【10月5日 AFP】チェコの首都プラハの病院は4日、磁石を誤飲した子ども5人の治療を行っていると明らかにした。全員がティックトック（TikTok）で見つけた「ピアス・チャレンジ」に参加していたという。
プラハ・モトール（Prague-Motol）病院は子どもたちについて、舌にピアスをしているように見せ掛けるため、舌先に球状の磁石をのせ、その後、誤ってのみ込んでしまっていたと説明。
「1人は幸運にも複数の磁石をすぐに排せつできたが、残り4人は入院中で、本日2人の緊急手術を行う」としている。
同病院によると、子どもたちは1個または複数の磁石と金属片をのみ込んでいた。体内でそれらが接着し、胃腸が損傷するか、穿孔（せんこう）や炎症が生じる可能性もあるという。
サンスターと東京大学高齢社会総合研究機構の飯島勝矢 機構長などの研究により、オーラルフレイルを有する地域在住高齢者は、抑うつ傾向の発症リスクが高まることがわかった。
自立高齢者1,356人を対象とした調査で、オーラルフレイルを判定するための５つの問診項目を活用し、2012～18年まで抑うつ傾向の発症リスクを解析した。調査開始時のオーラルフレイルの有病率は35％だったが、６年間の追跡期間中に新たに18％が抑うつ傾向を発症した。
また、「硬いものが食べにくい」「お茶や汁物でむせる」と回答した人は、抑うつ傾向を発症するリスクが高まるという。
同調査結果は、日本老年歯科医学会第35回学術大会にて発表された。
【歯科通信】
日本歯科技工所協会が会員歯科技工所に対して行なった2023年度調査で、５年間の入社総数は1,467人、５年以内の離職者は410人（離職率27.9%）だった。離職率は４年前の前回調査時27.8%とほぼ同じだったが、入社総数と離職者数は18%増えている。
歯技協は、歯科技工士全体の離職率70％と比べると半分以下で、定着率72.1%との見方もできると分析。調査担当者で協会総務理事の北井正勝 氏は、「実態を把握してこそ、次の対策や検証が可能となる。今後、歯科医院などに勤務している歯科技工士や協会会員以外の歯科技工所での離職率を把握することで、今後求められる歯科技工体制や、歯科技工士不足の歯止め対策につながる」とコメントした。
【歯科通信】
明治安田生命保険相互会社（東京都千代田区、執行役社長 永島 英器、以下「明治安田」）
と公益社団法人日本歯科医師会（東京都千代田区、会長 高橋 英登、以下「日本歯科医師会」）は、
「口腔健康管理に関する協働取組み」を展開し、２０２４年１０月より人々の歯と口の健康
を支えるための活動を開始します。
昨今、口腔内の環境の良し悪しが全身疾患の発症にも影響することが広く周知され、歯と口
の健康に対する人々の関心が高まっています。また、高齢化の進行により健康的に長生きが
できること、いつまでも自分の歯で美味しく食べられることがより重視されるようになりました。
日本歯科医師会は、国民歯科医療の確立、公衆衛生・歯科保健の啓発、学術研修事業、
および歯科医学の進歩発展を図り、地域のみなさまの歯と口の健康を増進する事業等を
行なっています。また、明治安田は、「ひとに健康を、まちに元気を。」を掲げ、２「大」
プロジェクト（注）の展開を通じて、お客さまや地域のみなさまの「心身の健康づくり」や、
人々があたたかくつながる「豊かな地域づくり」への貢献をめざしております。
協働取組みの具体的な内容として、各地域で日本歯科医師会および都道府県歯科医師会、
郡市区歯科医師会と、各地の明治安田の支社・営業所が連携し、地域のみなさま向けに歯と
口に関するセミナー、歯科医師による相談会、口腔内の簡易検査等を実施し、歯と口の健康
について学ぶ場を提供します。
抗菌薬（抗生物質）の効かない薬剤耐性菌による死者は2050年までの25年間、世界で3,900万人を超えるとの推計を、米ワシントン大などの国際チームが17日、英医学誌ランセットに発表した。
急速な高齢化が原因で、チームは「（免疫力の弱い）高齢者への脅威は今後増大する一方だ」と警鐘を鳴らす。感染対策や抗生物質の適切な使用が進めば、多くの死亡を防げる可能性があると指摘している。
薬剤耐性菌を巡る過去の傾向を踏まえた世界的影響の詳細な予測は初めてという。薬剤耐性菌は、ひそかに広がる「サイレントパンデミック」と呼ばれ、高齢化が進む日本でも喫緊の課題の一つ。政府は昨年、新たな「行動計画」を策定し、抗生物質使用量を27年までに20年比で15%減らすとの目標を掲げている。
