やぶしたニュース

一般歯科医院で歯科衛生士による口腔メンテナンスを受けている人を20年以上追跡した研究から、決められたスケジュール通りに受診している人ほど歯を失いにくいという有意な関連のあることが明らかになった。東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科口腔疾患予防学分野の安達奈穂子氏らの研究によるもので、詳細は「International Journal of Dental Hygiene」に8月27日掲載された。

　口腔メンテナンス受診率が高いほど歯の喪失が少ないことを示唆する研究結果は、既に複数報告されている。ただし、それらの研究は主として大学病院や歯周病専門歯科という限られた環境で行われた研究の結果であり、大半の地域住民が受診する一般歯科における長期的な歯科受療行動と、歯の喪失との関連については知見が少ない。これを背景として安達氏らは、一般歯科医院の患者データを用いて、以下の遡及的な解析を行った。

　この研究の対象は、山形県酒田市にある歯科医院に20年以上継続して受診しており、初診時に16～64歳だった395人（男性29.9％）。より高度な治療が必要とされ専門施設へ紹介された患者や、う蝕（むし歯）が進行しやすいエナメル質形成不全の患者は除外されている。

　解析対象全員に対して、むし歯や歯周病などに対する初期治療が行われ、一定の基準（歯肉出血の箇所が10％未満、深さ4mm以上の歯周ポケットが10％未満、プラークスコアが15％未満など）に到達した以降は、歯科衛生士による定期的なメンテナンスが行われた。メンテナンスの頻度は、深さ4mm以上の歯周ポケットがある場合は3カ月ごと、それ以外は半年ごとに行われた。メンテナンスの内容は、口腔衛生指導、歯石除去、歯面清掃、フッ化物歯面塗布などの一般的なものだった。

　ベースライン時点の主な特徴は、平均年齢41.4±11.2歳、残存歯数25.4±3.7本、むし歯の経験歯数〔未処置のむし歯、詰め物などの処置済み歯、喪失歯の合計本数（DMFT）〕16.4±6.4本、深さ4mm以上の歯周ポケットを有する割合8.2±12.4％、歯肉出血の割合13.4±13.1％で、喫煙者が11.1％、糖尿病患者が3.0％含まれていた。前記のメンテナンススケジュールに対して通院遵守率が75％以上の患者を「高遵守」、75％未満を「低遵守」として二分すると、前者が36.2％、後者が63.8％を占めた。両群のベースラインデータを比較すると、喫煙者率が高遵守群で有意に低いことを除いて（7.0対13.5％、P＝0.048）、上記の全ての指標および歯槽骨吸収率に、群間の有意差は認められなかった。なお、各群の通院遵守率の平均は、高遵守群が85.8±7.0％、低遵守群は54.9±13.5％だった。

　平均23.2±2.1年の観察期間中に、高遵守群の37.8％、低遵守群の72.2％が歯を1本以上失っていた。また、DMFTの増加は同順に17.5％、39.7％だった。1年当たりの変化で比較すると、歯の喪失は0.05、0.11本/年、DMFTの増加は0.02、0.05本/年であり、いずれも低遵守群の方が有意に多かった（ともにP＜0.001）。

　次に、多重ロジスティック回帰分析にて、歯の喪失に独立して関連のある因子を検討。その結果、ベースライン時点での喫煙〔オッズ比（OR）2.67（95％信頼区間1.01～7.05）〕、DMFT〔1本多いごとにOR1.09（同1.04～1.14）〕、歯槽骨吸収率〔軽微を基準として中等度以上でOR4.11（2.09～8.09）〕とともに、通院遵守率〔高遵守群を基準として低遵守群はOR6.50（3.73～11.32）〕が抽出された。年齢や性別、糖尿病、観察期間、ベースライン時の4mm以上の歯周ポケットの割合および歯肉出血の割合は、有意な関連がなかった。

　続いて、通院遵守率を75％以上、50～75％未満、50％未満の3群に分けて、多重ロジスティック回帰分析を施行すると、歯の喪失リスクは、遵守率75％以上の群（患者割合は36.2％）を基準として、50～75％未満の群（同43.0％）はOR5.43（3.02～9.74）、50％未満の群（20.8％）はOR10.55（4.87～22.85）となり、通院遵守率が下がるにつれて歯の喪失リスクが上昇することが確認された。

