やぶしたニュース

　「ラジオ体操第３」を復活させる試みが始まっている。戦後間もなく放送され、動きが複雑すぎて１年半で中止されたが、そのスピードとダイナミックさに大学教授が「理想的な有酸素運動」と注目し、実演ＤＶＤも製作した。滋賀県東近江市が市民の健康維持に役立てる計画を進めている。

　時間は３分１５秒。素早い足踏みでスタートし、両腕をぐるぐる回しながら横に体を反らせたり、屈伸や上体反らしと腕回しを組み合わせたりと、複雑で素早い動きが間断なく続く。終盤には両腕両脚を思い切り広げるジャンプもある。

　全国ラジオ体操連盟などによると、戦後のラジオ体操は１９４６年４月、「新ラジオ体操」としてＮＨＫで放送が始まった。当時は「いつでも、どこでも、誰でも」できる第１、青壮年向けに強度を高めた第２、さらに運動機能を高めるための第３もあった。

　しかし、いずれも音声のみでは十分に動き方が伝わらないなどとして、翌４７年に放送は中止。５１-５２年、第１と第２は再構成されて再開し、今に至るが、特に動きが激しく複雑だった第３は外された。

　着目したのは龍谷大の安西将也教授（公衆衛生学）。メタボなどの生活習慣病やうつ病の予防に適した運動を探していて、昨夏、インターネットなどで「幻の体操」と話題になっていることを知った。

　研究室の学生らで試したところ、心拍数は無理なく毎分１３０回前後に高まり、後半には１５０回に。理想的な有酸素運動で、体脂肪を効果的に燃焼させられるとのデータが得られた。

　安西教授は動画共有サイト「ユーチューブ」で見つけた当時のピアノ伴奏の音源から楽譜を作成。動作を描いたイラストなどを集め、学生が実演するＤＶＤも作った。「ジョギングやジャズダンスは続かないという人も多い。『国民的な体操の番外編』という面白さ、３分ちょっとの手軽さもいい」と期待する。

　さらに、幅広い年代での効果や、うつ状態の改善につながるかどうかの検証も計画。東近江市は、別のテーマの講演に安西教授を招いた際にそれを知り、協力を申し出た。

　昨秋から市の体験教室で指導を始め、「少しきついが、効き目がありそう。老人会の仲間にも広めたい」（６４歳女性）など、反応は上々という。

日歯は５月１３日（火）、５月１１日付朝日新聞朝刊１面及び２面の「診療報酬不適切請求の疑い　厚労省、半数の調査放置」の記事で記載された「年間の指導実施目標数」と「医師・歯科医師による指導立会」の内容に対して、「我が国の医療制度に対する国民の信頼を損ないかねない内容があり、日歯として到底受け入れられないもの」として強く抗議する申し入れ書を同社編成局長に送付した。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　日歯広報　2014.6.1

田村憲久厚労相は４月１６日の経済財政諮問会議と産業競争力会議の合同会議で、健康づくりに励む被保険者に、医療保険者の判断で金券などに交換できる「ヘルスケアポイント」を付与したり、現金を給付したりする取り組みを促進していく方針を明らかにした。厚労省はガイドラインや事例集の作成を通じて保険者が実施しやすい環境を整える方向で検討している。政府の産業競争力会議とも調整し、早期の実施をめざす。対象者を決める指標として、同省は合同会議に提出した資料で「特定健診の受診の有無」と「健診結果数値」を例示している。保険者に健康づくりのインセンティブを与えるため、現行の後期高齢者医療支援金の加算減算制度についても再検討する方針。同省は「関係者の意見や特定保健指導の効果検証等を踏まえ具体策を検討する」としている。
　安部晋三首相は「個人の予防、健康促進活動を促す仕組みの具体化について案をまとめていきたい」と述べ、関係大臣にとりまとめを指示した。

＜日　　時＞　平成26年6月25日（水）18:00より
＜場　　所＞　当院　医局（外来棟5階）

＜講義内容＞　①人工心肺の原理と歴史　　　心臓血管外科　上山　圭史
　　　　　　　
　　　　　　　②成人重症患者に対するせん妄管理　麻酔科　池島　まりこ

＜申　　込＞　医師または歯科医師に限らせていただきます。
　　　　　　　参加ご希望の方は、6月25日（水）午前中までに
　　　　　　　地域医療連携室（22-8585）へご連絡下さい。

２０年度から始まった特定健診・保健指導の効果を検証していた厚労省のワーキンググループ（ＷＧ）は４月１８日、中間報告をまとめた。それによると、特定健診を受診し、メタボ該当者・予備群とされた人のうち、特定保健指導の「積極的支援」を終了した男性の約２～３割、女性の約３～４割が１年後の特定健診で「メタボ非該当」と判定された。「動機付け支援」の終了者でも男性で約２～３割、女性で約１～２割がメタボから脱出した。特定保健指導の終了者は、指導を受けなかったり、中断した人に比べ、各年度、全ての性・年齢階級別で、腹囲、ＢＭＩ、体重が大きく減少。血糖、血圧、脂質などの数値も改善していた。
　例えば腹囲は２０年度と２１年度の比較で、男性が約２．２センチ、女性は３．１センチ減少した。体重もこの間、男性で１．９キロ、女性で２．２キロ減少した。

