やぶしたニュース

咀嚼による8つ効果「ひみこの歯がいーぜ」。
「ひ」は肥満予防、「み」は味覚の発達でした。
今回は「こ」。言葉の発音が良くなるという効果についてです。

コミュニケーションにも不可欠な言葉ですが、
スムーズ会話のためには滑舌も関係してきます。

滑舌が悪くなるのは以下のような原因があります。
・舌の筋肉やその周りが凝り固まっている
・筋力が弱くなっている
・舌の癖がある　など
肩凝りや歯の食いしばり、会話の減少による血流の悪化、
筋拘縮、筋委縮などが、舌周辺の筋肉が凝り固まることに関係します。
また、扁桃腺・唾液腺・甲状腺の腫脹や顎関節症、
舌筋・舌骨筋群機能不全などが原因の場合もあります。

舌周辺には、舌を動かすための筋肉や、会話や嚥下に関係する筋肉など、
さまざまな働きの筋肉があり、この筋肉の凝りをほぐすことや
筋力を鍛えることが、滑舌を良くするために必要になってきます。

原因に合わせたトレーニングもありますが、
舌の筋力を強くする効果を意識して日々の食事を咀嚼することにより、
必要な筋肉を鍛えることもできます。

咀嚼をすることは脳の活性化も促します。
さらにそこに、会話を加えると脳がたくさん動きます。
脳が適切に働くことにより、滑舌よい会話に繋がります。

また、お口が乾くと話すことがとても難しくなります。
咀嚼の刺激により唾液の分泌も良くなりますので、
日頃から唾液がよく出るように意識するのも
滑らかに話す方法のひとつです。

　大分大学病院歯科口腔（こうくう）外科は１５日午前９時半から午後０時半まで、由布市挾間町のはさま未来館で無料の口腔がん検診を行う。同科の河野憲司教授は次のように述べ、受診を呼び掛けている。

　口腔がんは舌がんや歯肉がん、頬（ほほ）粘膜がんなどの総称で、全国で年間約７千人が亡くなっています。口腔がんは自分自身で容易に観察できる部位にもかかわらず、３～４割は進行した状態で発見されます。

　同病院歯科口腔外科は２００８年から１６年まで県内５市と１事業所で実施した検診で計５０６９人を調べ、７人の口腔がん患者を発見しました。高齢化に伴い８０歳以上の患者の割合が増えています。特に要介護者は自分で口の中をチェックする習慣が少なくなり、早期の口腔がんが見落とされてしまうと考えられ、介護者の日頃のチェックが大切です。

　口腔がんは早期段階で治療を受けた場合、５年生存率が９０％以上であるのに対して、進んだ段階になると７０％に落ちるといわれています。治療技術の発達によって治療実績は向上していますが、治療後に顔が変形したり、摂食、嚥下（えんげ）、会話などの口腔機能の障害が残ったりすることがあり、生活の質の低下につながります。小さいうちに発見、治療することが重要です。

　検診では大分大学病院歯科口腔外科の歯科医師が口腔がんを含めた口腔粘膜の病気を視診と触診で検査します。病気が見つかったら、専門の医療機関の受診指導をします。

　在宅での医療や看護を担う訪問看護師が、利用者らから暴力や暴言、セクハラ被害に遭うトラブルが起きていることを受け、全国の訪問看護事業者の団体「全国訪問看護事業協会」（東京）は３０日までに、実態を把握するための初の全国調査を本年度中に実施することを決めた。

　訪問看護師が受ける暴言や暴力の実態を調べた例は少なく、事業者によって対応もまちまちで、看護師が報告できずに抱え込むことも多い。

　調査結果は、新たに作る被害への対応手引書に反映する。海外事例などの文献も分析し、ガイドラインもまとめる。協会の上野桂子（うえの・けいこ）副会長は「看護スタッフや施設の管理者が安心、安全に仕事ができる環境をつくりたい」としている。

　協会の会員の約５５００事業所にアンケートをし、回答を事業所の管理者や研究者、弁護士を交えた委員会で分析する。手引書やガイドラインは、協会のウェブサイトに掲載したり、研修会で配布したりする予定。

　訪問看護を巡るトラブルについては、神戸市看護大のグループが２０１５～１６年、兵庫県内で調査した結果、回答した３５８人のうち約半数が暴力を受けた「経験がある」との結果を公表している。全国各地で同様のトラブルが起きている可能性が高いという。

