やぶしたニュース

　老人ホームなどの入居者に対するアンケート調査で、日常生活の関心事で一番にあげられるのは、食事といいます。高齢者にとって、食べることは何よりの楽しみです。

　Ｚさんは７０歳を過ぎた女性で、脳梗塞（こうそく）で倒れました。一命は取り留めたのですが、左半身不随と認知障害が残りました。嚥下（えんげ）も困難となり、直接胃に栄養を入れるための胃ろうが作られました。病状が安定したので、急性期病院から回復期リハビリ病院に転院となりました。転院当初は、ほとんど寝たきりの状態で、表情も乏しく、意思疎通もはかれない状態でした。

　摂食嚥下の専門家である言語聴覚士（ＳＴ）と栄養サポートチーム（ＮＳＴ）が協力して、Ｚさんの嚥下訓練を始めることになりました。まず、レントゲン透視を用いて、嚥下状態を評価すると、水分ではむせるものの、ゼリー状のものは、何とか飲み込むことができました。ゼリー状の栄養食を少しずつ試みることにしました。

　寝たままでは飲み込みができませんので、座位になる訓練から始める必要がありました。座った状態で、ゆっくりと、ＳＴがゼリー食を食べさせました。日に日に食べる量が増えました。１カ月ほどで、柔らかいものなら嚥下できるようになり、表情が明るくなりました。簡単な会話も可能となりました。自助食器を使って、利き腕の右手で食べる訓練も始めました。ＮＳＴは必要な栄養量を計算して、胃ろうからの注入を減らしてゆきました。

　さらに１カ月ほどたった頃には、時間をかけて全粥（ぜんがゆ）刻み食を完食するまでになり、胃ろうは必要なくなりました。この頃には、夫が来ると、自分から会話を交わすようになりました。嚥下訓練を続けながら、車椅子にも挑戦しました。

　リハビリの効果もさることながら、食べることの喜びが、めざましい回復につながったように思います。半年後には、毎食にかかる時間が３０分以内となりました。車椅子での自力移動も可能となり、退院の日を迎えました。夫は「こんな日が来るとは奇跡としか思えません」と言って、病院を後にしました。

　第１３回警察歯科医会全国大会が８月２３日（土）、「人が受ける最後の医療～警察・医科・歯科の連携～」のメインテーマの下、全国から５３７名の歯科医師と関係者の参加を得て、徳島県のホテルクレメント徳島で開催され、大規模災害時における警察・医科・歯科を始めとした「多職種連携の重要性」への理解を深めるとともに、歯科医師としての使命・役割などについて議論を交わした。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　日歯広報　2014．9.15　1628号

１０人が死亡した福岡市博多区の安部整形外科の火災から１１日で１年。火災をきっかけに初期消火に有効なスプリンクラーの必要性が指摘された。国は病院や有床診療所に対する設置義務の拡大に動き、補助金も創設したが、普及は思うように進まない。経営が苦しい有床診療所が求める低コストの「簡易型スプリンクラー」の設置基準などを定める法令整備が遅れ、ブレーキをかけている実態がある。

　昨年１０月１１日未明に火災が発生した整形外科にはスプリンクラーの設置義務はなかったが、未設置だったことが被害拡大につながったとの指摘が相次いだ。

　このため総務省消防庁は７月、消防法施行令などの改正案をまとめ、２０１６年４月から自力避難が困難な患者がいる病院と有床診療所は面積にかかわらずスプリンクラー設置を義務化、簡易型スプリンクラーも一定面積以下の施設に設置を認める方針を示した。既存施設には１０年間の経過措置を設ける見込み。

　厚生労働省もスプリンクラーを設置する医療機関に１平方メートル当たり１万７千円の補助金を出すことを決め、昨年度の補正予算には約１００億円を計上した。

　従来型のスプリンクラーの設置には１平方メートル当たり３万５千円前後かかり、施設側に数百万円もの負担が生じるケースが多い。全国有床診療所連絡協議会は、コストが従来型のほぼ半分で済む簡易型を認めるよう国に働き掛けてきた。

