全国の健康保険組合が、がんや糖尿病など中高年に多い病気の対策を優先させる一方、歯科を重く見ているのは１割未満――。そんな調査結果を東京大の研究ユニットがまとめた。歯科を重視すれば医療費全体の削減が見込まれるが、現実には後回しになっている実態が浮かんだ。
東京大政策ビジョン研究センター・データヘルス研究ユニットが、健保のデータを集めた「データヘルス・ポータルサイト」にある「健康保険組合連合会」（健保連、約３０００万人）の情報を基に分析した。２０１６年度の１３６３組合を調べたところ、がんの医療費抑制を重視していたのは５１３組合。糖尿病なども５２９組合だったが、歯科は１２８組合にとどまった。
健保連によると、歯科の１人当たりの医療費は年間約１万７０００円で、がん（約１万６０００円）や糖尿病（約１万３０００円）より高い。ブラッシングの徹底などの予防策を取れば、加入者自身が健康になるうえ、医療費全体の抑制にもつながるという。