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母乳育児が歯の健康に有益

乳児を母乳で育てると、後に噛み合わせ異常が起きる可能性が低減するという。オーストラリア、アデレード大学のKaren Peres氏らの研究で示され、論文が「Pediatrics」オンライン版に6月15日掲載された。

 Peres氏らは小児1,300人超を5年間追跡し、生後3カ月時、1歳時、2歳時の母乳育児の状況を調べた。また、生後3カ月、1歳時、2歳時、4歳時でのおしゃぶりの使用頻度も尋ねた。小児の約40%は4年間、日常的におしゃぶりを使用していた。

 5歳時点で、小児らに開咬、交叉咬合、過蓋咬合、中等度~重度の噛み合わせ異常など、歯や顎の位置異常がみられるかを調べた。

 過蓋咬合のリスクは、生後3~6カ月に母乳のみで育てられた小児ではそうでない小児に比べて3分の1低く、6カ月以上の母乳歴がある場合は44%低くなっていた。同様に、中等度~重度の噛み合わせ異常のリスクも、それぞれ41%、72%低くなった。

 開咬、過蓋咬合、中等度~重度の噛み合わせ異常は一般に、ほとんどまたは完全に母乳で育った小児で少なかった。ただし、ほとんど母乳育児の児でも、おしゃぶりを使うと噛み合わせ異常の可能性がやや高かった。

 今回の研究は母乳育児と歯の健康の因果関係を証明したものではないが、「母乳育児は、口腔の筋発達や鼻呼吸を助ける。また、不正咬合の危険因子と考えられているおしゃぶりの使用率も低くなる」とPeres氏は話している。

豪の歯科、衛生管理不十分 患者にエイズ検査呼び掛け

【シドニー共同】オーストラリア東部のニューサウスウェールズ州政府は2日、シドニーの4カ所の歯科医院で衛生管理が不十分だったとして、治療を受けた約1万2千人に対し、HIV(エイズウイルス)や肝炎に感染していないかどうか検査を受けるよう呼び掛けた。

 州政府は、医院の器具の消毒などが不十分で衛生管理に規則違反があったと判断。同日までに歯科医師6人を停職処分とし調査を続けている。患者の苦情で発覚した。

 州政府は「実際に感染が確認された事例はなく、可能性は低い」としつつ「B型、C型肝炎やエイズに感染した潜在的な危険がある」と指摘した。

睡眠時間5時間未満、交代制勤務…メタボになる7習慣

食事や運動だけでなく、睡眠、休養の悪い生活習慣が重なるほど、メタボリックシンドロームなどの発症リスクが高くなることが、大分大の井谷修准教授らの研究でわかった。宇都宮市で開かれている日本睡眠学会で3日午後に発表する。
 井谷准教授らは、地方公共団体に勤める男性(18~65歳、約3万9000人)の1999~2006年の健康診断と問診のデータを解析。生活習慣と病気などとの関連を調べた。
 その結果、〈1〉睡眠時間が5時間未満〈2〉交代制勤務をしている〈3〉休日が取れない〈4〉いつもおなかいっぱい食べる〈5〉あまり歩かない〈6〉アルコールを1日日本酒3合以上飲む〈7〉たばこを吸う――の七つの危険な生活習慣があると肥満や高血圧、メタボを発症しやすくなることがわかった。
 メタボでなかった人が7年間でメタボを発症するリスクは、危険な生活習慣が重なるほど高くなり、0~1個の人に比べ、2~3個は1・22倍、4~5個は1・42倍、6個以上では2・04倍になった。
 井谷准教授は「運動だけでなく、きちんと睡眠や休みを取ることが生活習慣病の予防になる。交代制勤務の人は特に気をつけてほしい」と話している。

自殺の男、年金に不満 ガソリン携行缶押収 巻き添え女性は窒息死

神奈川県小田原市を走行中の東海道新幹線で起きた放火事件で、自殺した東京都杉並区の職業不詳林崎春生(はやしざき・はるお)容疑者(71)が年金の受給額に不満を漏らし、「生活できない。年金事務所で首でもつろうか」と、周囲に話していたことが1日、知人の女性への取材で分かった。6月中旬には顔見知りの区議に生活苦の相談もしていた。

 神奈川県警は1日、殺人と現住建造物等放火の疑いで林崎容疑者宅を家宅捜索。ガソリン運搬などに使われる金属製の20リットル入り携行缶1個を押収した。事件にガソリンを使った可能性が高いとみており、携行缶の購入先を調べ、ポリタンクに入れて車内に持ち込んだ液体の鑑定を進める。

 県警の1日の司法解剖で、林崎容疑者の死因は焼死、巻き添えで死亡した横浜市青葉区の整体師桑原佳子(くわはら・よしこ)さん(52)は気道熱傷による窒息死と分かった。林崎容疑者のポケットからは、自由席の乗車券や携帯電話が見つかり、リュック内の手帳には年金相談先の電話番号を手書きで記した紙片が挟まっていた。

