記事一覧

胃瘻や嚥下障害用キット発売

医薬品製造機器および医薬総合コンサルティングを手掛けるモリモト医薬(大阪市西淀川区、盛本修司代表取締役)は、医療用製品に参入し、服用補助ゼリーキットおよび高速簡易懸濁注入器を発売した。服用補助ゼリーキットは携帯型のゼリー状オブラートで、水が不要でコップやスプーンがなくても服用できる。嚥下障害患者向け高速簡易懸濁注入器は10分で懸濁できるディスポーザブルキットで、透明フィルム素材のため中の状態が確認できる。

 盛本氏が武田薬品工業で製剤研究に長年携わった経緯から、同社はゼリー製剤や服薬用補助剤、新剤形医薬品などの開発にも取り組んできた。今回投入した2製品はその成果。

 嚥下困難者向け服用補助ゼリーキットには医療向けの「GTパック」、一般向け「のめるモン」がある。フィルムキットにゼリーがセットされ、反対口から薬剤を入れゼリーを押し出して薬剤を包む仕組み。スプーン形状のフィルムでそのまま飲める。

 のめるモンは4月26日からアマゾンでネット販売を開始しており、ドラッグストアでの販売やアウトドアメーカーでのOEM(相手先ブランドによる生産)供給も目指す。同社は60億円という服薬補助ゼリー市場の拡大につながると期待する。

 一方、胃瘻や腸瘻、経鼻胃管の嚥下障害患者に経管投与を行う際に用いるのが高速簡易懸濁注入器「クイックバッグ」。薬剤とお湯(55度C以下)を入れ10分で完了。透明フィルムのため懸濁状態が確認でき、取り間違いもないうえチューブ詰まりも抑えられる。手揉みで薬剤崩壊を促進できる。粉砕不要のためコンタミの恐れがない。ディスポーザブルのため、洗浄・乾燥の必要もないなどトータルコストも削減できる。

口唇裂の子らに手術を ミャンマーへ医師派遣、寄付募る

生まれながら唇や口に障害のある海外の子どもたちに、無償で治療をするNPO法人「オペレーション・スマイル・ジャパン」(松島恵之理事長)が5月4日、医療チームをミャンマーに派遣し、約120人の手術をする。派遣はベトナム、インドに続き3カ国目で、最大の規模。「善意が子どもを笑顔に変えます」と寄付を募っている。

 口やあごに裂け目がある状態は、口唇裂や口蓋裂(こうがいれつ)と呼ばれ、アジア人だと400~500人に1人の割合で生まれる。日本では、大半が生後すぐに無料で手術を受けることができる。

 だが手術できる形成外科医が少なく、保険制度が整っていない国では、治療を受けられない赤ちゃんがほとんどという。母乳を吸えず、亡くなる子もいる。成長してもうまく話せず、引きこもりになりがちだ。

 途上国へのボランティアは米国の医師が始め、世界に広がった。今回は日本から形成外科医5人、麻酔科医と歯科医各1人、看護師2人の計9人を派遣し、ヤンゴン総合病院で約120人を無料で手術をする。11日まで。

 秋にはベトナム、来秋はカンボジアにもチームを派遣し、手術したいという。団長の保阪善昭・昭和大名誉教授は「手術によって、人生が本当に変わる子たちが大勢いることを知ってほしい」と話す。

 1人の手術にかかる費用は平均2万5千円で、寄付を募っている。問い合わせや申し込みは電話(03・5363・2247、平日午前9時~午後6時)で受け付けている。

人生の振り返り

有力Web調査会社・有力月刊誌が共同で、55~74歳を対象に行ったアンケート
「人生の振り返り」の調査結果が発表されました。2012年9月に実施したもので
1,060人の回答、男女比は約7:3でした。
 「健康について後悔していること」の総合第1位は、「歯の定期検診を受けれ
ばよかった」でした。年齢別の最上位層の70~74歳ではこの項目が、断トツの1
位でした。因みに総合順位の2位以下は、「スポーツなどで体を鍛えればよかっ
た」、3位「日頃からよく歩けばよかった」、4位「腹八分目を守り、暴飲暴食
をしなければよかった」、5位「間食を控えればよかった」の順でした。
 聖路加国際病院理事長・名誉院長の日野原重明先生は、「日頃のケアと食事・
運動が健康の明暗を分ける。歯の健康を保つことこそ長寿の秘訣。」と話され、
102歳の日野原先生ご自身、今も17本の歯が残っているそうです。定期検診など
で国民の皆様に、「全身の健康」のためにも「口腔の健康」がいかに大切であ
るかを、もっともっと認識していただかなければならない様です。

歯がない人ほど肺炎に 細菌で感染、名古屋大など調査

抜けてしまった歯が多い人ほど肺炎で亡くなる危険性が高いことが、名古屋大や京都大などの研究グループの調査でわかった。歯がない人は口の中に細菌が多く、肺にも感染しやすいためだという。

 名古屋大大学院医学系研究科博士課程の須磨紫乃(しの)さん(予防医学)らは、全国の歯科医師会の会員約2万人を対象に、歯の状態や健康状態などについて回答してもらい、その後に亡くなった人について死因を調べた結果を分析。肺炎による死亡率と、抜けた歯の本数との関係を調べた。

 肺炎の死者は計55人。抜けた歯が4本までの人と比べると、年齢や肥満などの影響を差し引いても、5~14本が抜けていた人は危険性が1・74倍、15~27本の人は2・37倍あった。4本の親知らずをのぞく28本がすべて抜けていた人の危険性は、2・77倍あった。

