記事一覧

【徳島】がん患者の口腔ケア連携

県歯科医師会と徳島市民病院、徳島大歯学部は23日、がん患者への歯科医療について、連携を強化していくことで合意した。

 県歯科医師会によると、がん患者は放射線治療などの影響で口腔こうくう内の衛生状態が悪化することで、肺炎などの合併症を起こす恐れが高まるという。治療段階から歯科医が連携して口腔ケアをすることで、患者の体調を保つとともに、早期回復にもつながるとされている。

 3者は、県歯科医師会が昨年4月から実施している歯科のない同病院への歯科医の派遣を、今後は常駐にするなど態勢の強化を図っていくことを確認。同大学歯学部は主に、人材育成の面で協力していくという。

 同市北田宮の県歯科医師会館で開かれた締結式には、同病院の惣中康秀院長と県歯科医師会の和田明人会長、同大学歯学部の市川哲雄学部長が出席。惣中院長は「今後も医科と歯科の連携を強め、全国のモデルケースとなれば」と述べ、和田会長は「病院から様々な知識を教えてもらい、連携を充実させていきたい」と話した。

在宅ケアをはぐくむ会 定例会

ファイル 3980-1.pdf

今回は「介護報酬改訂」をテーマに実施致します。

日時:平成27年4月15日(水)19:00~21:00
場所:市民交流センターCoCoDe (大ホール)
   旭川市宮前1条3丁目3-30

アセトアミノフェンの長期使用で健康リスクが上昇か

アセトアミノフェンはこれまで考えられていたほど安全ではなく、長期にわたり多量に使用すると健康リスクが上昇するという、新たな研究報告が行われた。タイレノールの商品名で知られるアセトアミノフェンは、アスピリンやイブプロフェンなどの非ステロイド性抗炎症薬(NSAID)よりも安全であると考えられている。
 しかし、研究の筆頭著者である英リーズ大学リウマチ・筋骨格医学研究所(イング㕏題との因果関係を明らかにするものではない。

北海道)旭川赤十字病院が創立100年 道北医療の要

旭川赤十字病院(旭川市)が今年、創立から1世紀を迎えた。救急医療を中心に、道北の基幹病院として住民が安心して暮らせる地域づくりを支えてきた。新たな100年に向け、「高齢者にふさわしい医療の提供」と「病院価値の向上」を目標に掲げる。

 4年前の3月11日。東日本大震災が発生すると、同病院の医師や看護師、災害派遣医療チーム(DMAT)などが、病院のドクターヘリなどを使って被災地に向かった。災害時の救護活動は、赤十字の大きな柱の一つだ。同年7月末までに112人を派遣し、緊急物資の搬送を続けた。

 その病院の発足は$りが増えている。回復期の病院をどこにするのか、介護ヘルパーをどうするのか。そこまで考えた医療が求められる。

 その一環として、地域の医療機関が患者の治療データを共有できるネットワークを作った。現在、旭川市周辺の他の病院や開業医、歯科や薬局など約380施設が登録している。

認知症、どう向き合う 38年の研究一冊に 山口教授

厚生労働省の推計で、団塊の世代が全て75歳以上となる2025年に認知症の高齢者は700万人前後に達し、現状の7人に1人から、5人に1人に増えるとされる。「歳重ね いつかは誰もが 認知症」―。こんな一句を詠んだ群馬大大学院保健学研究科(前橋市)の山口晴保教授が「認知症にならない、負けない生き方」を出版した。認知症を受け入れ、どう生きるかを考える大切さを説いている。

 山口教授はアルツハイマー病の神経病理学やリハビリテーション医学が専門。認知症の実践医療の研究や脳活性化リハビリテーションなどに取り組んできた。

 著書は群馬大医学部卒業後、歩んできた38年の集大成的な位置付け。書名とは逆に「認知症に勝つとか負けるとかではなく、認知症と仲良く生きていこうという『生き方』の本」と山口教授。ユーモアあふれる筆致で、認知症の原因や前兆、症状、予防、治療などを解説している。

 第5章「認知症と『ともに生きる』」では、家族などに向けて認知症の受け入れ方やケアのこつをアドバイス。自らが認知症になった場合に備えるべきことも記している。

 05年は3人の労働世代(20~64歳)で1人の高齢者(65歳以上)を支える「騎馬戦」型社会だったが、55年には労働世代1.2人で高齢者1人を支える「肩車」型社会になると見込まれる。

 社会保障費が増え続ける現状を踏まえ、山口教授は「高齢者は自分の健康を守り、近所同士で助け合うことが大切。子育てしやすい環境も整備すべきだ」と訴える。地域包括ケアの時代に求められる「自助と互助」の観点から、山口教授が育成に力を入れてきた本県独自の「介護予防サポーター」なども紹介。「認知症を恐れることなく正しく理解し、豊かな老後を送ってほしい」と話している。

