糖尿病が強く疑われる成人男女が２０１６年時点で推計約１千万人に上ったことが２１日、厚生労働省の国民健康・栄養調査で分かった。前回調査の１２年から５０万人増となり、初めて大台に乗った。一方、糖尿病予備軍とされる人は前回より１００万人減の約１千万人だった。
厚労省の担当者は「患者増は、糖尿病になる割合が高い高齢者が増えていることが影響している」と分析。予備軍減少は「メタボリック症候群への対策が進んだため」とみている。
厚労省は増加を見越して糖尿病が強く疑われる人を２２年度までに１千万人に抑制する目標を掲げている。今回の調査で、生活習慣の改善などにより予備軍は減っているものの、患者と強く疑われる人の増加は続いていることが判明。さらなる対策強化が求められる。
調査は１６年１０～１１月、無作為抽出した約２万４千世帯に実施、１万世帯余りから回答を得た。
血液検査で血糖状態を示すヘモグロビンＡ１ｃが基準値以上となり糖尿病が強く疑われる人は１２・１％。全国では約１千万人と推計される。０２年は約７４０万人、０７年は８９０万人、１２年は９５０万人と増え続けている。基準値に達しないもののヘモグロビンＡ１ｃの値が高い予備軍は１千万人でピークだった０７年の１３２０万人に比べて約２４％減った。
糖尿病は初期には自覚症状が出にくく、治療の遅れにより重症化するケースもある。厚労省は「バランスの良い食事や適度の運動など、生活習慣の改善に取り組んでほしい」としている。