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嚥下機能検査は退院後にこそ必要

胃瘻造設術の点数は、2014年の診療報酬改定で1万70点から6070点に大きく引き下げられ、代わりに「胃瘻造設時嚥下機能評価加算」(2500点)が新設された。術前に嚥下造影(VF)または嚥下内視鏡(VE)を行い、嚥下機能を評価すれば、従来の胃瘻造設術の点数に近い報酬となる。そのため、胃瘻造設前には積極的に機能評価がされるようになった。その一方で、退院した後にこうした検査がしっかり行われているかは定かではない。在宅患者の嚥下機能の検査や訓練を行える医療機関を地図上にまとめる厚生労働科学研究の代表者、戸原玄氏(東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科老化制御学講座高齢者歯科学分野准教授)に聞いた。

虚弱予防は口から 食べこぼし、むせに注意 歯科医師会が運動提唱 「医療新世紀」

ちょっとした滑舌の悪さや食べこぼし、飲み物にむせるといった口周りのトラブルは、高齢者の体が弱っていく最も早いサインだ。日本歯科医師会は、そうした不調をまとめて「オーラル・フレイル(口腔(こうくう)機能の低下)」と呼んで、早い段階での対処を、虚弱を予防するための国民運動にしようと提唱。効果的な普及啓発の在り方を検討している。

 ▽ささいなうちに

 口周りの健康と全身の状態との関係には科学的な裏付けがある。

 東京大高齢社会総合研究機構の飯島勝矢(いいじま・かつや)准教授(老年医学)らのグループは千葉県柏市の協力を得て、市内の65歳以上の高齢者1900人余りで口腔や全身の健康状態、食生活、生活の質など224項目を3年にわたって調査した。

 すると「歯の本数」や「食べこぼし、むせ」「かむ力」「食事の量」など多くの項目が、全身の筋肉量や筋力の低下、運動機能の低下などと強く関連していた。

 飯島さんらは項目ごとの関係を解析し、想定される虚弱の進み方を4段階の流れ図で表現。そのうち、筋力や運動機能の低下の前段階に当たる口周りの不調を、新しい概念として「オーラル・フレイル」と位置付けた。

 「軽微な口の弱りは、全身の虚弱の"上流"に当たる。この段階で対策を講じれば『ささいなトラブル』だからこそ元に戻したり、機能を維持したりできるはずだ」と強調する。

 ▽悪循環

 飯島さんはさらに、高齢者の社会的な活動性に着目する。家族や知人と食卓を囲む人は、独りで食べる人に比べて不調も少ないという。「皆と一緒なら多様な食品を食べるし、会話も弾み、唾液も出る」からだ。また、自分の健康への興味、関心も大事。口の状態を気にする人は歯科医にかかる機会も多く、機能がより長く維持できる。

 では、どうやって不調に気づき、対応をしたらいいのか。東京都健康長寿医療センター専門副部長で歯科医の平野浩彦(ひらの・ひろひこ)さんは兆候として「硬い物が食べにくい」「液体でむせる」「口が渇く」の三つを挙げ、「体の筋肉と同じ。食べる力も意識して使わないと衰える」と自助努力の必要性を指摘する。「かめない」「軟らかい食べ物を選ぶ」「さらに衰え、いっそうかめない」...という悪循環が典型的な始まり。食欲の低下を経て、栄養状態の悪化を生む。

 ▽パ、タ、カ

 自分がしっかり食べ物をかめているのか、簡単に分かる方法がある。奥歯でしっかりかむとあごも大きく動き、頬に手を当てると大きな筋肉の動きが伝わってくるはずだ。前歯だけをかみ合わせても筋肉はあまり動かない。平野さんによると、軟らかい物を食べる際は主に前歯しか使わず、このかみしめるための大きな筋肉が衰えてしまう。いつの間にか、好き嫌いより食べやすさで食べ物を選ぶようになることも、かむ力の衰えを示す要注意のサインだ。

 口の動きを測る簡単なテストもある。「パパパパ...」「タタタタ...」「カカカカ...」。パ、タ、カの3音を短時間でどれだけ細かく発音できるか。医学的にも確立した試験で、唇や舌の機能を示す。特に「カ」は舌の根元を使うため、のみ込む力と密接な関係があるという。

