病気をいくつも持つ高齢者には、さまざまな種類の薬が処方される。臓器などの働きが低下した高齢者が、多くの薬を一緒に飲むと、意識障害や低血糖など「薬物有害事象」と呼ばれるトラブルを起こしやすい。今年１月には日本老年薬学会が発足し、医療関係者の間で高齢者の多剤併用を見直す取り組みが広がっている。【堀井恵里子】
◇意識障害や低血糖招く
「お父さん、お国はどこ？」。先月１４日、在宅療養支援診療所「たかせクリニック」（東京都大田区）の高瀬義昌医師が、区内の男性（８３）宅を初めて訪ねた。雑談しながら、処方薬をチェックする。ぜんそくや骨粗しょう症などの薬が１０種類、１日３回飲むものもある。高瀬医師は「薬をちょっと調整した方がいいね。１日１回ぐらいに変えていきたいね」と話しかけ、男性の反応を確かめた。
高齢者は臓器の機能低下に伴い、代謝や排せつといった生理機能も落ちる。肝臓や腎臓の機能が低下すると薬が代謝、排せつされにくくなり、血液中の薬物の濃度が上がる。つまり、若い世代と同じ量を飲むと「飲み過ぎ」のような状態になる。種類も優先順位を付けて必要性を見直すことや、食事や運動など生活習慣の見直しで減らすことができる。
昨年度、厚生労働省の中央社会保険医療協議会（中医協）でも議論された。同省の資料によると、７５歳以上の患者で１０～１４種類の薬を処方されたのは２０・２％、１５種類以上も７・１％に上った。「薬を６種類以上飲む高齢者は薬物有害事象が多い」「有害事象には意識障害、低血糖、肝機能障害が多い」などの研究結果もある。
高瀬医師は約３８０人の訪問診療をしており、新しい患者では本人の同意を得ながら薬を見直す。この日の男性は、飲み薬から吸入薬への切り替えもして「２～３カ月で６種類ぐらいに減らせるだろう」と考える。１日に飲む回数も減らしていく。また、予防接種を勧めたり、介護サービスの利用状況を確認したりして、重症化の予防にも気を配る。
複数の病気を持ち、複数の医療機関にかかると、高齢者が抱える問題の全体像も見えにくくなる。そこで処方状況などをチェックする薬剤師の役割が重要だ。
日本老年薬学会は、高齢者の病気や体の状況を理解し、薬を減らすことを含めた処方の見直しや服薬支援を担う「認定薬剤師制度」を作った。来年秋には２００～３００人が最初の認定を受ける見込みだ。
同学会理事を務める大井一弥・鈴鹿医療科学大教授（病態・治療学）は「高齢者が要介護状態になる原因の４分の１が骨折、転倒、衰弱だ。それらの背景には、薬で便秘や食欲不振になって外出しないことによる筋力低下など、多剤併用もあると考えられる。そのような要介護者を増やさないことを目指していきたい」と話す。
◇院内、チームで対応
病院でも、薬を減らす取り組みが始まった。国立長寿医療研究センター（愛知県大府市）は９月、「ポリファーマシー（多剤併用）削減チーム」を作った。医師、薬剤師、看護師のほか栄養士、リハビリにかかわる言語聴覚士といった多職種のメンバーだ。５種類以上を服薬し、同じ薬効の薬の重複投与が２種類以上ある入院患者を対象に、週１回検討する。栄養士は「食物繊維を取ることで下剤を減らせないか」、言語聴覚士は「薬ののみ込みはどうか」などを提案する。
８月末、脳梗塞（こうそく）の治療後、リハビリのため転院してきた８０代の女性は、１４種類の薬を１日９回に分けて服薬していた。腎機能の低下が進んでいたため利尿薬を中止し、認知症と判断されていた症状は脳梗塞によるものと分かったため認知症薬をやめた。約３週間で６種類、１日２回まで減らし、多剤併用が原因とみられる抑うつなどの症状も治まったという。入院中は経過観察を続け、この女性は１１月上旬に順調に退院した。逆に、血圧の維持ができず、薬を元に戻した例もある。
退院後は地域の薬局と連携する。近くの薬局向けの説明会を開くほか、どのような理由でどんな薬を減らしたのかという記録を「お薬手帳」に貼り、薬局に引き継いでいる。
チームの溝神文博薬剤師は「胃の調子が悪いと『薬がほしい』と思う患者もいる。このため、患者にも多剤併用の問題点や薬を減らした理由を説明することが必要だ」と指摘する。