〇市の特別養護老人ホームで２０２１年、パーキンソン病だった入所者の８０代男性が食事中に誤嚥（ごえん）死したのは、施設が注意義務を怠ったためだとして、遺族３人が運営元の社会福祉法人に約３千万円の損害賠償を求めた訴訟の判決で、地裁は７日、約２５００万円を支払うよう命じた。
裁判官は判決理由で、亡くなる１カ月半前にも朝食を喉に詰まらせ、むせ込んだことがあり、同じように食事を提供すれば、より重大な結果が生じる危険を認識できたと指摘した。
その上で、介護記録にむせ込んだ事実が記載されていないなどとして「十分な情報共有や原因分析がされなかったとうかがわれる」と過失を認定した。
判決によると、男性は１９年に入居。２１年１１月２６日、朝食のロールパンを喉に詰まらせ、病院に救急搬送されたが、死亡した。
賛成意見
自歯20本の94歳患者、長生き3つの秘訣
94歳の男性患者さんが、高尿酸血症で通院されています。「どうしたらそんなにお元気に長生きでいられるのでしょうか？」と聞かせて頂きました。秘訣が3つあるとの事。
1．よく寝ること
2．よく噛んで食べる、最低5回は噛むこと
3．色々気に病まない、人生は計画通りにはいかないものと心得ること
名言を頂きました。その方は、上下で20本の自歯がしっかりしておられました【脳神経外科】
酷い歯周病、恐るべし糖尿病！
私の患者で、糖尿病のコントロールはいいのに「歯周病がものすごく酷い」と歯科から問い合わせが来た人がいて、「糖尿病その他の疾患のコントロールがいいのに、基礎疾患としてあるだけで、歯周病が物凄く酷くなるんだ、恐るべし糖尿病！」と感じたことがある。その人は当院に通う前の若い頃、おそらくきちんと病気に対応していなかったのだと思われ、各疾患のコントロールがよくなってもどんどん腎機能が悪化。「高血糖の呪い」を地で行く患者さんだった【一般内科】
術前回診で、生活習慣病と歯の関連をみた
糖尿病の患者さんでは歯周病になっている人が多くみられる。また生活習慣病を多く持っている人は、自身の体のケアを疎かにしている人が多く、歯磨きを食事後にキチンとしない人が多いことが歯の欠落に繋がっている。
全身麻酔の術前回診で開口してもらい、動揺歯の有無、歯の欠損の有無を今までに一万人以上検査してきた結果、生活習慣病を多数持っている患者は歯の欠損や、歯周病による動揺歯を多く持っている事がみられた【ペインクリニック科、麻酔科】
歯科から直電「無人島に暮らす方かと」
手術前に歯科にコンサルトすると、併存症が多い患者ほど歯が悪く、残歯数が少ない印象。
病院嫌いで今までかかったことがない患者が大腸癌で入院してきた。糖尿病、腎機能低下、心疾患を合併して術前コントロールが大変でした。齲歯がひどく、歯科にコンサルトしたところ、「無人島に暮らしている方かと思いました」と歯科衛生士さんから直電が来るほど驚かれました【大腸外科】
歯が無い40代患者、病気のオンパレード
体調不良で来院された方が60歳ぐらいに見えたが実は40歳代。歯はほとんどなく肝硬変、食道静脈瘤、糖尿病、高血圧と調べるだけ病気のオンパレード。生活状況は聞くに堪えないものだった。病識はないがとりあえずお薬処方。メンタルヘルスの受診を紹介したが行ったかなー【一般内科・外科】
兵庫医科大学は7月27日、呼吸中枢を操作して呼吸パターンをさまざまに変えると、記憶力が強化されたり、記憶の形成が妨げられて記憶力が低下したり、あるいは間違った形で記憶が作られてしまうことを発見したと発表した。この研究は、同大医学部生理学生体機能部門の中村望助教、古江秀昌主任教授、越久仁敬主任教授、自然科学研究機構生理学研究所の小林憲太准教授らの共同研究グループによるもの。研究成果は、「Nature Communications」電子版に掲載されている。
呼吸は、生命維持において必須な活動だ。その制御は無意識下に行われるだけでなく、意識的にもコントロールできる二重支配となっている。覚醒下での呼吸の役割の詳細については明らかになっていないが、近年、課題などを行っている最中の脳の状態（脳のオンライン状態）において、呼吸は重要な役割を果たすことが示唆されている。
研究グループは先行研究により、ヒトの呼吸、特に息を吸う瞬間が課題を取り組んでいる途中で入り込むと、集中力・注意力を司る脳活動の低下とともに、記憶力が低下することを明らかにしている。これは、息を吸う瞬間が脳の情報処理のリセットに関与し、課題遂行の途中で入り込むと、情報処理がうまくいかなくなることが考えられる。そこで、今回の研究では、マウスを用いて、呼吸活動を直接コントロールすることで、記憶力に直接関わる記憶形成そのものに変化が生まれるか、また記憶力を自在に操ることができるかについて調べた。
反対意見
全く歯を磨かず虫歯ゼロなど、個人差が大きい
