やぶしたニュース

美味しく、楽しく「いつまでも口から食べ続ける」ことの大切さについて、広く道民の皆さまや保健医療福祉に携わる方々に知っていただくことを目的に開催いたします。今年度は摂食・嚥下障害分野の第一人者である昭和大学名誉教授の向井美惠氏をお迎えし、ご講演いただきます。
　日時　２０１３．１１／８（金）１３：００～１５：３０（開場１２：３０）
　場所　札幌共済ホール　札幌市中央区北４条西１丁目１番地
　　　　入場無料　参加者募集　定員６００名
　講演　しっかり噛んで安全に美味しく食べる
　　　　昭和大学名誉教授　向井　美惠氏

　「サービス付き高齢者住宅」とは、住宅の設計や構造に関する基準、入居者へのサービスに関する基準、契約内容に関する基準の３つの基準のそれぞれが一定の用件を満たし、都道府県に登録された住宅です。この制度の創設により、従来の高円賃・高専賃・高優賃が「サービス付き高齢者住宅」に統合されました。民間事業者が運営する高齢者向け住宅は、「有料老人ホーム」と「サービス付き高齢者向け住宅」の２つにまとめられたことになります。「有料老人ホーム」は、通常、住まいと食事や生活支援のサービスが一体となっていて、介護サービスも施設の運営業者から提供を受ける場合が多くあります。
　一方、「サービス付き高齢者向け住宅」は、「安否確認」や「生活相談」の提供が必須とされているほか、食事の提供を行うことが多くあります。介護などのサービスは、住宅の運営主体や外部の事業者と別に契約を結ぶ」ことで提供されます。
　◆介護付有料老人ホーム
　　食事、身体介護・生活援助、見守り、生活相談、健康管理、レクリエーションのサービスがホーム内で提供されます。

「肉類や脂肪分の少ない粗食は体に良い」というイメージは強い。しかし、高齢者の栄養改善を長年研究してきた人間総合科学大の熊谷修教授は、「動物性タンパク質や脂肪の摂取が不足している多くの高齢者が、老化に伴う"新型栄養失調"の状態にあります」と警鐘を鳴らす。熊谷教授が提唱する「新型栄養失調」には、どのようなリスクがあるのだろう。

　今夏、東京都墨田区で６５歳以上を対象に熊谷教授が開いた講演会。栄養不足がいかに発病のリスクを高め、老化を促進するかを説明すると、会場に苦笑いとため息が広がった。

　熊谷教授によると「老化とは体からタンパク質、水、コレステロールが抜けて栄養失調になる変化」という。栄養が不足すると筋肉や骨格、血管がもろくなり心臓病や脳卒中、感染症のリスクが上昇。転倒などで要介護になる恐れも高くなる。

　内臓周辺に脂肪がたまり肥満になる「メタボリック症候群」の予防を過度に意識して肉類や脂質を避ける中高年は多い。だが、５０代以上に関しては、血液中の総コレステロール値が高い方が心臓病などを発症しにくく、死亡リスクが低くなることもこれまでの研究で報告されており、「一概にコレステロールを悪者扱いするのは誤り」という。

　「メタボ対策は高齢者には当てはまらない」とする熊谷教授は「多様な食品を摂取し、栄養失調を防ぐことが重要」と強調する。栄養状態の指標になるのは、血液中のタンパク質の約６０％を占める「血清アルブミン」だ。この値が高いほど、老化の速度が遅いという。

　では、新型栄養失調にならないために血清アルブミンの値を上げ、老化を遅らせる手だてはあるのか。

　熊谷教授らの研究グループは、高齢者が避けがちな「肉類」「油脂類」などを食べる機会を増やし、食生活を改善するための「１０食品群チェックシート」を作成した。使い方は、１０種の食品群のうち、一日に食べたものを７日間単位で継続的にチェック。少しでもマルの数を増やすよう心掛ける。

　国内のある地域でこのチェックシートなどを使い数年間にわたり追跡調査を行った結果、利用者は１０種の食品群を食べる回数がおのずと増え、血清アルブミン値が上昇。動脈硬化や筋力低下を予防する効果があったという。