　訪問看護は、民間の訪問看護ステーションや病院の看護師らが、病気や障害のある人の自宅でケアをするサービス。医療保険や介護保険も利用できる。今年４月現在、全国に約９７００のステーションがあるという。

口腔内灼熱症候群を初めて発症した患者17例と無痛の対照23例を対象に、茸状乳頭密度、味覚感受性、機械痛覚感受性を比較。症例群は口腔全体の味覚強度が増加し、キニーネに対する前舌の感受性と機械痛覚感受性が上昇していた。茸状乳頭密度に有意な群間差は無かった。対照群では左右の舌側面の茸状乳頭密度が相関したが、症例群では相関が見られず、舌神経支配が左右非対称である可能性が示唆された。

先月、厚生労働省は平成28年「国民健康・栄養調査」の結果を公表しました。
今回の調査は昨年の10～11月に約24,000世帯を対象に行われたもので、毎年実
施している基本項目に加え、重点項目として糖尿病有病者等の推計人数及び体
格や生活習慣に関する地域格差についても発表されました。
　これによると、下記のような傾向が見られました。
・「糖尿病が強く疑われる者（糖尿病有病者）」の割合は、12.1％であり、男
女別にみると男性16.3％、女性9.3％である。人数は約1,000万人と推計され、
平成9年以降増加している。年齢階級別に見ると年齢が高い層でその割合が高い。
・「糖尿病の可能性を否定できない者（糖尿病予備群）」の割合は12.1％であ
り、男女別にみると男性12.2％、女性12.1％である。人数は約1,000万人と推
計され、平成９年以降増加していたが、平成19年以降減少している。
・体格（ＢＭＩ）及び主な生活習慣の状況について、都道府県別に年齢調整を
行い、高い方から低い方に４区分に分け、上位（上位25％）群と下位（下位25％）
群の状況を比較した結果、それぞれ上位群と下位群の間に有意な差が見られた。
・ＢＭＩが最も高いのは、男性では高知県、女性では福島県。最も低いのは、
男性では新潟県、女性では福岡県。
・肥満者（ＢＭＩ≧25kg/m2）の割合は男性31.3％、女性20.6％であり、この
10年間でみると、男女とも有意な増減はみられない。
・65歳以上の高齢者の低栄養傾向の者（ＢＭＩ≦20kg/m2）の割合は17.9％で
ある。男女別にみると男性12.8％、女性22.0％であり、この10年間でみると男
性では有意な増減はなく、女性では有意に増加している。性・年齢階級別にみ
ると、男女とも85歳以上でその割合が高い（男性23.9％、女性34.3％）。
　9月17日に総務省が発表した人口推計によると、90歳以上の人口は１年前より
14万人増えて206万人となり、初めて200万人を突破。また、総人口に占める65
歳以上の割合は27.7％と前年より0.5ポイント上がり過去最高を更新しました。
「国民健康・栄養調査」で得られたデータが、高齢者の健康寿命を延ばす政策
につながることが期待されます。

　「都市鉱山」とは、1988年に東北大選鉱製錬研究所の南條道夫教授らによっ
て提唱されたリサイクル概念で、都市でゴミとして大量に廃棄される家電製品
などの中に存在する有用な資源を鉱山に見立て、そこから資源を再生し、有効
活用しようとするものです。
　2020年東京五輪・パラリンピックの大会組織委員会は、「都市鉱山からつく
る！みんなのメダルプロジェクト」をスタートし、リサイクルした金、銀、銅
で、五輪とパラリンピックのメダル約5,000個すべてを作ろうと、携帯電話、
スマートフォン、ゲーム機など小型家電などの回収を始めました。メダルに必
要な量は、ロンドン大会の実績を参考にすると、金が10キログラム、銀が1,230
キログラム、銅が736キログラムと見込まれていますが、加工時のロスなどがあ
るので実際には4倍程度を用意する必要があり、2019年春ごろまでに金銀銅合計
で約8トンを集めることを目標としています。
　物質・材料研究機構の試算によると、日本の都市鉱山に眠る金は6,800トンと
世界の埋蔵量の約16％、銀は約6万トンで約22％にあたる量が存在し、国別の
“埋蔵量”としてはともに世界一です。銅も約8％にあたる3,800万トンが存在し、
2位につけており、これらの量はそれぞれ世界全体の需要の3年分前後をまかな
える量に相当します。
　メダルに使う金属以外、産業的に重要なレアメタルや希土類元素（レアアース）
も都市鉱山の活用が期待されています。蓄電池などに欠かせないレアメタルの
リチウムは世界の年間消費量の約７年分が都市鉱山に存在。自動車の排ガス浄
化装置などに使われているプラチナなど白金族元素は6年分弱が埋まっています。
都市鉱山の埋蔵量からみると日本は世界有数の資源国と言えます。