 口周りのちょっとしたトラブルへの対策は、まずはかかりつけの歯科で相談して指導を受けるのが一番。各地の歯科医師会が高齢者向けのセミナーや相談会を催したり、自治体が筋力強化や栄養指導と併せて教室を開いたりしている。

食べる喜び取り戻す 摂食嚥下のマップ開発

のみ込みの機能が低下した人や、胃に直接栄養補給をする「胃瘻(いろう)」の人などに、のみ込みの訓練をする「摂食嚥下(えんげ)」のリハビリテーションが行き渡っていない。専門職が少なく、多分野に散らばるため、探しあてるのが困難なことが理由の一つだったが、摂食嚥下に携わる医療機関などを地図上に示したマップが開発された。リハビリをして、食べる楽しみを取り戻すことが期待される

歯科医師の認知進まず 「死亡事例まれ」との声も 医療事故調査制度

今月始まった医療事故調査制度では、全国約6万9千カ所の歯科診療所にも、予期せぬ死亡事故に関する院内調査などが義務づけられている。だが歯科医師からは「治療が生死に関わる事例はまれ」との声もあり、制度の認知が進んでいないのが実情だ。専門家は、リスクを認識し、原因究明と再発防止を目的とする制度をきちんと運用するよう求めている。

 ▽小規模施設

 9月下旬。日本歯科医師会が、制度に関する研修会を東京都内で開いた。出席したのは、各都道府県歯科医師会で医療安全を担当する約80人。質疑の中で、ある参加者は「調査の対象事案かどうかを判断する明確な基準はないのか」と戸惑いの表情を浮かべた。

 今月1日にスタートした制度は、診療行為に関連して予期しない患者の死亡事案が起きた際、当事者である医療機関による院内調査や、第三者機関への報告を定めている。国内18万カ所の医療機関が対象で、歯科分野も例外ではない。

 ただ歯科医師会に所属している多くは、小規模な診療所を運営する民間の開業医。同会の瀬古口精良(せこぐち・あきよし)常務理事は「対象事例かどうかの判断も含め、規模の小さな施設が単独で対応するのは不可能だ」。制度上、支援団体が専門家の派遣などを請け負うことになっており、「死亡事案が起きれば、支援団体に指定された都道府県の歯科医師会にまず連絡し連携を取ってほしい」と呼び掛ける。

 ▽シンポ中止

 そもそも歯科医師の間で、制度への認知と理解がどの程度進んでいるのかは不明だ。東京都内で診療所を営む男性歯科医師(68)は「周囲の歯科医の間で事故調査制度が話題に上ることはなく、始まること自体を知らない開業医もいるのではないか」と明かす。

 実際、医療安全の関連学会は9月上旬に、今回の制度と歯科医療をテーマにしたシンポジウムを予定していたが、参加者が集まらず、結局中止になったという。

 この歯科医師は「日常の診療の中で、患者が死亡するような重大事故を身近に感じることはない」とも話す。

 ▽麻酔事故も

 しかし、鶴見大の佐藤慶太(さとう・けいた)教授の調査によると、歯科医療に関連して起きた死亡事案は2002年からの約10年間に少なくとも33例あったことが確認された。佐藤教授は「把握できていない事例もあるとみられ、あくまで最少の件数と考えるべきだろう。死亡がレアケースとは思わない方がいい」とくぎを刺す。

 日本大の小室歳信(こむろ・としのぶ)教授も、制度の対象となる事案は年に10件程度起こるとの見方を示す。「これまでも、麻酔薬でのアナフィラキシーショックによる死亡例や、抜歯した歯や治療に使う脱脂綿を口内に落とし、気道に詰まって窒息死した例があった」と説明。こうしたケースが起これば、制度の対象となる可能性があると指摘する。

 その上で、制度を適切に運用することで歯科医師の間でも死亡事例の情報を共有し、再発防止につなげる意義を強調。「人の命を預かっているとあらためて自覚しなくてはならない。カルテを整備し、万が一事故が起きた際は、使った器具や薬剤などの『証拠』を保存し、調査がスムーズに進むよう留意する必要がある」としている。

