生活保護受給世帯ではアレルギー性疾患や歯の疾患がある子どもの割合が一般世帯の１０倍以上になるとの研究結果が東京大学大学院医学系研究科、健康教育・社会学分野の近藤尚己准教授らの研究チームから発表された。ぜんそくやアトピー性皮膚炎などのアレルギー性疾患、う蝕や歯肉炎などの歯の疾患などの有病割合は、一般家庭の子どもに比べ極めて高いことが判明。さらに、ひとり親世帯の場合は、ぜんそくが約１．９倍、アレルギー性鼻炎が約１．６倍、アトピー性皮膚炎が約４．２倍、歯の疾患が２．１倍多いことがわかった。経済的な困窮に加え、育児のストレスなどの影響が原因と考えられる。