やぶしたニュース

日本人の死亡原因の第３位は肺炎です。しかも肺炎による死亡は高齢化が進むにつれて増加傾向にあります。高齢になると、むせやすく、咳（せき）をする力が弱まるので、気管にばい菌が入り易くなります。その結果、肺炎が増えるのです。

　肺炎はさまざまな病原体で生じますが、中でも肺炎球菌が全体の約３割を占め、原因菌としては最多です。この肺炎球菌による肺炎を予防しようと、今年１０月から全国で高齢者の方を対象に肺炎球菌ワクチンの定期接種が開始されました。過去に国内で行われた調査では、このワクチンは肺炎の発生を明らかに減少させることが確認されています。今回の定期接種によって、多くの人が接種すれば、肺炎による死亡者の減少が期待できます。

　ただ、良いことばかりではありません。第一に、ワクチンにつきものの副反応が軽微なものを含めると全体の数％に生じます。ただ、その頻度は、皆さんが毎年打たれているインフルエンザワクチンと同じ程度と考えられます。第二に、肺炎球菌以外の病原体には効果がありません。ワクチンを打ったから肺炎にならないというわけではありません。

　肺炎球菌ワクチンは、一回の接種で免疫が５年程度持続します。季節性インフルエンザワクチンのように毎年接種するわけではないので気をつけてください。

　肺炎球菌ワクチンの定期接種の対象はその年度に６５歳の誕生日を迎える方となります。ただし、今後５年間は経過措置期間と定められており、６５歳以上の高齢者を６５・７０・７５歳……と５歳刻みで接種対象とし、今年度から２０１８年度にかけて、すべての高齢者を定期接種の対象とする制度となっております。対象となる年度においてのみ助成の対象になります。なお、６０歳以上６５歳未満の心臓、腎臓、呼吸器に高度障害がある方なども対象となります。逆に、過去に肺炎球菌ワクチンを接種されている方は対象外です。

　詳細をお知りになりたい方やご不明の点がある方は、皆さんの住んでおられる市町村役場にお問い合わせください。

クローン病と潰瘍性大腸炎は、いずれも腸の粘膜に慢性的な炎症や潰瘍が生じる原因不明の難病で、ひとくくりに「炎症性腸疾患」と呼ばれることもある。１０～２０代の若年者の発症が多く、患者は繰り返し現れる下痢や腹痛、血便、発熱などの症状に悩まされる。

　体調のコントロールに欠かせないのが食事の管理。脂肪や食物繊維、香辛料などの刺激物を避けながら、高いカロリーの摂取が求められるが、食材選びは面倒で、できた料理も味気ないものになりがちだった。

　そんな患者の「おいしく食べたい」という願いをかなえるレシピ本が出版された。「クローン病・潰瘍性大腸炎の安心ごはん」（女子栄養大学出版部、１６２０円）だ。

　著者は料理研究家で栄養士の田中可奈子（たなか・かなこ）さん。田中さんの息子は大学に在学中の２００９年、突然クローン病と診断された。当初は「私の作った食事が悪かったのか」と自分を責めたり「何を食べさせたらよいのか」と悩んだりする日々が続いたという。

　しかし「家族みんなで楽しく食卓を囲みたい」という一心で、田中さんは工夫を重ねた。調理に油は使わず電子レンジを活用する。繊維を断ち切る包丁の入れ方をする。牛乳の代わりに豆乳を使う―。本書には、こうして生まれた約９０種の料理について、材料や作り方が紹介されている。カレーやパスタ、丼物からデザートまで、患者だけでなく、家族全員がおいしく食べられるレシピだ。

　医師による病気の解説や患者の体験談、管理栄養士によるアドバイスなども掲載。写真やイラストも豊富で、理解しやすい内容となっている。

ロキソニン、土壇場で第１類に据え置き　薬食審・安易なリスク区分引下げへの懸念強く

　薬事・食品衛生審議会医薬品等安全対策部会は一般用医薬品のリスク区分について議論し、ロキソプロフェンナトリウム水和物を第１類とすることを決定した。事前に開催された薬食審・安全対策調査会で同成分は指定第２類に移行することを固めていたが、今部会では出席した多くの委員がリスク区分を引き下げることへの懸念を表明し、安全性への配慮から急きょ第１類のままで据え置くことを了承した。