　さて、都市鉱山から金属を回収するビジネスはすでに存在するものの、利益
が確保できるのは金などごく一部と言われていますが、最近では企業の取り組
みが進んでいます。三菱マテリアルは都市鉱山に眠る金や銀など希少金属の回
収・処理事業の回収設備を120億円かけて増強し、処理能力を４割増の年間20万
トンまで引き上げ世界最大規模にし、他の企業も海外拠点を設ける等の計画を
進めています。
　都市鉱山は現在、世界で年間70万トン取引されていますが、2026年度には年
間110万トンの市場に成長する見通しです。都市鉱山の活用は資源小国と言われ
てきた日本の未来に大きく関与するのではないでしょうか。

京都大大学院医学研究科の萩原正敏 教授（化学生物学）らの研究チームは９月４日（月）、ダウン症で知的障害を引き起こす原因の一つとされる遺伝子の働きを抑制する新たな化合物を発見したと発表した。

　ダウン症の胎児を妊娠している母マウスに投与したところ、胎児の脳構造の異常や学習行動が改善したことを確認した。

　ダウン症などの染色体異常を調べる出生前診断を受ける妊婦が増えているが、今回の研究は胎児期に治療できる可能性につながる成果という。論文は近く米科学アカデミー紀要に掲載される。

　研究チームは、神経細胞を作り出す神経幹細胞の増殖を促す化合物を717種類の候補から探し出し、ダウン症の赤ちゃんを妊娠した母マウスに、妊娠中期に１日１回経口投与した。

　結果、胎児には大脳皮質が通常より薄くなるダウン症の特徴が出なかった。迷路の正しい道を覚える出生後の学習行動実験では、通常のマウスと同程度に正しい場所を覚えていた。 この化合物が遺伝子の過剰な働きを抑制するため神経幹細胞が正常に増え、脳構造の異常や学習行動の低下を改善させたとみられる。

　ダウン症の人のｉＰＳ細胞から作った神経幹細胞も、正常に増えることを確認した。今後は神経細胞が関与している脳梗塞やアルツハイマー病、パーキンソン病も対象に研究を進める。

（毎日新聞　９月５日）

県が歯科疾患予防に向け虫歯のない子どもの割合などの目標値を示した「第３次県歯っぴいライフ８０２０運動推進計画」で、２０２２年度までの達成を目指している全３３項目のうち、現段階で約８割の２６項目が未達成となっていることが１４日、分かった。

　特に乳幼児期や成人期での未達成項目が多く、県は子どもの虫歯予防としてフッ素で口をすすぐ「フッ化物洗口」の普及啓発、成人については歯科検診の定期受診を推進する。同日、福島市で開かれた県歯科保健対策協議会で県が中間評価として報告した。

　県は目標値を乳幼児期、学齢期、成人期、高齢期、その他の５区分で設定。現段階で目標に達しているのは乳幼児期１、学齢期２、高齢期３、その他１の計７項目で、成人期は全６項目が未達成となっている。

　このうち虫歯のない子どもの割合は改善傾向にあるものの、５歳児で５１．１％（目標７０％）となるなど目標には届いていない。県は適切な歯磨きや生活習慣の指導に加え、４歳児から小学校でのフッ化物洗口の必要性を指摘している。

　成人期では、処置していない歯を持つ４０歳の割合が６２．５％で目標の１０％との差が大きい。県は、糖尿病などの全身疾患と関係する歯周病予防に向け、定期的な歯科検診で早期発見・早期治療することが重要としている。県は同計画（２０１３～２２年度）の中間に当たる本年度、中間評価を踏まえた今後の取り組みを検討し、同計画を見直すことにしている。