医療機関で院内感染が発生すると、診療がまひし医療崩壊に直結する。２００人以上のクラスター（感染者集団）が発生した北海道旭川市の慶友会吉田病院には陸上自衛隊が看護官を派遣した。
「まるで戦場のようだった」。北海道医療大（当別町）の塚本容子（つかもと・ようこ）教授（公衆衛生学）は昨年１１月、感染抑制のため支援に入った。目に飛び込んできたのは、気力や体力の限界に達した医療従事者の姿。医師や看護師は感染の不安を抱えながら「患者が亡くならないように、どうにか診療と食事の提供をしていた」。
感染者と非感染者の活動領域を分ける「ゾーニング」を実施したが、感染者が増えるたびに範囲の変更を余儀なくされた。長期の入院者は大型スーツケース３個分の荷物を持参しており「（個人の持ち物の）消毒に時間を要する上に、作業中に感染が広がっている可能性もあった」という。
徐々に適切な手指衛生のタイミングや防護具の着脱方法が看護師に浸透し始めた。陸上自衛隊の支援も受け、１２月に入り状況が落ち着いてきた。塚本教授は院内感染の抑制は「徹底した検査とゾーニングといった初動にかかっている」と指摘。「人手のわりに業務量が多くなれば、防護具の着脱がずさんになったり、換気を忘れたりと、院内感染のリスクが高まる可能性がある」と、全国でも増えている院内感染の背景を分析する。
昨年４月の院内感染の発生で、患者や職員ら４３人が感染、そのうち４人が死亡した東京都立墨東病院（墨田区）。中村（なかむら）ふくみ感染症科部長によると、感染の可能性は低いものの、経過を観察する必要のある人向けの専用病棟を設けた。さらに、全スタッフに休憩時や日常生活でも密集を避けるよう呼び掛けたことが奏功。速やかに院内感染を終息させることができた。
現在は「（全身を覆う）防護服は脱ぐのが難しく、過剰な装備で働くのはむしろ危ない」と、マスク、フェースシールド、エプロンの軽装で業務に当たっている。