　同部会ではロキソプロフェンナトリウム水和物（販売名・ロキソニンＳ）について議論。厚労省は事前に開いた安全対策調査会において「一般用医薬品としてイブプロフェン・アスピリン等と比較して特記すべき点は認められず、厳格な取扱いとすべき理由はない」との結論から、指定第２類へと移行することを認めていたが、この日の部会では厚労省に寄せられたパブリックコメントのほとんどが第１類とすべき要望であることや、そもそもリスクのある薬を意図的に引き下げる理由はないといった意見が続出。日本医師会常任理事の今村定臣委員は「指定第２類に移行するということは、販路がこれまで以上に拡大すること。妊娠後期の女性へのリスクを考慮すると、第１類のままが妥当」と指摘したほか、日本薬剤師会副会長の生出泉太郎委員も「これからのスイッチＯＴＣへの流れを考慮すると、安易にリスク区分を引き下げることはどうなのか。その試金石になるのではないか」と語り、引き続き第１類として販売することを要望した。

　部会長と厚労省は添付文書への記載と妊婦へのリスクを啓発することで懸念は払拭できるとの安全対策調査会の意見を提示したものの、多くの部会員は「特定の対象にリスクがわかっている成分を引き下げる理由には当たらない」などの考えから、部会として第１類で据え置くことが妥当との結論に至った。

歯周病が動脈硬化に関連することが指摘されてきているが、岡山大学大学院医歯薬学総合研究科歯周病態学分野の工藤値英子助教と高柴正悟教授らの研究で、歯周病患者は動脈硬化に関わる悪玉コレステロールの値が高いことがわかった。今回の研究で、人間においても歯周病菌の感染が脂質代謝異常の原因となることが示された。歯周病が影響を与える疾患として、動脈硬化のほか、心血管障害や糖尿病などが報告されているが、この検査方法を用いることで、歯周病との関連、疾患の原因究明につながると期待されている。

先進国の中で驚くほど銀歯を持つ人が多いと言われる日本。『スリーエムヘルスケア』が、全国の２０～６０代の一般男女２万人に対し、銀歯に関するオンライン調査を実施したところ、銀歯の保有率は全体で７１．２％、最も保有率が高かった世代は４０代で、７９．７％。１０年以上銀歯を保有している人は全体で４１．６％だった。

歯の状態は認知症と深い関係がある。厚生労働科学研究班が６５歳以上の健常者４４２５名を対象に、アンケート及び追跡調査を実施。要介護認定を伴う認知症度Ⅱ以上が発症するまでの日数や歯数、咀嚼能力、かかりつけ歯科医院の有無などとの関係を調べ、分析を行った。その結果、年齢、治療疾患の有無や生活習慣などにかかわらず、歯がない人は認知症発症リスクが高くなることが示された。特に、歯がほとんどないにもかかわらず義歯を使用していない人は、歯が２０本以上残ってる人の１．９倍も認知症発症リスクが高い。しかし、歯がほとんどない場合でも、義歯を使用することで、認知症の発症リスクを４割も抑制できる可能性があるとのこと。また、かかりつけ医院をもっている人に比べ、持っていない人の認知症発症リスクは１．４倍にのぼり、歯の状態が脳の働きを含め身体全体の健康に大きく影響を及ぼしている。

　感染症対策部材の研究開発などを行うプロテクティア（大阪、内田国克社長）は、新ウイルス対策マスク「ここ一番のマスク　カテプロテクター」を開発した。大阪大学産業科学研究所の開發邦宏特任准教授が確立したカテキン誘導体の製造法を用いて製品化した。

　同製品は、天然カテキンが持つ抗菌作用などを脂肪酸修飾により高機能化させたもので、脂肪酸がウイルス膜を捕捉して離さないため、効率的にウイルスを無力化する。

　第１弾として発売したのはマスクだが、今後は同技術を用いた商品開発も視野に入れる。内田国克社長は「マスクのフィルターを応用して、第２弾の製品を目指している」と話した。空気清浄器や消毒スプレーなどへの製品展開を検討中。

　今年度の販売目標は５万袋。製品は、１袋３枚入りで４８０円（税抜き）。自社専用サイトや楽天市場でネット販売を行う。

『ライオン株式会社』が日本、アメリカ、スウェーデンでオーラルケアに関する意識調査を行ったところ、「予防歯科」に対する考え方が欧米と日本では全く異なることがわかった。オーラルケアで使用するアイテムについては、「フロスやリンスも使うのが当たり前（どちらかといえばそう思うも含む）」と考える人がアメリカ７７．８％、スウェーデン６８．３％と多数。しかし日本では、「ブラッシングだけで十分（どちらかといえばそう思うを含む）」が半数以上を占める。欧米２ヵ国に比べ、日本は手軽にオーラルケアを行いたいという意識が強い傾向だ。