第14回道北ブロックNST研究会

ファイル 4222-1.pdf

上記学術講演会が10月24日 トーヨーホテルにて開催されます。
皆さん是非ご参加ください。

「テニス肘」は通常治療なしで治癒する

「テニス肘」は理学療法やステロイド注射を受けなくとも大多数が回復することが、ノルウェー、オスロ大学のMorten Olaussen氏らの研究で示された。研究論文は「BMC Musculoskeletal Disorders」5月20日号に掲載。

 テニス肘では、前腕の腱損傷による握力低下や疼痛などの症状がみられる。テニスやゴルフ、大工仕事などの反復動作が原因で生じることが多い。

 Olaussen氏らは、最近テニス肘の痛みを生じたノルウェーの患者177人を、ナプロキセンなどの薬以外は治療を行わない群、炎症軽減のためのコルチコステロイド注射2回と理学療法12セッションを行う群、またはプラセボ注射2回と理学療法12セッションを行う群のいずれかに無作為に割り付けた。

 6カ月間の治療を行い、1年間追跡し、157人が研究を完了した。無治療群と比較して、理学療法とプラセボ注射またはステロイド注射を行った群における改善に差はみられなかった。治療内容にかかわらず、対象者の4分の3では肘の疼痛が1年目に消失したが、4分の1には1年後も症状があった。
HealthDay News 2015年10月1日

嚥下食コンテストで優秀賞 長岡市の企業 県産食材、おいしく成形

加齢や病気で、ものをのみ込む嚥下(えんげ)機能が低下した人に提供される嚥下食のメニューコンテストで、県内の病院や福祉施設向けに給食事業を展開する「マイステルジャパン」(長岡市)の「魚沼産コシヒカリ米粉のパングラタン」が優秀賞に輝いた。2度目の挑戦で念願の入賞を果たした同社は「食べる人に満足してもらえるよう、より高いレベルの嚥下食を開発していきたい」としている。

<長岡市の企業が開発 米粉のパングラタン>

 全国から約100点の応募があった。東京で今月行われた決勝審査会には6点が残り、グランプリ、準グランプリ各1点、優秀賞4点が決まった。

 このパングラタンは、ブロッコリーやサケなどの食材をそれぞれミキサーで砕き、元の形と同じように成形して盛り付けた。魚沼産米の米粉や見附市の牛乳、村上産の塩引き鮭など県産材料にこだわった。

 ぱさぱさして固いため成形が難しいとされるフランスパンを使ったことや、パンとグラタンの組み合わせで栄養価が高いことが評価された。中でもフランスパンは表面と中身を別々に分けてミキサーにかけて成形した。混ぜる牛乳の量は試行錯誤を繰り返した。

 マイステルは昨年に続いての挑戦だった。今春発足した研究開発チームのリーダー、岩村明子さん(50)は「リベンジで成果が出てうれしい」と喜ぶ。決勝審査会で調理した徳橋雄樹さん(30)は「もっと知識を得ようという刺激になった」と語る。

 嚥下食のニーズは近年高まっている。マイステルは2年ほど前から研究開発を進めており、今月からは長岡市内の病院へ嚥下食メニューの提供を始めた。

 マイステルは入賞メニューと同様に、一つ一つの材料を成形する嚥下食を提供している。成形しない一般的なタイプより価格が高くなるというが、関谷裕一社長(61)は「さらに研究開発を重ね、リーズナブルな価格で食べられるメニューを提供したい」と意気込んだ。
2015年10月14日 (水)配信新潟日報

高齢肺炎の裁量的ICU入院で死亡減

 肺炎で入院した64歳超のメディケア受給者111万2394人を対象に、集中治療室(ICU)入院と死亡率との関連を後ろ向きコホート研究で検討。患者の30%がICU入室だった。居住地から病院までの距離でICU入室を決めた(裁量的)患者では、ICU入院が調整後の30日死亡率の有意な低下と関連していた(ICU入院群14.8%対一般病棟入院群20.5%、P=0.02;絶対的減少-5.7%[95% CI, -10.6% - -0.9%])。

【原文を読む】
Journal of the American Medical Association

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