　厚労省は６月末、簡易型を含め、申請があった約２１００施設のうち約６００施設に助成を内示。ただ、消防庁は当初、簡易型の設置基準などを盛り込んだ改正消防法施行令などを８月中に公布予定だったが、「条文の調整」を理由に遅れている。このため、施設側と消防署との事前協議が進まず、内示後も着工できないケースが多いようだ。

　福岡市や長崎市は「法令が公布されるまでは、判断のしようがない」と説明。鹿児島市は、今後、設置基準などが変わる可能性があることを説明した上で、施設側との事前協議に応じるとしている。

　関係者の間では、法令整備後に設置希望が集中した場合、業者の施工能力の限界から対応が遅れることへの懸念も漏れる。

　一方で、有床診療所連絡協で防火担当理事を務める田坂健二医師（福岡市）のもとには、内示を受けた全国の医師から「補助枠を大幅に超える工事見積もりで困っている」という相談が連日寄せられている。簡易型でも、想定外に多額の自己負担が必要な見積もりを示す業者もあるという。

　３割が赤字経営とされる有床診療所には死活問題。同連絡協は「多額の負担が必要なら、いったん補助金を辞退するように」と呼び掛けざるをえない状況だ。

　火災はきょう起きるかもしれない。田坂医師は「患者の安全が第一だが、厳しい経営状況の中で借金を抱えるようでは入院受け入れをやめる施設が出かねない」と、早期の解決を訴える。

厚生労働省は３日、医師と歯科医師計３５人の行政処分を発表した。医師免許の取り消しは６人で、理事長だった養母を殺害したとして殺人罪などの有罪が確定した当時病院長の友広慎吾医師（５３）や、大学院の研究室で２０代女性の体を無理やり触ったとして強制わいせつ罪の有罪が確定した筑波大大学院の元教授、今川重彦医師（５９）が含まれる。発効は今月１７日。

鳥取県歯科医師会の資金を、私的な本の出版費用などに使ったとして、同会が前会長に約２６５万円の損害賠償を求めた訴訟の判決で、鳥取地裁は３日、全額の支払いを命じた。

　大島雅弘（おおしま・まさひろ）裁判官は判決理由で「出版費用などは、歯科医師会の総会によって承認されていない」と指摘した。

　判決によると、前会長は２００５年６月、自身の政治的信条などを記した本を発行。出版費用や広告費などを、歯科医師会が裏帳簿の形で管理していた資金から支出した。

米国整形外科学会（AAOS）は9月16日、米国整形外科スポーツ医学会議（AOSSM）とともに、一般的なスポーツのリスクを低減するために、子どもをスポーツ傷害から守るための安全の秘訣を公表した。

　スポーツ傷害の中で最も多いのは使い過ぎによる傷害で、若いアスリートは傷害初期に感じるうずきや痛みを見過ごすことが多い。AAOSは、「傷害の診断の遅れにより一層重症化することがあるので、痛みについてコーチや親に伝えるように、指導することが重要」と指摘している。子どもをスポーツ傷害から守るための安全の秘訣10カ条は下記の通り。

【安全の秘訣10カ条】
　1. シーズン前に身体検査を受け医師の助言を受ける
　2. 適度なウォームアップとクールダウン、ウォーキングやサイクリングのように衝撃が少ないエクササイズを行う
　3. 強度トレーニングやストレッチを常時取り入れる
　4. 適宜水分補給して健康を維持するとともに筋痙攣を最小限に抑える
　5. グラウンドの状態は良くしておき、目の安全を確保する
　6. 痛みのある状態で競技をしない。気になることがあれば整形外科スポーツ医学専門医やアスレティック・トレーナに相談する。
　7. 自分に合った滑り止め、パッド、ヘルメット、マウスガード、その他の必要装具を競技種目に応じて着ける
　8. オフシーズンは普段と異なるポジションやスポーツをしてオーバーユース傷害を最小限に抑える
　9. 傷害に繋がりやすい降雨や地面の滑りやすさ等の気象条件に注意する。
　10. 過度に訓練しない