 「認知症にならない、負けない生き方」(サンマーク出版)は四六判、260ページ。1300円(税別)。

みんなの○○ 救命・応急手当て 蘇生編 胸骨圧迫と人工呼吸繰り返し

倒れている人に普段通りの呼吸がなかったら、心肺蘇生が必要だ。手当ての要点を東京防災救急協会の大久保雄司さん(64)に聞いた。

 (1)胸骨圧迫を行う

 胸骨の上から心臓を押して血液を循環させ、脳に酸素を送り込む手当てだ。左右の乳頭の中間付近に、手のひらの厚い部分を胸骨(のどの下から胃の方へ延びる骨)に当て、他方の手を重ねる。肘を伸ばして真上から、胸が毎回少なくとも5センチ沈むくらい強く、1分間に少なくとも100回のペースで押そう。

 「救急車が来るまで絶え間なく続けて」と大久保さん。周囲に人がいれば交代しながらやろう。強く押すと胸骨が折れることもあるが、「骨折は後で治る。とにかく蘇生を優先してください」。善意の処置中なら過失は問われない。

 (2)可能なら人工呼吸も

 胸骨を30回押したら、1秒の人工呼吸を2回――できればこれを繰り返したい。

 顔にかぶせるシートと一体になった人工呼吸用のマウスピースを、倒れた人の口に差し込む。その人の鼻の根元をつまんで塞ぎ、逆の手の指2本であごを上げ気道を確保。そして口を大きく開け、倒れた人の口全体を覆うように密着させて、胸が上がるのを確かめながら1秒間、静かに息を吹き込む。これを2回。「強く大量には吹かないで」。吹き込む息が多すぎると胃に空気が入り、吐いてしまう。

 マウスピースは病気等の感染を防ぐために使う。「ない時や、出血や嘔吐(おうと)をしていれば、人工呼吸をせず胸骨圧迫だけで構いません」。インターネット通信販売などで安価で買えるので、お守り代わりに携帯しておくといい。

 (3)AEDを使用する

 自動体外式除細動器(AED)があれば、胸骨圧迫を続けながら使おう。心臓が無秩序に震えて機能しない状態の場合に、電気ショックを与えて回復させる。機械の音声指示に従って操作すればいい。体から離れるよう指示が出た時は必ず従う。

 実際の場面でも慌てないためには、救命講習の受講がお勧めだ。3時間の普通救命講習では胸骨圧迫、人工呼吸、AED使用法などを体験でき、8時間の上級救命講習なら乳幼児の心肺蘇生や、けがの手当てなども教われる。日程や料金の問い合わせは最寄りの消防署へ。東京都内なら東京防災救急協会(03・5276・0995)でも受け付けている。

健康生活認証 健康によい食事メニューを認証

国立循環器病研究センター(大阪府吹田市)と博報堂は17日、東京都内で記者会見し、健康によい食事メニューを独自に認証する「健康生活認証」事業を7月から始めると発表した。

 糖尿病など生活習慣病の予防が目的で、レストランのメニューや宅配弁当、加工食品などが対象。同センターが設けた専門家委員会が、(1)1食当たりのエネルギー量は約600~700キロカロリーで、食物繊維6グラム以上、塩分2グラム以下など同センターが定めた基準値内(2)生活者の食の改善に向け事業者が積極的に取り組む(3)厚生労働省の安全衛生管理基準などを満たす――の3項目を審査。合格した食事メニューは「健康生活認証」マーク=を表示できる。マークの許可・使用料金は今後決める。

【沖縄】妊婦喫煙で低体重児1.4倍 痩せた人もリスク

喫煙している妊婦や痩せている妊婦は低体重児(2500グラム未満)を産むリスクが高い傾向にあることが、県が実施している妊婦健診と乳幼児健診のデータ分析事業で示された。

県は全国よりも高い県内の低体重児出生率の要因を分析するため、2014年度から分析事業を実施しており、17日に南風原町の沖縄小児保健センターで開かれた同事業最終報告会で、分析結果が報告された。

 分析結果は、事業を受託している東邦大学医学部講師の田中太一郎さんと同大院生の林友紗さんが報告した。

 12年度に妊娠届け出を提出した人が出産した子のうち低体重児の割合は9・8%だったが、喫煙する妊婦が出産した子のうち低体重児の割合は14%と、約1・4倍に上った。

 出生児の平均体重でも喫煙している妊婦の出生児は非喫煙者・禁煙者と比較して80グラム~100グラム程度体重が軽かった。

 妊娠中に喫煙していた母親の子どもは1歳半健診時で運動機能、視聴覚、言語、対人関係性・精神発達の4項目で何らかの発達の遅れを招くリスクが1・24~2倍に上ることも報告された。

 一方、妊娠前の体格指数(BMI)が18・5未満と痩せている妊婦からも低体重児が生まれる割合が高いことも報告された。BMI18・5未満で妊娠中の体重増加量が推奨値の9キログラム~12キログラムに満たなかった場合、低体重児が生まれる割合は、推奨値を満たした場合に比べ1・76倍~2倍となった。

 分析結果を受け県は15年度、妊婦やその同居家族に対する禁煙支援と、痩せている妊婦への適度な体重増加に重点を置いた保健指導をモデル地区の5市町村で実施する。

印刷する

過去ログ