カネカは、ライフサイエンス分野の事業領域を拡大するため、流動食に進出する。摂取時には液体状だが、胃の中で半固形状になる粘度が変えられるタイプの流動食を開発し、利用しやすいように仕上げた。要介護者の増加にともない拡大基調にある流動食市場で、とくに経鼻経管向けで優位なポジションが得られると判断し、製品化を決めた。同社では今春、提携したテルモに販売を委託し、今月末から市場供給を行う。カネカでは、２０１６年に同流動食で売上高６億円を目指す。

　開発した流動食は、増粘剤用途で広く食品に使われているアルギン酸塩の酸性下でゲル化する特徴を応用。特殊技術を施すことにより、胃に入るとｐＨが低下し粘度が上昇して液状から半固形状になるよう設計している。

　流動食には、液状タイプと半固形タイプがあり、一長一短ある。液状タイプの場合、摂取しやすいが、食道を逆流して気管に入り、誤嚥下性肺炎や下痢を引き起こす可能性がある。一方、半固形タイプは誤嚥下性肺炎などの発症リスクは低減できるが、胃ろうからの流動食摂取と比べ管の細い経鼻経管による摂取は難しい。このため医療機関では、患者の容態に応じて使い分けしているのが現状。

　今回の流動食分野への市場進出は、経鼻経管からの摂取でも患者が負担なく栄養を摂取でき、胃の中で半固形に変わることで、医療機関のニーズに応えられるとし製品化を決めた。同社では今年４月に、開発から製品供給をカネカ、販売をテルモが担うという契約を結んでいる。テルモは、国内の半固形流動食で高いシェアを持ち、カネカによる製品を戦列に加えることになる。

　流動食市場は６４０億円規模（１０年度分析）と推定され年率１０％前後で成長しており、競争力ある製品として育成していく。

島根大医学部付属病院（出雲市塩冶町、井川幹夫院長）が、あごや顔面の骨をコンピューターグラフィックス（ＣＧ）で３次元データ化し、手術前にシミュレーションできる最新鋭の医療ソフトを今年度から導入した。「手術の様子がイメージしやすく分かりやすい」と患者の評判も上々という。

　同病院歯科口腔外科学講座の管野貴浩講師（３８）によると、導入したのはベルギーに本社がある企業が開発したソフト。ＣＴ（コンピューター断層撮影）装置で撮影した顔からあごのデータを画像処理し、患者の顔の形や骨の形状をほぼ正確に立体で再現。手術で切開する部分などを事前に確認できる。東京や大阪、福岡など全国数カ所の医療機関しか導入していないという。

　島根大病院が連携する松江、隠岐の島、浜田、益田にある各医療機関の患者にも利用範囲を拡大している。十数年前、がんであごの骨の右半分を切除した患者の場合では、残された左半分の骨のデータを参考にして右半分の骨をＣＧで再現し、骨を再生する手術に応用した。手術時間の短縮効果もあったという。

　ソフトを利用することで、０・１ミリ単位でメスを入れる位置を変えたり、手術による顔の表情の変化をチェックしたりできる。管野さんは「歯のかみ合わせやあごの動きは繊細。少しのずれでも生活の質に大きく影響する。食べる、話すなどの機能を戻すことが重要」と話している。

認知症の予防に有効な食事パターンがある――。九州大が福岡県久山町で進める疫学調査「久山町研究」の解析から明らかになってきた。解析した九大久山町研究室学術研究員の小沢未央さん（３０）は「運動や食生活を改善することが認知症の予防に重要」と指摘する。

　久山町は福岡市の東に隣接し、人口８３３９人（１日現在）の町だ。住民の年齢、職業構成は半世紀前から全国平均とほとんど変わらない。このため日本人の標準的なデータが得られるとして九大は同町に研究室を設置し、１９６１年から生活習慣病の疫学調査を積み重ねてきた。疫学調査とは、地域や特定の集団を対象に、病気の発生と要因の関連性を、統計的に明らかにすることだ。

　●米控えめで発症抑制

　認知症に関する調査を始めたのは８５年。同研究室が６０歳以上の高齢者１１９３人を対象に１７年間収集したデータを解析したところ、高齢者が生涯に認知症になる確率は約５５％に上った。

　認知症の症状が出ていない６０～８０歳の計１００６人の食事内容を１７年間、追跡調査。そのうち計２７１人が認知症になり（うちアルツハイマー病１４４人、脳血管性認知症８８人）、小沢さんは米、パン、麺、芋類、大豆、みそなどの摂取量と認知症の発症の関連を調べた。

　その結果、野菜▽牛乳・乳製品▽大豆・大豆製品――などの摂取量が多く、米を控えめにする食事パターンが認知症の発症を抑えていることが判明した。さらに、これらの食品摂取量との関係から認知症予防の影響度を数値化した＝表。

　米は「減らすとよい」との結果になったが、米だけで調べると認知症の発症と関連はなかった。小沢さんは「一定の摂取カロリーの中で、米の摂取量が多くなると、野菜などおかずの量が減り、発症の危険度が上がるのではないか」と分析する。

　●乳製品の効果確認

　また、「増やすとよい」となった牛乳・乳製品の成分と摂取量を検証したところ、牛乳・乳製品に含まれるカルシウムやマグネシウムに予防効果があることが分かった。またアルツハイマー病の原因物質の一つと考えられている酸化代謝物「ホモシステイン酸」を下げる作用のあるビタミンＢ１２が豊富に含まれ、アルツハイマー病を含む認知症の発症率が下がったという。