　加齢による栄養状態の悪化が避けられない以上、高齢者には肉類や卵、脂肪、牛乳などを適度に摂取して補うことが健康維持のこつといえそうだ。

平成２５年９月２１日（土）に旭川トーヨーホテルにて、健康普及公開講演会が行われました。講師は、旭川市旭山動物園の飼育展示係長の中田真一氏でした。表題は「食べる力は生きる力」で、中田氏に今までに飼育人生におけるエピソードをユーモアや涙を交えて熱く語っていただきました。特殊な歯を持つ動物はワニで、一生涯で何回も生え変わるそうです。いずれの動物も、歯がなくなる＝食べられない、つまり「歯の寿命＝命の寿命」となり、歯がなくても生きられる動物は人間だけで、「歯医者さんのおかげ」だそうです。最後に人も動物も「健康第一！」、食べるためには「歯が命」、それと「笑顔」があれば「人生何とかなる」とおっしゃっていました。面白い講演会をありがとうございました。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　メディアあさひかわ　2013.11　№247

小学校給食での食物アレルギー事故防止に向け、京都市教育委員会はこのほど、市立小学校でアレルギーのある児童への対応に関して実態調査に乗り出した。東京都調布市の小学校で昨年１２月、乳製品アレルギーのあった女児が給食で死亡した事故を受けた取り組み。京都市では対応が各校に任されており、市教委として対策を考える。

　市立小は、食物アレルギーのある児童の食事について、保護者からの相談のほか、就学前の健康診断を活用し、保護者と話し合って独自に決めている。市教委によると、多くの学校は試行錯誤の中で行っているのが現状という。

　市教委は９月に栄養指導や保健指導の教諭らを含めた約３０人で構成する「食物アレルギー対策検討会議」を設置。全１６８校にアンケートし、食物アレルギーやぜんそく、アトピーなどのある児童の人数や症状を調べる。さらに各校の防止策や緊急時の対応を聞き取り、先進的な取り組みの共有やモデルとしての推奨をしていく。

　文部科学省は２００８年にガイドラインを全国の学校に配布。ただ、分かりにくいとの声もあり、調布市での事故を受け、改訂版が検討されている。

　市教委体育健康教育室は「児童の命に関わることなので、文科省の改訂版を待つのではなく、できるだけ早く対応を検討したい。ただマニュアル化はかえって事故を招きかねず、考えていない」としている。

6月の富士山の世界文化遺産登録に続き、「和食　日本人の伝統的な食文化」
が世界遺産登録の見込みとなりました。12月上旬に正式発表される予定です。
現在日本の無形文化遺産は、能楽、歌舞伎、人形浄瑠璃文楽、結城紬、京都祇
園祭の山鉾行事など21件が登録されており、今回が22番目の登録となります。
　「食」に関係する無形文化遺産としては、これまでに「フランスの美食術」
「スペインやイタリアなどの地中海料理」「メキシコの伝統料理」「トルコの
ケシケキ（麦がゆ）の伝統」の4件が登録されています。

　政府は、原発事故で風評被害を受けた日本の食の信頼回復を図り、震災復興
の象徴にしようと昨年3月に和食の登録を新たに提案していました。当初は会席
料理などの「日本料理」を提案する動きもありましたが、一般に広く根付いた
食文化を強調するため「和食」での登録申請となりました。「和食」という言
葉は近代以降、洋食の登場によって洋食に対する言葉として生まれたと言われ
ていますが、食文化の専門家は和食の特徴として、
1.　新鮮で多様な食材とその持ち味の尊重
2.　バランスに優れた健康的な食生活
3.　自然の美しさや季節の移ろいの表現
4.　正月など年中行事との密接な関わり　　　　　　　などを挙げています。
具体的には、
1.　日本の自然の中で生まれた食材や調理法を用いる
2.　だしなどでうまみを生み出す
3.　味噌や醤油などの発酵調味料を使う
4.　盛りつけに季節感がある　　　　　　　　　　　などの特質が挙げられ、
平安時代末期に始まり江戸時代には一般に広がったとされる「一汁三菜」の食
事のスタイルが基本となり、食文化を豊かにしてきたと言われています。

　ＪＥＴＲＯ（日本貿易振興機構）の調査などでは、外国人観光客が「訪日す
る前に期待すること」の1位が「食事」また、外国人が好きな外国料理の1位が
「日本料理」と世界で日本の「食」が注目されています。
　農林水産省推計の2013年3月の海外における「日本食レストラン」店舗数は、
55,000店と2010年の約30,000店の2倍近くに急増。日本食のショールームとも言
える海外日本食レストランへの「ＵＭＡＭＩ（うま味）」紹介などの様々なア
プローチ、海外からの日本食の研修生の受け入れや、海外での日本食フェステ
ィバルの開催など、日本食の魅力である「新鮮・ヘルシー・ＵＭＡＭＩ」など
の理解を深めてもらう活動が始まっています。
　2015年のミラノ国際博覧会（万博）は、これまでとは異なり「食」にテーマ
を絞り、「地球に食料を、生命にエネルギーを」のテーマで開催されます。日
本館では農林水産省と経済産業省が中心となり、食料を巡る地球規模の課題と
解決策の提案を行います。日本食や日本食文化の魅力・奥深さをアピールする
格好の場となりそうです。

