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歯19本以下の高齢者に体重減リスク 浜松医科大

浜松医科大(浜松市東区)健康社会医学講座の中村美詠子准教授らはこのほど、歯の本数が19本以下の高齢者は20本以上ある人に比べ、体重減少や痩せた状態になりやすいとの報告書をまとめた。

 体重減少や痩せた状態は死亡や要介護状態に陥る危険性が高まることで知られている。ただ、歯が19本以下でも毎日、野菜や果物を摂取している女性は痩せるリスクは高まらないとも結論付けた。中村准教授は「要介護状態にならないため、適切な口腔(こうくう)ケアや十分な栄養の摂取が大切」としている。

 中村准教授は、共同研究グループの「日本老年学的評価研究」の2010年調査データを活用し、自立的に生活している全国31市町村の65歳以上男女9万6794人を調べた。残存歯数が20本以上と19本以下とで、体重減少や痩せた状態の有無を比較し、「肉・魚」、「野菜・果物」の食事習慣との関連性を検討した。この関連性を網羅的に調べた研究は初めてという。

 調査の結果、残存歯19本以下の高齢者が全体の約3分の2に上った。直近の半年間に「2、3キロの体重減少があった」とする高齢者は「19本以下」が多く、リスクは「20本以上」より1・2倍高かった。

 体重減少の無かった約7万9千人のうち、体格指数(BMI)18・5未満の痩せた人を調べた結果、残存歯19本以下の男性が痩せた状態であるリスクは約1・5倍だった。女性は19本以下でも痩せのリスクはなかったが、19本以下で「果物・野菜を毎日摂取していない」と回答した女性に絞った場合、痩せているリスクが1・2倍に上ったという。

 中村准教授は「歯が少ない方でもしっかり食事をとっていれば痩せるリスクは抑えられる。食材の切り方や調理法の工夫が大切」と栄養摂取への心掛けの重要性を指摘した。

第39回ケア☆カフェあさひかわ

日時:平成28年5月24日 (火)     

       18:30~20:30

場所:旭川市市民活動交流センター 

   CoCoDe 大ホール

    テーマ『ありがとう』

高齢者 歯の喪失、体重減少に影響 19本以下、栄養取れず死亡や要介護も 東海学園大など初の調査

定期検診や治療不可欠

 歯が19本以下の高齢者は、20本以上の人に比べ、体重減少した人が約25%多いことが、東海学園大や愛知学院大などの共同研究で分かった。高齢者の大規模な歯の喪失状況と体重などの関連を調べた調査は初めてといい、研究グループは「高齢者がやせることは、死亡や要介護の危険性を高めるため、定期的な歯科検診や歯の治療などが必要だ」などと訴えている。

 研究グループによると、全国の65歳以上の男女約10万人の歯の残存数や食品の取り方、体重などとの関連について2010年に調べた。その結果、通常28本ある歯のうち、男女とも19本以下の人は約3分の2に上り、さらに、調査時から6カ月間で体重が2~3キロ減った人は、20本以上の人に比べ、19本以下の人は男性で25%、女性は24%多かった。歯を失ったことで、十分に食事が取れていないためだという。

 研究グループは「高齢期にやせることのないように、適切な口腔(こうくう)ケアを行い、歯を失わないようにしてほしい。また、既に残存歯が少ない場合は、調理法などを工夫するなどして、必要な栄養を取れるよう心がけることが大切だ」などと指摘している。

 研究グループはさらに追跡調査を行い、歯の喪失が体重の減少や要介護に及ぼす影響を調べていくとしている。

日本歯科医師会 「在宅医療進めたい」 新潟県内初の会長、堀氏が知事に就任報告

県内で初めて日本歯科医師会長に就任した堀憲郎会長(63)=長岡市=が26日、県庁を訪れ、泉田裕彦知事に会長就任を報告した。

 堀会長は同会常務理事などを経て3月に就任。中越地震での経験を生かし、熊本地震の被災地で高齢者の口腔(こうくう)ケアを行ったという。高齢化社会での歯科の役割に関し、堀会長は「個人経営が9割を占めているためハードルは高いが、診療所同士が支え合う仕組みを作るなどして、在宅医療を進めたい」と意欲を語った。