厚生労働省は３日、介護サービス事業所の今年３月の経営実態を調査した結果を発表した。収入に対する利益の割合である「収支差率」は、大半のサービス類型で５％を超えた。厚労省は「おおむね安定的な経営と言える水準だ」と分析。２０１５年度の介護報酬改定の基礎資料となり、引き下げを求める圧力が強まりそうだ。

　職員の給与は一部を除いて３年前調査に比べて改善した。処遇改善に取り組んできた効果が一定程度出た。

　収支差率が１０％を超えたのは、認知症グループホーム（１１・２％）や通所介護（デイサービス）（１０・６％）など。特別養護老人ホーム（特養）は定員３０人以上の施設で８・７％、定員２９人以下の小規模施設でも８・０％と高い水準だった。

　ケアマネジャーが介護利用計画を作る居宅介護支援は、前回より１・６ポイント上がったもののマイナス１・０％と低迷。１２年４月に新たに始まった「２４時間地域巡回型サービス」も０・９％と低かった。

　看護と介護の職員の平均月給は、定員３０人以上の特養では約３２万６千円と３年前から約２万２千円増えた。訪問介護は約３万５千円上がって約２５万９千円、通所介護も約３万円増の約２５万７千円だった。一方、介護型療養病床では約３千円下がって約３４万円となった。

　調査は全国の３万３３３９事業所を対象に実施。うち４８・４％に当たる１万６１４５事業所から有効回答を得た。

　※介護報酬改定

　介護サービスを提供する事業者に支払われる費用の公定価格の見直しで、原則３年に１度実施される。報酬が上がれば、介護現場は質の向上につながると期待する一方で、利用者や国の負担が増え、保険料のアップにもつながる。２０１５年度の改定では、不足する介護職員の確保に向け、どれだけ賃金の改善につなげられるかが焦点となる。

◇最期まで「食べる喜び」を－－堀泰祐さん（県立成人病センター緩和ケア科）

　滋賀在宅医療セミナーが先日、開催されました。高齢化社会に対応して、患者が病院ではなく、暮らしの場所で医療を受けられるように在宅医療の普及を目指す取り組みです。

　セミナーには、医師や看護師、薬剤師、理学療法士など多くの職種が集まり、熱い思いを感じました。講義やグループワークを通して、在宅医療の知識を高め、さまざまな職種の顔の見える交流を図ることが狙いでした。

　私はがん疼痛（とうつう）緩和の講義を担当したのですが、セミナーの中で摂食・嚥下（えんげ）障害に関する講義は新鮮で「目からうろこ」でした。

　まず、歯科の先生から、口腔（こうくう）ケアの重要性が示されました。口腔ケアは虫歯や歯周病を予防するだけでなく、咀嚼（そしゃく）や嚥下機能を保ち、肺炎の予防にもなります。次いで、摂食・嚥下や栄養学に関する講義がありました。老化が進むと、食欲の低下、歯の喪失、咀嚼力の低下、消化液の分泌低下などから、次第に低栄養状態になりやすくなります。栄養状態が悪化すると、筋力の低下によりさらに咀嚼・嚥下力が低下するという悪循環に陥ります。

　嚥下機能が障害されると、誤嚥（ごえん）しやすくなり、肺炎の危険性も高まります。高齢者の死亡原因の中で、肺炎はがんや心疾患とともに常に上位を占めています。

　高齢化や脳卒中など、いろいろな疾患で摂食・嚥下障害が生じるのは、ある程度やむを得ないものと考えられてきました。食べられなくなれば、すぐに胃ろうやチューブ栄養に頼ってしまうような、安易な対処が行われがちでした。

　摂食・嚥下障害に対しては、さまざまなアプローチがあります。まず、嚥下状態を詳しく観察し、内視鏡やレントゲンを用いて、嚥下機能を評価します。嚥下訓練にはさまざま方法があり、専門の言語聴覚士（ＳＴ）による指導が行われます。

　口腔ケアや日常的に行う嚥下体操、食べやすい食事形態にすることや、食べるときの体位や環境の工夫なども有効です。

　多くの職種が協力して、高齢者ができるだけ最期まで食べる喜びを失わないよう、支えてゆくことが大切です。