新卒合格者・合格率では東歯大(121人・96.0％)、松本歯大(75人・90.4％)、日歯大新潟生命歯学部(40人・88.9％)、昭和大学歯学部(85人・88.5％)、大阪歯科大学(58人・82.9％)の奮闘は評価されそうだ。改めて指摘する必要があることは、公表され数字に一喜一憂することでなく、各歯学部・歯科大学は、以後に学内での対応をさらに進めるべきである。社会から求められる歯科医師も変わりつつあり、今回の新型コロナ感染症拡大により、歯科界・歯科医師に対して問題提起された。卒前教育は当然であるが、卒後の研修・教育・臨床が問われてくる。それは地域に関係なく、医療を担う“歯科医師”としての自覚が問われる。
そこで、歯科界全体の今後を見据えると、歯学部・歯科大学としても安定・堅実な経営を展開できるのか検討を余儀なくされている時期にきている。様々な憶測が毎年飛び交う中で、社会は待ってくれない。薬学部・薬科大学も厳しい環境に置かれており、マスコミでは、“淘汰”という言葉を使い特集をしている点である。そこで、看過できないのが廃部の目安として、「入学定員充足率」「薬剤師国家試験合格率」「6年間で卒業したことを示す卒業率」を挙げている点である。かつて中医協委員長を務めた森田朗津田塾大学教授は「大前提が人口減少は継続すること。医科・歯科領域への需要をどう判断するのか。何が求められているのか。真摯に謙虚に検討すべき時期は、既に来ているのです」と私的意見として繰り返す強調していた。