用に使う。個人情報保護の課題もあるが、認知症などによる高齢の行方不明者も増加しており、早期の身元確認に役立つことが期待されている。
歯型は遺体の損傷が激しくても治療痕などの特徴で照合できる場合が多く、地震や津波の際に有効とされる。警察庁によると、東日本大震災（２０１１年）で警察が調べた岩手、宮城、福島３県の遺体１万５８２４人のうち、歯型で身元確認できたのは１２５０人。指紋・掌紋（３７３人）やＤＮＡ型鑑定（１７３人）を大きく上回る（９月９日現在）。
ただ、津波で流された歯科医院や診療所も多く、カルテやレントゲン写真が流失。福島県では原発の警戒区域内の医院もあり、身元確認は難航した。こうした経験を踏まえ、患者の歯科記録をＤＢ化して一括管理する動きが各地の歯科医師会に広がっている。
岡山県歯科医師会は昨年１月から、歯の検診イベントなどで希望者の歯科記録を無料で取っている。差し歯や詰め物などのデータを専用ソフトに入力し、これまでに約８０００人が登録した。記録は事務局で管理し、災害時に身元不明遺体と歯の状態が似た人を端末で検索できる。同会の黒住正三副会長は「歯の記録は、万が一の時に遺体と家族を結ぶ絆になる」と話す。
東京都港区警察歯科医会は１２年からＤＢ化に取り組み、遺体の歯のレントゲン写真と照合できるシステムを開発した。歯科医院で患者の同意を得て撮影したデータは約２０００人分に達し、歯科医会で保管。警察から依頼があれば照会に応じる。兵庫県警察歯科医会なども勉強会を開いてＤＢ化を検討している。
一方、日本歯科医師会は今年度から、将来的なＤＢ化を目指し、現在は形式が統一されていない電子カルテの標準化を進めている。 日本歯科医師会の柳川忠広副会長は「標準化できれば、全国の医療機関にあるカルテのＤＢ化も可能になる。データの保存先や個人情報の取り扱いなどの課題もあるが、検討を進めたい」と話す。