　著者らは本研究の限界点として、20年以上の観察が不可能だった患者の転帰が評価されていないこと、観察期間中に他院で治療を受けていた場合の影響が考慮されていないことなどを挙げた上で、「地域の一般歯科医院での長期にわたるメンテナンススケジュールが遵守された場合、歯の喪失リスクが抑制される可能性が示された」と結論付けている。

口腔外科は主に口の中に原因がある病気の外科的治療を行う。山梨県立中央病院は口腔がんに対応していて、標準治療を確実に進めるとともに、新たな治療導入に向けた取り組みを視野に入れている。

　同院口腔外科部長の大迫利光歯科医師によると、口腔外科で取り扱う病気は、あごの骨の変形のために歯のかみ合わせに異常を生じる「顎変形症」や歯の外傷のほか、口腔内の粘膜疾患、あごの骨の炎症など幅広い。最も多い患者は、地域の歯科クリニックから紹介状を受けて行う「親知らず」の抜歯。入院し、全身麻酔で行うケースもある。

　県内で口腔外科を設けている病院は同院を含め６施設ある。歯科診療領域ではあるが、虫歯や歯周病などの治療を担う地域の歯科クリニックとは明確に役割が分かれているという。

　同院はがん診療連携拠点病院として口腔がん治療に力を入れる。口腔がんはがんを切除する外科的治療が適応になる場合が多く、がんの大きさや場所によっては放射線治療も選択肢に入る。一方、がんの原因となる遺伝子変異を調べ、見つかった変異に合った薬を探す「がんゲノム医療」が広がっているが、他領域のがんに比べて遅れているのが実情だ。

　口腔がんを専門とする大迫歯科医師は「まずは標準治療を確実に進めることが大切」と強調する。今年４月、同院が「がんゲノム医療拠点病院」になったことを念頭に「患者の協力を得ながら症例を蓄積して臨床応用への道を模索したい」と、がんゲノム医療を軸とした研究を意識する。

口内の上あごに鼻腔につながる穴ができた状態で生まれる「口蓋裂」の発症に関わるたんぱく質の働きを発見したと、大阪大のチームが発表した。マウスの実験でビタミンの一種「葉酸」がこのたんぱく質の働きを促して発症を抑えたといい、予防法の確立につながる可能性がある。論文が国際科学誌に掲載された。

　口蓋裂は、妊娠７～８週頃に胎児に何らかの異常が生じ、上あごの組織がくっつかずに穴になって残る先天性疾患。食べ物が鼻に流れたり、発声が難しかったりし、成長に応じて手術などを受ける必要がある。上唇が左右に開いた状態で生まれる「口唇裂」と合わせて約５００人に１人の割合で生まれるとされる。

　大阪大の山城隆教授（歯科矯正学）らのチームは、細胞の増殖や変化を制御するたんぱく質「ＳＴＡＴ３」に着目。ＳＴＡＴ３の働きを抑える薬を与えたマウスの胎児の上あごを調べると口蓋裂の特徴が表れた一方、同じ薬と葉酸を与えた別のマウスでは発症しなかった。

　葉酸は胎児の脳や脊髄の形成に関わるとされ、先天異常の予防策として厚生労働省がサプリメントなどの摂取を推奨している。山城教授は「妊娠早期からの葉酸サプリメントの摂取で口蓋裂も予防できる可能性がある」と話している。

　東京医科歯科大の井関祥子教授（発生生物・先天異常学）の話「口蓋裂と葉酸の関連性を示した意義のある報告だ。今後は葉酸が影響するメカニズムを詳細に分析する必要がある」

広島市佐伯区の介護施設で2021年7月、入所していた90代の男性がゼリーを喉に詰まらせて窒息し、死亡したのは施設職員が男性の誤嚥（ごえん）を防ぐ義務を怠ったことなどが原因として、広島市内に住む60代の長男が施設を運営する社会福祉法人に3465万円の損害賠償の支払いを求めた訴訟の判決が6日、広島地裁であった裁判長は施設側の責任の一部を認め、平和会に2365万円の支払いを命じた。