【メディファクス・共同】
外国人留学生らの健康保険証情報を悪用し、歯科治療をしたように装って診療報酬をだまし取ったとして、警視庁国際犯罪対策課は２日までに、詐欺の疑いで千葉県、歯科医師と愛知県、外国人派遣を手がける団体職員ら計５人を逮捕した。
同課によると、容疑者が、提携する日本語学校に「無料で歯科健診ができる」と持ちかけ、容疑者が留学生らを健診した際に保険証情報を入手。実際には行っていない治療の診療報酬を請求していたという。昨年に計約２千万円をだまし取ったとみて調べる。
逮捕容疑は昨年６月上旬、容疑者が設立した歯科医院で、外国人留学生らが治療を受けたように装い、診療報酬として計約１６５万円を詐取した疑い。同課は認否を明らかにしていない。
大阪大学大学院歯学研究科の井上 萌 大学院生、久保庭雅恵 教授、同大学大学院医学系研究科の片上直人 講師、西澤 均 准教授、下村伊一郎 教授、同大大学院工学研究科の福崎英一郎 教授らの研究グループは、糖尿病集中治療のみで歯周病の炎症状態が改善すること、また、糖尿病治療前の全身状態によって糖尿病集中治療に伴う歯周組織の反応性が異なることを明らかにした。
これまでの研究で、糖尿病と歯周病は相互関係にあり、歯周病治療により血糖コントロールが改善することが明らかになっていた。しかし、糖尿病治療による歯周病への影響についてはほとんど解明されていなかった。
今回、研究グループは、２型糖尿病患者に対し、入院下での糖尿病集中治療を行い、糖尿病治療前後の全身的な臨床指標や歯科的指標を計測し、詳細に解析した。その結果、糖尿病治療により、血糖コントロールだけでなく、歯周病の炎症状態の指標であるPISAが改善した。
【歯科通信】
地震や大雨の際、日常的に人工呼吸器などを必要とする「医療的ケア児」の避難を地域で連携して支援する取り組みが始まっている。寝たきりの子は移動が難しく、例えば停電で医療機器が使えなくなれば命に関わる。スムーズに避難できるよう、保健所と地域の福祉施設などが事前に移送や受け入れの段取りを整え、災害に備える。
７月下旬、大阪府茨木市。最大震度６弱の地震が発生したとの想定で、府茨木保健所が医療的ケア児を対象とする避難訓練を実施した。先天性の障害のため人工呼吸器を付ける男子児童（８）と母親（４０）が参加した。
「大きい地震あったけど大丈夫？」。いつも利用している訪問看護事業所が安否確認の電話をすると、母親は「停電している」と訴えた。人工呼吸器のバッテリーは電源がなければ、長くても半日しか持たない。
事業所などの情報で保健所が福祉施設側に連絡。母親が児童を抱きかかえてバギー型車いすに乗せ、迎えに来た社会福祉協議会の車で３キロ先の施設へ。施設の職員が発電機を稼働させ、人工呼吸器をつないだ。看護師が体調を確認。施設の職員が「避難が完了しました」と保健所に連絡し、訓練は終了した。
茨木保健所は以前、災害が起きた際は自力での避難を呼びかけていた。医療的ケア児の保護者から不安の声が寄せられ、方針を転換。昨年１月以降、発電機を備え、ケア児の受け入れが可能な施設計１２カ所と避難に関する協定を締結している。災害時は保健所が施設を手配し迅速に移送する。
男児は普段、自宅からの外出でも、人工呼吸器や吸入器、薬、おむつなど大量の荷物に、車の運転と介助者が必要。母親は「災害時に親だけで守ることはできない。地域の理解や協力は欠かせず、こうした取り組みが他の地域でも進んでほしい」と話した。
地域でケア児の避難を支援する動きは、青森県弘前市や千葉県香取市、新潟県新発田市、鹿児島県薩摩川内市など各地で広がりつつある。
ケア児は、厚生労働省によると全国で推計約２万人いる。改正災害対策基本法は、ケア児や高齢者らの「個別避難計画」の作成を自治体の努力義務とする。だが、避難計画は自力で逃げることを前提としているほか、避難する際の支援者が見つからないケースもあるなど課題は多い。
内閣府などによると、今年４月時点で約９２％の自治体が計画作成に着手しているものの、計画に基づく訓練を実施したのは約１７％にとどまっている。茨木保健所の担当者は「日頃から保健所と施設が密に連携してきた。地域でケア児の命を守るためには顔の見える関係を築くことが重要」と語った。