やぶしたニュース

米国心臓病学会（ACC）は7月14日、適度な摂取量でもワインや強い蒸留酒の摂取が心房細動（AF）のリスク要因となり得ることを示した研究を紹介した。ビールではこのような関連性は見られなかった。Journal of the American College of Cardiology誌に掲載。

　研究では、1997年にスウェーデンで実施した食べ物と飲酒に関する大規模アンケート調査の対象者7万9016人（45-83歳）を12年間追跡調査。そこで判明したAF患者7245人について分析したところ、アルコール多量摂取（3杯以上／日）と短時間の大量摂取がAFと関連するというこれまでの研究と一致する結果に加え、中程度の量（1-3杯／日）でもワインや強い蒸留酒の摂取でAFリスクが増加することが示された。

　また、類似した6つの前向き研究の結果と併せて補助的にメタ分析すると、アルコールの種類にかかわらず、摂取量が1日に1杯増えればAFリスクは8％増加し、ワインや蒸留酒も短時間での大量摂取（5杯以上／回）がリスクの増大につながることが分かった。

　一方、ビール摂取とAFリスクの関連性は認められなかった。これについて本研究の主執筆者Susanna C. Larsson氏は、ワインや蒸留酒は週末に集中して摂取することが多いが、ビールは日常的に分散して摂取する傾向があるため、その関連性が現れにくいのではないかと推測。また、少量や適度なアルコール摂取は虚血性心疾患や脳卒中など心臓に有益であるという研究は多くあるが、潜在的なAF発症リスクと有益性のバランスが重要であると指摘している。

　過去の研究では、心機能低下や上室性不整脈を伴う拡張型心筋症などAFを引き起こし得る症状とアルコール摂取量との関連性が示されている。前向き調査を実施すれば、飲酒量とともに他の関連性や条件が見つかる可能性もある。

北海道旭川市は３０日、市内で介護施設を運営する２法人が、医師や職員の勤務実績の虚偽報告などをしたとして、新規利用者の受け入れ停止や介護報酬カットの行政処分にしたと発表した。

　旭川市によると、グループホームを運営する社会福祉法人「群生会」は２０１２年８月～同９月、市の条例に違反しないよう、実際には勤務していない職員を働いたように装い勤務実績表を作成。介護報酬３割カット（３カ月）の処分を受けた。

　老人保健施設を運営する医療法人「恵心会」は昨年２月に常勤の医師が勤務していないことを隠すなどして、新規利用者の受け入れ停止（３カ月）の処分を受けた。

　昨年１０月、市民からの情報提供で発覚した。旭川市は「このような事案が発生し誠に残念で遺憾。今後も指導、監督に努めたい」とコメントした。

大地震や台風などの災害時に市は歯科医療救護班派遣を要請し、歯科医師会は、負傷者の症状判定▽歯科治療▽検視で個人識別する際の協力▽被災者の口腔（こうこう）ケア活動――などの救護活動にあたる。

　佐藤信市長と佐川会長が市役所で調印を交わし、災害有事の救護について迅速かつ的確に行動する認識を共有した。佐藤市長は「災害の被害を最小限にとどめる心掛けが必要であり、歯科医師会との協定で対応を強化したい」と話した。佐川会長も「準備を遺漏なく進め、要望に応えていきたい」と応じた。

医療機関に支払われる診療報酬が４月に改定され、有料老人ホームなど高齢者施設への訪問診療の報酬が大幅に減額された影響で、全国の少なくとも１５５施設で医療機関が撤退したり交代したりしたことが、２０日までに全国特定施設事業者協議会など業界団体の調査で分かった。

　改定で報酬は最大約４分の３カット。施設で一度に大勢の患者を診察する医師の「荒稼ぎ」を防ぐ狙いだったが、現場からの反発が強まっており、厚生労働省も来月以降、影響を調べる予定だ。

　今回の調査は５～６月に、有料老人ホームや認知症グループホーム、サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）などの事業者でつくる計４団体が共同で実施。１７６４施設から回答を得た。

　医療機関の撤退や交代があったのは、おおむね１１カ所に１カ所の割合。有料ホームやサ高住は都市部に多いため、撤退や交代のケースも東京都が最も多く３０施設で、大阪府２１、神奈川県１８、兵庫県１４と続いた。

　医療機関が報酬カットを避けるため、訪問回数を増やすなど診療方法を変更したケースが約半数の８６７施設に上った。このうち約６割の５３０施設が「方法変更で入居者に不利益や問題が出ている」と答えた。

　具体的な影響として「訪問日時が不規則で、施設側から医師への情報提供が難しくなった」「診察時間が短くなった」などの指摘があった。

栄養状態と肺炎発症の間に有意差を認めた。頸部聴診法により呼吸音の湿音を聴取した者を嚥下機能低下者とし、嚥下機能低下を示した３３５名のうち、８７名が肺炎を発症し、摂食嚥下機能と肺炎発症の間に有意差を認めた。

８０歳以上（昭和９年４月１日以前に生まれた方）で自分の歯が２０本以上ある方に中で、特に歯が健康な方を表彰します。
応募方法
　８月１日までに、住所・氏名・生年月日・電話番号をはがきに記入し、上川中部地域歯科保健推進協議会（〒070－8525　７の１０　第二庁舎３階）詳しくは健康推進課内　℡25－6315

内容　講話、個別歯磨き指導
日時　７月２９日（火）、８月１２日（火）　午前１０時から
場所　キッズルーム（第二庁舎５階）
対象　３歳以下の乳幼児と保護者
定員　６組
申込　健康推進課　℡25－6315

ひとたび口腔ケアの自立が困難になったり、全身さらには口腔にも運動障害がみられるようになったりした場合、その様相は一変する。口腔機能の低下とともに口腔内の自浄作用が低下すると、残存した歯は食物残渣やバイオフィルムに覆われる。バイオフィルムを除去するために必要な上肢手指機能の低下、さらには認知機能の低下も認められるようになると、口腔内は容易に崩壊する。歯冠部が崩壊し放置された歯は、歯根を通じた病巣感染の原因にもなりうる。バイオフィルムは、細菌みずからが分泌した菌体外多糖を介して、歯や義歯に共凝集する。よって、歯の増加に従い口腔内の細菌数の増加が認められることが予想される。私たちは、要介護高齢者の唾液中の細菌数を新しく開発した細菌カウンターを用いて測定し、残存歯数との関連について検討した。その結果、現在歯の増加に伴い、唾液数の細菌数を多くもつ者が増加することがわかった。これらは、齲蝕や歯周病の原因ばかりでなく、時として、誤嚥性肺炎の引き金にもなる可能性も考えられる。歯の存在が誤嚥性肺炎発症などのリスクファクターにならないように徹底した口腔管理が必要となる。