くらしナビ・子育て・親子:歯科検診、生活見直す教材に

新学期が始まり、小中学校で健康診断のシーズンを迎えた。ただ、歯科検診で「問題なし」と言われても、歯科医院で虫歯が見つかることがあるという。なかったはずの虫歯が、なぜ見つかるのか。

 埼玉県朝霞市立第八小学校であった歯科検診を訪ねた。「歯列0……6番がCO(虫歯になりかかっている歯)……」。校医を含む4人の歯科医が、3~5年生の児童を次々と診ていく。その数500人以上。あごを触って口の開け閉めの状態を確認、口の中はミラーで視診して、1人約1分のペースだ。

 ●診察とは別物

 「学校での歯科検診と、かかりつけ歯科医が行う検診(診察)は別物」。こう断言するのは、日本学校歯科医会の丸山進一郎会長だ。自身も東京都内と埼玉県で開業する傍ら、校医として30年以上、歯科検診に関わってきた。

 学校検診では、歯科医が▽0=健康▽1=要観察▽2=要治療の3段階にスクリーニング(ふるい分け)している。学校生活に支障のあるレベルの虫歯などを見つけて、専門医への受診を促す。「専用の照明器具も椅子もレントゲン設備もない。医院とは異なる環境でも、可能な限り丁寧に診ている」(丸山会長)というが、おのずと限界はある。小さな虫歯を見落とすことも、逆に虫歯でない歯がそう見えてしまうこともあり得るのだ。

 東京都内の歯科医は▽学校の検診で「問題なし」だった子どもを、直後に診て虫歯が見つかった▽逆に「要治療」だったが、食事や歯磨きの指導で虫歯への進行を食い止められるレベルだった、という両方のケースを経験している。

 ●自分で守る意識を

 歯科検診は従来、歯を探針と呼ばれる金属製の器具でつつくなど虫歯発見に重点を置いていたが、1995年度からスクリーニング法に切り替えた。予防への関心が高まり、子どもの虫歯が激減したことがきっかけだ。文部科学省の学校保健統計調査によると、84年度に1人平均4・75本あった12歳の永久歯の虫歯等の数は、昨年度は平均0・90本まで減っている。

 丸山会長によると、現在の歯科検診は保健教育の一環として位置づけられ、結果は歯磨きや食生活などを見直すための「教材」になっている。朝霞市立第八小で養護を担当する酒巻聖美教諭は「以前は低学年対象だった歯磨き指導を、4年生で始めた。永久歯の数が増えてくる一方で、歯垢(しこう)や歯肉の状態が悪くなる時期だからだ。検診以外でも歯の健康を意識してもらえるよう取り組んでいる」と話す。

 歯科検診の結果はこれまで、要観察と要治療の子どもだけに知らされることが多かった。文科省は今年度から、検診結果が「0」だった子も含め全児童生徒に「検診結果のお知らせ」を配り、きめ細かく周知することにした。

 丸山会長は「学校検診は、歯科医が虫歯を確実に発見したり、1年に1度『お墨付き』を与えたりする機会ではない。結果が良好であっても、保護者は定期的に歯科医院に連れていき、子どもたちに『自分の健康は自分で守る』意識を育ててほしい」と訴える。

 ●保護者、関心二極化

 小児歯科専門医院「レオーネキッズデンタルクリニック」(東京都荒川区)の荻原栄和院長は、かかりつけ歯科医院を持つメリットについて「設備が整っているぶん、より細かい異常を見つけられる。保護者に直接説明できる意義も大きい」と説明する。