　近年までは、家庭での家族そろっての夕食や、勤め人の昼定食などが日本の
伝統的な食文化を支えてきたものの、コンビニのおにぎり・カップ麺やチェー
ン店の丼ぶりものなどの進出で、伝統も危うくなってきています。ビールに枝
豆・やきとり・マグロぶつ…と相変わらずのメニューでも、ここは、居酒屋大
好きサラリーマンの皆様のご活躍もお願いしたいところであります…。

口内を清潔に保つ口腔(こうくう)ケアをがん患者らに行うことで、合併症を防いだり、入院日数が減ったりするなどの効果が見込まれるとの調査結果がまとまった。

　調査チームを率いた信州大付属病院は県歯科医師会と連携し、在宅療養のがん患者が自宅近くの歯科医院などで口腔ケアを継続して受けられるような態勢づくりに乗り出す。

　口腔ケアとは、虫歯を治したり、歯垢(しこう)を除去したりして口の中を清潔に保つこと。がん患者の場合、抗がん剤や放射線治療の副作用で口内が荒れやすい。口内を清潔に保たないと細菌が増え、細菌が血液に入る「菌血症」や肺炎などの合併症を引き起こしやすい。

　調査チームは、信大付属病院のほか相沢病院（長野県松本市）、長野市民病院の歯科医らで構成。２０１１～１２年度に、３病院に入院するがん患者を対象に行った。

　信大付属病院が食道がん患者に手術前から口腔ケアを実施したところ、しない場合と比べ、術後の絶食期間が１８・８日から１３日に、入院日数も３２・８日から２５日と約１週間短くなった。

　相沢病院の調査では、術後の合併症発症率が、実施しない場合に比べ３２・２％から４・３％に低下。長野市民病院の調査では、口内の粘膜炎が原因で化学療法をやめなければならない患者の割合が減った。

　チームリーダーの信大医学部の栗田浩教授（５０）は「がん治療と並行して口腔ケアを行うと、回復が早まり、合併症のリスクも減らせるという貴重なデータを得られた」と話す。

　県歯科医師会と信大付属病院は、同病院のほか県内七つの「がん診療連携拠点病院」でも口腔ケアの取り組みを広げていく方針。歯科医師会の笠原哲三歯科医師（５６）は「県内全域で口腔ケアの大切さについて意識を高め、患者のＱＯＬ（生活の質）の向上が図れれば」と期待している。
読売新聞 2013年11月1日(金) 配信

胎児の段階で唇や上顎がくっつかないまま生まれる「唇裂・口蓋（こうがい）裂」。複数の診療科が携わる治療の方針を共有し、連携を深めようと、高知県内外の医師らでつくるグループ「高知口蓋裂カンファレンス」がこのほど、診察手帳を作製した。

　唇裂・口蓋裂は約５００人に１人の割合で生まれるとされている。通常は生後３カ月ごろに唇裂の手術、１～１歳半ごろに口蓋裂の手術を実施。成長に合わせて歯並びなどを治療するほか、口蓋裂の子どもの一部は言語訓練が必要になる。

　総合的に治療できる施設のない高知県では、高知口蓋裂カンファレンスの医師や歯科医師、言語聴覚士、臨床心理士らが毎年、療育相談会を開き、チーム医療を行っている。この連携をさらに広げようと、新たに手帳を作製した。

　Ｂ５判３６ページ。診察や相談、支援を行った担当者がその日の内容を記録し、他科への連絡事項を書き込む。言語訓練の状況も記録する。「生命（いのち）の基金」の助成を受けて２００部作製し、無料で配布している。

　事務局を担当する大崎聡さん＝土佐市高岡第一小学校「ことばの教室」教諭＝は「どの科でどんな治療をしているのかを普段から把握できる。保護者も手帳を読み返すことで、わが子の成長を実感できるのでは」と話している。

▼１２月１日に相談会

　県立療育福祉センター（高知市若草町）などが主催する唇裂・口蓋裂の子どもの療育相談会が、１２月１日午前８時半から同センターで開かれる。参加無料だが、１１月２２日までに予約が必要。申し込み、問い合わせは高岡第一小、大崎教諭（０８８・８５２・３３５６）へ。