 知人の女性によると、林崎容疑者は2カ月ごとに受け取る年金の額について「35年間払っているのに24万円しかもらえない。税金や光熱費を引くとほとんど残らない」とこぼし、事件前日の6月29日には、ポリタンクを持って「ガソリンスタンドに行く」とも語っていた。「暑いのにどうして(燃料が)必要なのか」と聞いたが、明確な返答はなかったという。

 県警によると、事件現場の1号車の車内カメラには、林崎容疑者が持っていたリュックサックからポリタンクを取り出し、中の液体を体にかける様子が写っていた。前日には自宅近くのガソリンスタンドの店員がポリタンクでの販売を断っていたことも判明した。

 林崎容疑者がその後、何らかの手段でガソリンを購入し、ポリタンクで車内に持ち込んだとみて、県警は事件に至る経緯を詳しく調べる。

 事件は6月30日午前11時半ごろ、新大阪行きの新幹線車内で発生。県警によると、カメラ映像から林崎容疑者が始発の東京駅から乗り込んでいたことも1日分かった。消防によると1号車は前方の天井パネルが数メートルにわたって剥がれ落ち、周囲が真っ黒になっていた。

生活「苦しい」、過去最高62.4%=平均所得は1.5%減―厚労省調査

2013年の1世帯当たりの平均所得が前年比1.5%減(8万3000円減)の528万9000円となったことが2日、厚生労働省の国民生活基礎調査で分かった。生活が「苦しい」と感じている世帯の割合は14年7月時点で過去最高の62.4%に上り、同省は、同年4月に消費税率を8%に引き上げたことなどが影響していると分析している。
 1世帯当たりの平均所得はここ10年で最も低く、データが残る1985年以降では4番目の低さ。非正規雇用の増加などが背景にあるとみられる。
 世帯種類別の平均所得は、65歳以上の人のみか、65歳以上と18歳未満で暮らす「高齢者世帯」は2.8%減の300万5000円。18歳未満の子供のいるすべての世帯で見た場合は3.4%増の696万3000円だった。
 生活意識は、「大変苦しい」が29.7%、「やや苦しい」が32.7%。両者の合計が「苦しい」で、今回までの最高は11年7月時点の61.5%。一方「普通」は34.0%で、「ややゆとりがある」3.2%、「大変ゆとりがある」0.4%だった。 

徹底したプラークコントロールが、インプラントの健康寿命を延ばす

日本でも増加しているインプラント周囲疾患ですが、なかでもインプラント周囲炎の治療は決して簡単なものではなく、治療成績も決して良くありません。その理由はインプラント周囲炎の進行スピードが速く、気付いた時には重症化していることが多いからです。もちろん初期の段階では非外科処置で改善することもありますが、基本的には外科処置が必要であると言われています。ですから、インプラント周囲組織の健康状態可逆性のインプラント周囲粘膜炎の状態で食い止めること、つまり炎症を引き起こす元凶となっているであろう歯肉縁上縁下のプラークコントロールこそ、インプラント治療を提供する私たちの命題と考えます。
                        日歯広報 2015.6.15

ドクターゴン診療所 泰川恵悟先生の『夢のある在宅医療』 再送

★日時: 平成27年7月11日(土)
      13:30~16:00(13:00開場)
 ★場所: 旭川大雪クリスタルホール1階
      旭川市神楽3条7丁目
 ★参加費:無料
 ★申込み:訪問看護ステーションあけぼの
      佐々木まで FAX0166-69-2650
 ★申込み〆切:6月30日まで
    *先着300名とさせて頂きます

「東京圏高齢化危機回避戦略」

6月4日、民間の有識者グループの日本創成会議が高齢者の移住についての提
言、「東京圏高齢化危機回避戦略」を発表しました。

 これは、
・高度成長期に東京、千葉、埼玉、神奈川の1都3県の「東京圏」に流入した
住民の多くが高齢化し、75歳以上の後期高齢者が2025年時点で2015年比175万人
増の572万人に達する。
・現在は都内で不足している介護施設を周辺地域が補っているが、2025年には
1都3県すべての地域で大幅な不足に陥る。2025年に必要とされるベッド数は
46万床に上るのに対し、2015年の総ベッド数は33万床にとどまり13万床分が不
足する。
・東京圏で施設を整備しようとすると土地確保が難しい上、自治体などにコ
スト負担がのしかかる。
・全国で896の市区町村が人口減少によって出産年齢人口の女性が激減する
「消滅可能性都市」となる。
等の推計から、東京圏の高齢者を介護施設などが充実している地方都市への
移住を促すべきだとしたものです。 

 移住策の候補地には、函館、青森、富山、福井、岡山、松山、北九州など一
定以上の生活機能を満たした都市部が上げられていて、過疎地域は生活の利便
性などの点から除かれています。
 この提言は、介護が必要な高齢者を移住させるだけではなく、健康なアクティ
ブシニアの移住も促すのが特徴で、移住後も地域の子育てや学習支援など地域
の活動に参画したり、空き家や空き商店などの既存施設を有効活用することで、
地方の活性化にも役立てようとしています。
 ただ、東京圏側からは消費の担い手でもある高齢者が流出することについて
反発があり、一方、地方からは東京圏の問題を地方に押し付けないでほしいと
の声があり、「ウィン・ウィン」の関係になるのはなかなか難しいかもしれま
せん。

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