 「乳歯の生え変わりが遅い」「口臭が気になる」といった心配事を相談し、その場で答えてもらうことは保護者の安心につながる。前回のレントゲン写真と比較して、治療の進み具合や永久歯の生え方などを確認できるのも、継続して同じ歯科医院に通う良さだ。荻原院長のクリニックの初診の平均年齢は3歳。早い子は離乳食指導を受けるため0歳から通うという。

 一方で荻原院長が気になるのは、学校検診で「要治療」のお知らせをもらっても歯科に行かない子どもたちの存在だ。「区内の学校検診を担当しているが、各学年で2、3人ほどは受診していない印象がある。子どもの口内について保護者の関心の度合いも二極化しているようだ」と危惧し、「予防のためには年3~4回、虫歯の有無を確認するためには最低年2回、歯科医院を受診してほしい」と呼びかけている。

歯磨き、ゲーム感覚で スマホ連動 サンスター

サンスターは18日から、歯ブラシに付けて、歯磨きの動きに合わせてスマートフォンでゲームや音楽などが楽しめる器具「G・U・M PLAY(ガム プレイ)」を売り出す。正しい磨き方を習慣づけられる器具で、歯磨き嫌いの子どもだけでなく、大人も楽しめる。

 歯ブラシの動きや強さを感知する加速度センサーを内蔵。センサーと、専用アプリ(無料)をダウンロードしたスマホが連動する。歯ブラシの持ち手を差し込んで使う。ゲーム感覚で歯磨きできるアプリでは、画面の右下にモンスターが現れた場合は自分の右の奥歯側を磨くことで倒せる。価格は税抜き5千円(推奨の歯ブラシ付き)。専用サイト(http://gumplay.jp)で購入でき先行予約を受け付け中だ。

唾液管内視鏡手術が唾液腺炎を改善

慢性閉塞性唾液腺炎患者40例(54腺)を対象に、唾液管内視鏡補助下唾液管手術(SASDS)の症状改善効果を前向きコホート研究で検証。慢性閉塞性唾液腺炎症状(COSS)質問票の平均スコアは、術前の36.1点から術後3カ月時には13.5点に改善した(P<0.001)。なかでも、唾石症関連唾液腺炎患者は、放射性あるいは炎症関連疾患患者に比べ術後COSSスコアの改善が大きかった。SF-8 QOLスコアでは手術前後の有意差はなかった。

旭川市で梅毒感染急増、今年既に6件 保健所「病院受診か相談を」

旭川市内で性感染症の一つである梅毒の感染者が急増している。年間確認件数は例年0~1件程度にすぎなかったものの、2015年に6件に急増。今年は13日現在で既に昨年と同数に達している。今後さらに増える可能性もあり、市保健所は「異常な増え方だ。今後の状況を注視したい」(健康推進課)と警戒している。

 市内の医療機関での感染確認は、近年では比較的多かった12年でも3件で、13、14年は1件。11年以前はおおむね0~1件で推移していたのが実態だった。

 だが、昨年から状況が一転。今年は早くも1~3月に5件、今月5日にも1件が確認された。内訳は男性5人、女性1人で年齢層は20代から50代までと幅広い。

 市保健所によると、梅毒は基本的に性交渉で感染し、発疹や発熱、性器にしこりができるなどの症状が特徴。ただ、症状が現れずに放置されるケースも多い。症状の有無にかかわらず、長期間の放置により心臓などに菌が回って重篤化すれば、死亡に至る場合もあるという。抗菌薬で完治するため、早期の治療が重要とされる。

 梅毒感染者は全国的にも増加傾向で、要因について同保健所は「増加する海外からの旅行者が持ち込んでいることも理由の一つだろう。性産業の多様化も影響しているのでは」と指摘する。その上で避妊具の正しい使用による予防のほか、「気になることがあればすぐに病院を受診するか、保健所に相談を」と呼びかけている。相談は市保健所の「エイズ専用相談電話」(電)0166・26・8120で受け付けている。(松井伊勢生)

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