ヒヤリ・ハットの大半がヒューマンエラー

厚生労働省の医薬品・医療機器等対策部会は平成25年度最後の会合を開催し、医薬品や薬局ヒヤリ・ハット事例収集・分析事業収集結果について議論した。
25年1月1日から6月30日までの間、日本医療機能評価機構に寄せられた医薬品に起因するヒヤリ・ハット等の事例のうち、安全使用対策の必要がある150例を精査したところ「ヒューマンエラーやヒューマンファクターに起因すると考えられた事例120例(全体の80.0%)で大半を占めており、「副作用や情報不足等のため製造販売業者によるモノの対策が困難と考えられた事例」24例、「製造販売業者等により既に対策がとられているもの、もしくは対策を既に検討中の事例」6例を大きく引き離す傾向が示された。

 薬局ヒヤリ・ハットに関する報告では、「規格・剤形間違い」「薬剤取違え」などを除いた1,156事例について調べたところ「ヒューマンエラーやヒューマンファクターに起因」917例(全体の70.3%)、「販売名の不明など情報不足のため製造販売業者によるモノの対策が困難と考えられた事例」239例(20.7%)で、薬局ヒヤリ・ハットにおいてもヒューマンエラーが大半を占めていた。

 なお、部会は年度末を迎えたことに加え、平成13年以降、物による安全対策は進んでいることから、今後は「適時開催する」方向が厚労省から示された。これに対しては委員から厳しい意見が続出した。望月眞弓委員(慶應義塾大学薬学部長)は、「安全対策は添付文書に記載して終了ではなく、どのように現場に伝わっているか検証する必要がある」と指摘したことに加え、森昌平委員(日本薬剤師会常務理事)も「最低でも年1回は開催すべき」と定期的な開催を求めたが、厚労省は「開催しないわけではないので適時開催する」と語るに留め、今後の検討状況は不透明なままとなっている。

出産多い女性、残る歯減る傾向 「妊娠中も十分ケアを」

出産回数の多い女性は将来、残る歯が少なくなりやすいことが、東京医科歯科大の植野正之准教授(健康推進歯学)と国立がん研究センターなどの共同研究でわかった。妊娠中はホルモンバランスが変化して虫歯などになりやすい上、治療を避ける傾向があるためらしい。

 1990年に秋田県の40~59歳の男女に健康状態や生活習慣を尋ね、15年後の2005年に歯科検診を受けてもらった。1211人(男性562人、女性649人)について、親知らずを除く永久歯28本のうち何本残っているかを、年齢や喫煙経験、甘い物好きかといった食習慣の影響を取り除いて調べた。

 その結果、出産回数0回の女性は18・6本の歯が残っていた。しかし、出産回数2回で18・3本に減り、3回では16・4本だった。4回以上だと15・6本となり、0回の人に比べて約3本少なかった。上下でかみ合っている奥歯の数も出産回数が増えると減った。男性について子どもの数で同様に分析したが、歯の数との関連はなかった。

AED使えば救える命がある 街に10年、使用まだ3%

心臓が突然止まった時に使う自動体外式除細動器(AED)を一般の人が扱えるようになって10年。全国の施設に設置されたものの、心停止で倒れるのが目撃された人のうち、実際に使われたのは3・7%(2012年)にとどまる。医師らでつくる実行委員会が、使用率5%をめざして啓発活動を始めた。

 AEDは、04年7月に厚生労働省の通知によって医療従事者以外でも使えるようになった。これまで一般用に30万台が販売され、全国の駅やスポーツ施設などに設置されている。

 使用を呼びかけているのは「減らせ突然死~使おうAED~」実行委員会。実行委や総務省消防庁によると、12年に心臓が原因の心肺停止で救急搬送されたのは約7万3千人。そのうち救急隊の到着前に一般の人に目撃されていたのは2万3797人で、AEDが使用されたのは881人だった。881人の約4割に当たる365人が少なくとも1カ月間生存し、317人は社会復帰したという。

 実行委は「AEDの使用率が5%になり、その半数を救命できれば、さらに年間230人を救える」と説明する。

 AEDが使われない理由の一つに、一般の人には電気ショックが必要かどうかを判断できないことがある。だが、AEDには、人間に代わって自動で判断し、音声で指示してくれる機能がある。また、設置場所がわからないことも使用を妨げている。実行委は、緊急時でも設置場所がすぐにわかるようにするため、看板で目立つようにするなどの工夫をAED管理者に求めている。

 実行委は今後、シンポジウムやホームページ(http://aed-project.jp/)を通じてAEDの使用を訴える。三田村秀雄委員長は「心停止では、電気ショックが1分遅れると1割ずつ生存率が下がると言われる。救急隊を待っている時間はないため、AEDを積極的に使ってほしい」と話す。

もっと学校歯科を知ろう!

生きる力をはぐくむ歯・口の健康づくり推進事業は、昭和53年に文部省(当時)が開始した「むし歯予防推進指定校」の制度を、平成19年度より日学歯が引き継ぎ、平成23年度に現名称に改め取り組んできた。学校歯科保健の目的は、歯や口を目に見える教材として、子ども達の心身の健康を視野に入れた確かな健康観の育成と、「生きる力」をはぐくむことにより、生涯を通して健康な生活を送る基礎と健康に生き抜く力を培うことにある。本事業はそれらを実践的に具現化する施策として、日学歯の再重要事業と位置付けており、学校現場からも高く評価されている。
                         日歯広報 2014.4.15

過去ログ