１９９０～２０２１年の約３０年間で、日本の平均寿命は５・８年延びて８５・２歳となった一方、４７都道府県で最長と最短の差が拡大したとの分析結果を慶応大などのチームがまとめ、２１日付の英医学誌に発表した。９０年に２・３年だった差が２１年には２・９年に広がっていた。
延びが大きかった地域では、医療へのアクセスや生活習慣の改善、健康を支える仕組み作りなどを積極的に進めたとみられる。チームの野村周平（のむら・しゅうへい）慶応大特任教授（国際保健）は「そうした地域の取り組みを共有することで、格差是正につながる可能性がある」としている。
チームは国の人口動態統計などのデータを分析。平均寿命は全都道府県で延びたが、小数第２位を四捨五入した９０年の平均寿命が最長の沖縄（８０・６歳）と最短の大阪（７８・２歳）の差が２・３年だったのに対し、２１年では最長の滋賀（８６・３歳）と最短の青森（８３・４歳）の間に２・９年の差があった。
健康上の問題がなく生活できる「健康寿命」と平均寿命との差も、９０年に９・９年だったのが、２１年には１１・３年に拡大した。野村さんは高齢化が一因とみており「『健康な長寿』の実現が課題だ」と指摘した。
異なる時期や地域間の比較を可能にするため、人口の年齢構成の違いを考慮して補正した死亡率を算出すると、約３０年の間に全国の死亡率は４１・２％減少していた。脳卒中や虚血性心疾患による死亡率の低下が影響したとみられる。減少幅が最も大きかったのは滋賀で４９％、最も小さかったのは沖縄で２９・１％だった。
病気ごとの解析では、誤嚥（ごえん）性肺炎などを引き起こして死亡した認知症の人が、２１年は１０万人当たり１３５・３人で、９０年の２９・３８人から大きく増加した。高齢化が主な要因で、２１年に１１４・９人だった脳卒中や、９６・５人だった虚血性心疾患を上回った。