厚生労働省は１０日、介護サービスを提供する事業所の２０２２年度の経営実態を調査した結果を発表した。利益率（収支差率）は特別養護老人ホーム（特養）がマイナス１・０％、介護老人保健施設（老健）が同１・１％で、介護保険制度が始まって以降、初の赤字。物価高騰が影響した。全２２業態の平均利益率は２・４％で前年度から０・４ポイント悪化。２３年度の経営状況はさらに厳しくなっているとみられ、政府は事業所にサービスの対価として支払う介護報酬を引き上げる検討に入った。

　介護報酬は原則３年に１度改定される。調査結果は報酬を改定する際の基礎資料となり、２４年度の改定率は政府が年末の予算編成で決定する。報酬を増額する「プラス改定」で経営の安定や介護職の賃上げにつなげ、深刻化する介護現場の人手不足を緩和する狙い。

　ただ政府は少子化対策に必要な財源の一部を社会保障費の抑制で賄う方針を示しており、改定を巡る調整の難航も予想される。

　厚労省によると、一般企業など全産業の平均利益率（２２年度）は６・２％で、介護事業所とは大きな開きがある。

　全２２業態のうち１１業態で利益率が悪化。業態別では特養が前年度比２・２ポイント減、老健が２・６ポイント減だった。物価高で光熱費や食材費などが増加したことが要因という。

　訪問介護は２・０ポイント増の７・８％、訪問リハビリは９・５ポイント増の９・１％だった。職員の離職などによる人件費の減少が影響したとみられる。

天野氏は、口腔内の
ケアについて、丁寧に
歯みがきをする人でも、
汚れを完全に落とすこ
とは難しいと説明しま
した。
歯周病について、「静
かなる病気」と言われ
ており、成人の約 7 割
が歯周病に罹患していると述べるとともに、厚生労働省の歯科疾患実態調査では歯周病の
罹患者が増加していることを話しました。また、「歯周病セルフチェック」リストを紹介
し、実際に桐村氏と上田氏も回答し、上田氏は、「チェックがたった一つあるだけで、歯
周病の可能性があるのですね」とコメントしました。その上で、天野氏は歯周病のメカニ
ズムを説明するとともにがんや動脈硬化性疾患、糖尿病など多くの全身疾患と関連性があ
ることを具体的に話しました。

美容整形や脱毛などの美容医療について、「その場で契約と施術を迫られた」などの相談が２０２２年度は過去最多となり、国民生活センターが注意を呼びかけている。

　全国の消費生活センターなどに２２年度に寄せられた相談は３７０９件で、１８年度と比べ約２倍に増加した。今年度も７月末までに１８４５件の相談が寄せられており、前年同期より９００件多い。インターネットの広告を見て訪問するケースが多いという。

　２０歳代の女性は鼻の美容整形のカウンセリングだけを受けるつもりで訪問したところ、カウンセラーに「今やった方がいい」と１時間半勧誘され、約１００万円の契約をしてそのまま施術を受けさせられた。

　施術後のやけどや腫れなどを訴える相談も多く、国民生活センターの担当者は「リスクの説明が不十分な場合もあるので、契約は慎重にしてほしい」と注意を呼びかけている。

日本歯科医師会（以下、日歯）は 10 月 24 日、「歯と口の健康シンポジウム 2023」（協
賛：パナソニック株式会社）をオンライン配信で開催しました。
テーマは「腸に到達する歯周病菌を防ぐ！歯周病のリスクとオーラルケア」で、天野敦
雄氏（大阪大学大学院歯学研究科予防歯科学講座教授）、桐村里紗氏（内科医・認定産業
医）、上田まりえ氏（MC・タレント）の 3 名によるトークセッションや歯を健康に保つた
めのブラッシング講座などを実施しました。
主催者挨拶で日歯の高橋英登会長は、健康で長生きし、人生
の最期の日まで「自分の口でおいしく食べることができるよう
にすること」が日歯の大きな役割と考えていると述べました。
また、骨太の方針 2023 において、「生涯を通じた歯科健診（い
わゆる国民皆歯科健診）に向けた取組の推進」等が明記され、
健康で長く社会で活躍する高齢者が増えていくためには、歯と
口の疾病予防が未来の日本の発展を左右する鍵になると強調し
ました。その上で、これからも国民の健康を口腔からしっかり
支えていきたいと話しました。