歯の強さ（虫歯になりやすい、欠けやすいなど）には、個人差があります。全く歯を磨かないのに、虫歯が全くない知人もいれば、ものすごくケアをしているのに、歯にトラブルが起こり、結果徐々に本数を失っていく人も知っています。歯の残存本数は平均余命や認知症の発病に影響があることや、歯周病が様々な感染性合併症の要因になることも因果関係を理解できますが、生活習慣病が直接歯の残存数に関連があるとは思えません【脳神経外科】
8020推進財団の高橋英登 理事長は、「8020の再活性化を目標とする」と述べ、歯の数を残すだけでなく機能にも焦点を当てた運動を展開していくとの考えを第25回評議員会で示した。
高橋理事長は挨拶で、8020運動が国内だけでなく、海外でも周知され、達成率51.6％になったものの、「歯があっても機能がなければ意味がないのではないか」「活動の神髄が国民に伝わっていないのではないか」などの意見もあると紹介。「国民が美味しく食べて、人生の最期の日まで幸せに暮らせるのが会の目標ではないかと思う」と語り、歯の数を残すステージからステップアップして、義歯も含めて咀嚼の回復、機能を付加するところに焦点を当てて運動を進めていく必要性を強調。
「8020が新時代を迎えたと言えるような会にしていきたい」と8020運動の新展開を図っていくと意気込みを語った。
【歯科通信】
厚生労働省が公表している「外国人雇用状況」の届出状況まとめでは、2021年
10月末時点での日本における外国人労働者数は1,727,221人で過去最高数を記
録しています。この増加傾向は、東日本大震災の翌年、2012年の約4,000人の
減少を除けば、2008年以降、基本的には右肩上がりを続けています。なかでも
急増しているのがベトナム人材で、これは2019年に日本とベトナム間で「特定
技能を有する外国人に係る制度の適正な運用のための基本的枠組みに関する協
力覚書」が交わされたのが理由です。2019年には401,326人だった日本就労中
のベトナム人材数が、2022年には462,384人にまで増加し、この数字は日本に
おける外国人労働者数第1位となっています。
この背景には、国内における生産労働人口の減少、人手不足もありますが、
多様な人材が活躍するダイバーシティ経営を目指した外国人材の採用も要因に
挙げられます。特に高度な知識や能力を持った高度外国人材は、企業の生産性
向上やイノベーションの推進に貢献する存在として注目され、海外の新規事業
展開や日本人と異なる発想での新商品開発など、日本人社員にもカンフル剤と
なっています。経済産業省で紹介されている具体的な事例では、産業用特殊ポ
ンプの設計・製造・販売をおこなう本多機工株式会社が、2008年にグローバル
展開のためにチュニジア人を採用し、延べ14人の外国人材を採用。その結果、
海外ユーザーに現地語で対応が可能となり、きめ細かなアフターフォローが評
判となりました。さらに海外の新規顧客獲得や仲介業者・中間コストの削減に
も成功し、現在では海外売上比率が約6割にまで増加しています。またプラス
チック製品を扱うフルヤ工業株式会社は、長年に渡りベトナム人材を受け入れ
ていますが、2017年に国内で確保できなかった金型の技術者をベトナムから日
本に呼び寄せたことがエポックメイキングとなり、家族も日本に呼び寄せスキ
ルアップした結果、今では企画や開発に欠かすことのできない技術者へと成長
しています。
さらに、最近では専門学校に通う外国人留学生の就職先を大学卒の留学生並
みへ方針を転換する動きもあり、日本における外国人材の多様な活用について
は、今後ますます広がりを見せると期待されています。
令和４年歯科疾患実態調査の結果（概要）が６月29日に厚労省より公表され、8020達成者率は51.6％（前回平成28年調査では51.2％）だった。45歳以上で20本以上の歯を有する者の割合は、年代別にみると一部を除いて増加傾向で、男女別では大差ないものの45～49歳、55～59歳をのぞいて女性の方が高くなった。
平均現在歯数をみると、平均20歯を保有する年齢群は70～74歳へと前回の65～69歳と比較し、より高くなった。
【歯科通信】
東京医科歯科大学大学院 医歯学総合研究科 健康推進歯学分野の増子紗代 大学院生、財津 崇 助教、相田 潤 教授の研究グループは、職場における歯科健診は歯科受診による欠勤日数の低下と関連することを世界で初めて明らかにした。６月24日、国際産業衛生誌「ジャーナルオブオキュペーショナルヘルス」のオンライン版で発表された。
「研究のポイント」
☆職場で歯科健診を受けた人は、歯科医院で歯科健診を受けた人に比べて、歯科受診による欠勤が少ないことが明らかになった。
☆職場で歯科健診が提供されている場合、健康教育や歯科疾患の早期発見・早期治療により、欠勤が少なくなる可能性がある。
☆歯科健診を職場で提供すると欠勤日数の改善があるため、産業保健や健康経営の中に歯科保健を入れていく一つの論拠になりうる。
【山田 宏のデンタルマガジン－Evidence Check】