やぶしたニュース

鎮痛解熱剤の処方時に注意したいアスピリン喘息。喘息患者の5％程度が非ステロイド性抗炎症薬（NSAIDs）で発作を起こすリスクがある。こうした患者でどうしても解熱したいと鎮痛解熱剤の処方で特に考慮する必要が有るのは、アスピリン喘息です。喘息の人の5％くらいが非ステロイド性抗炎症薬（NSAIDs）を飲むと発作を起こして救急外来にくるという怖い病態ですが、アレルギー反応が少ない薬の一つがアセトアミノフェンです。塩基性NSAIDで有名なところでソランタールという薬も、アレルギー反応が少ないと言われていますが、両剤とも添付文書上ではアスピリン喘息は禁忌となっています。ただ、高熱がガンガン出ていて、消耗しており、どうしても使いたいというときには使うことも無きにしも非ずです。きはどうすべきか。

よい歯コンクール：自信たっぷり「あ～ん」　南紀歯科医師会など　／三重

　熊野、御浜、紀宝３市町の小中学生を対象にした「よい歯コンクール」と、幼稚園児も加えた「よい歯の図画・ポスター」の審査が９日、熊野市井戸町の市文化交流センターであった。

　日本歯科医師会の「歯と口の健康週間」に合わせ、南紀歯科医師会と紀南学校保健会が主催。斎藤鉄郎・南紀歯科医師会会長があいさつの中で、あごの小さい子が増えていることを指摘し、「一口で３０回かむことを心掛けて」と呼び掛けた。

　このあと、小６と中３の各８人を審査。小６は木本小の沢田夢来さん、中３は尾呂志学園中の山田健登さんが１位に選ばれた。また、図画・ポスターは４部門で金賞が決まった。全応募作１２０点を集めた図画・ポスター展は１６日までセンターで開かれている。

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旭川日赤病院にて上記研修会が開催されます。詳細は、添付ファイルをご覧ください。

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6月15日に看取りについて再考する講演が開催されます。是非ご参加ください。詳細は、ファイル参照してください。

旭川赤十字病院薬剤部は、医薬品による健康被害が認められた患者が速やかに医薬品医療機器総合機構（PMDA）の医薬品副作用被害救済制度で給付を受けられるようにするための取り組みを進めている。病棟薬剤師がDI室と連携して医薬品の適正使用の可否などを確認し、救済制度の対象になる可能性を見極めた上で患者に制度の紹介を行ったり、薬剤師が必要に応じて書類作成の補助に関わるなどした結果、手続きがスムーズになり、2012年9月から14年にかけて3件の給付金支給が決定している。

　副作用救済給付を受けるためには、発現した副作用と服用した医薬品との因果関係を証明しなければならず、副作用の治療を行った医師の診断書や、処方を行った医師の投薬証明書、薬局等で医薬品を購入した場合は販売証明書が必要となる。また、請求に必要な書類の作成は、主に主治医や患者本人が行うが、医療従事者からは「書類の作成が複雑・面倒」「時間がかかる」などの意見が上がっており、負担になっているのが現状だ。また、同制度の認知度が低いのも課題となっている。

　同薬剤部では、救済制度の対象になるかどうかの見極めや、必要に応じて必要書類の作成を補助するなどの取り組みを行うことで、手続きをスムーズに進めるシステムを構築している。

　まず、医薬品の副作用によって入院・入院期間が延長した患者について、病棟薬剤師が情報収集してDI室へ報告。医薬品の適正使用の可否や救済制度の対象薬剤かなどを確認し、救済制度の対象になると思われる場合に限り、患者に制度を紹介し、必要書類の作成の補助を行っている。

　手続きを簡略化するため、給付に必要な書類を精査することも大事だ。抗甲状腺薬「メルカゾール」の服用で無顆粒球症が認められたケースでは、薬剤部が副作用の原因と思われる薬剤を処方した病院と副作用の治療を行った病院が同一だったことを確認。投薬証明書が不要になることなどを助言し、書類作成の手間を省いた。

　薬剤部の畑中愛美氏は、患者への制度の紹介から給付金請求に至るまでのプロセスに病院薬剤師が積極的に介入することの必要性を強調した。

成人の９割が経験しているという虫歯。予防には日ごろの歯磨きに加え、定期的な歯科検診を受けることが大切だ。しかし県民で定期検診を受けているのは２割弱しかおらず、全国平均の５割弱を大きく下回っている。今月４～１０日は「歯と口の健康週間」。歯科医師らは「いつまでも自分の歯で食事をして健康寿命を延ばせるよう、口腔（こうくう）ケアを見直して」と呼び掛けている。

　県健康増進課によると２０１１年度、定期検診を受けた２０歳以上の県民の割合は１７・９％。０４年度の１０・５％からは増えたが、全国平均の４７・８％（１２年度）に比べると意識の低さが浮き彫りになる。

　県歯科医師会理事で佐野歯科（宮崎市）の佐野裕一院長は「本県では、歯がずきずき痛んだり、歯茎が大きく腫れたりしないと歯科を受診しない傾向がある」と危惧する。

　受診率を年代別に見ると、男性の２０～５０代は１５％以下で、特に働き盛りの４０代は３・４％と極端に低い。女性は２０代が３３・３％あるが、３０代になると８・０％と激減している。

　佐野院長は「女性の３０代は育児に追われ自分の口のことが後回しになっているのではないか」と推測。その上で「虫歯の原因となる細菌は１歳半から２歳半が一番もらいやすいといわれるため、子どもと接触する保護者の口腔ケアは大切」と指摘する。

　受診率の低さは県民の歯の健康状態に直結する。６０歳で自分の歯が２４本以上ある人の割合は全国８１・３％に対し、本県は４９・７％。また永久歯の抜歯の最も多い原因は全国だと歯周病だが、本県は虫歯というデータがある。

　そして歯の健康状態は体にも影響する。歯周病は動脈硬化や心臓病、早産などのリスクも高める。動脈硬化は、歯周病菌やその菌が持つ毒素が歯茎の血管から侵入することで引き起こすとされる。また東日本大震災後の被災地では介護が必要な高齢者が口腔ケアを受けられず、口内の細菌が肺に入って起きる誤嚥（ごえん）性肺炎により亡くなったとされる事例がある。

　行政も受診率の向上を課題としており、県内では１４市町村が成人の歯科検診への補助を実施。宮崎市では０４年から歯周疾患検診事業を行い、現在は３０歳から５歳刻みで７０歳まで５００円で受診できる。ただ対象者にはがきで通知しているが、実際の利用率は１５年度で７・３％と低迷。同市はまず２桁達成を目標に、未受診者への通知はがきを再送するなど対策を図る。

　定期受診は、虫歯や歯周病の早期発見が可能になるだけでなく、歯科医師らから歯ブラシの選び方や磨き方など、日常のセルフケアの方法を教えてもらえるメリットもある。佐野院長は「予防に勝る治療はない。一般的に検診は半年に１度とされるが個人によって差があるので、ぜひかかりつけの歯科で検診を受け、相談してほしい」と話している。

出生数
は100万5656人で、最低数だった前年の100万3539人より2117人増加しました。
　年次推移を見ると、昭和24年の269万6638人をピークに昭和50年以降は減少と
増加を繰り返しながら減少傾向になり、平成23年からは減少が続いていました
が、今回5年ぶりに増加に転じました。
　また、平成27年の合計特殊出生率（一人の女性が一生の間に生むとされる子
どもの数）は1.46 で、こちらも前年の1.42 より増加しました。
　年次推移を見ると、最も高かったのは1947年の4.54でその後は減少傾向にな
りました。最低の1.26になった平成17年の後は微増が続き、平成26年には低下
したものの、今回は再び上昇しました。
　増加の原因としては、経済環境の好転や、30～40歳代前半を中心に出産が増
えたことが上げられていますが、人口を維持するには合計特殊出生率を2.07ま
で引き上げる必要があるとされています。政府は、少子化対策の充実と働き方
改革で子育てしやすい環境をさらに整えなければなりません。

厚労省は、糖尿病性腎症重症化予防に係る連携協定を日本医師会、日本糖尿病対策推進会議と3月24日に結んだ。

　締結式には糖尿病対策推進会議副会長で日本歯科医師会会長の堀 憲郎 氏も出席した。

　協定は糖尿病性腎症重症化予防の取り組みを全国的に広げていくために各自治体、郡市医師会が協働・連携できる体制の整備が必要との考えの下、国レベルで予防プログラムを策定する。