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飲酒で、リンパ系腫瘍リスク低下の可能性を示唆

厚生労働省の研究班は5月10日、飲酒によってリンパ系腫瘍のリスクが低くなる可能性が示されたとする研究結果を発表した。
 今回の研究は1990年と93年に岩手県二戸、秋田県横手、茨城県水戸、新潟県柏崎、長野県佐久、大阪府吹田、高知県中央東、長崎県上五島、沖縄県中部・宮古の10保健所管内に住んでいた40-69歳の男女約9万6000人を、2006年まで追跡調査した結果を基に、飲酒と悪性リンパ腫(ML)・形質細胞性骨髄腫(PCM)の発生率との関係を調べたもの。平均約13.6年の追跡期間中に、MLが257人、PCMが89人確認された。

 研究班は、調査開始時のアンケートを基に、お酒を「飲まない(月に1回未満)」、「時々飲む(月に1-3回)」、「毎週飲む(週あたりのエタノール換算量1-149g)」「毎週飲む(同150-299g)」、「毎週飲む(同300g以上)」に分け、その後のMLとPCMの発生率を比較した。
 エタノール換算300gとは、日本酒にすると約14合、ビールで大瓶14本、ワインでグラス28杯。

 MLとPCMを合わせたリンパ系腫瘍発生のリスクは「時々飲む」と比べ、「毎週飲む」のアルコール摂取量が多いグループで低くなった。
 MLとPCMに分けた場合は、統計学的に有意ではないものの、どちらもリスクは、「時々飲む」と比べ、アルコール摂取量が多いグループで低下する傾向が見られた。

 研究班では、飲酒によるリンパ腫抑制作用のメカニズムとしては、「適度なアルコール摂取により免疫反応やインスリン感受性が改善されることなどが知られている」と説明。その上で、今回の研究では、「かなり摂取量が多いグループでリスクの低下が見られたので、それらとは別のメカニズムが働いているとも考えられる」としている。
 また今回の研究結果は、「飲酒のリンパ系腫瘍予防効果を示唆するものですが、大量飲酒は他のがんのリスクを高めることが明らか」と指摘。生活習慣病を総合的に予防しようと考えた場合、お酒は日本酒換算で一日一合程度までに控えた方がよいと言えるとした。

 詳しくは、厚労省研究班による多目的コホート研究のホームページで。
http://epi.ncc.go.jp/jphc/
( 2010年05月11日 12:20 キャリアブレイン )

喀痰吸引、PTやOTなど4職種も可能に―厚労省が通知

「チーム医療の推進に関する検討会」が3月に取りまとめた報告書を受け、厚生労働省はこのほど、看護師以外の医療スタッフの業務範囲を拡大するよう都道府県知事などに通知した。喀痰の吸引については、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、臨床工学技士による実施が現行法で可能とする方針を示している。
 通知ではまた、薬剤師に関して、薬剤選択、投与の量・方法・期間などの医師への提案のほか、薬物療法中の患者(在宅も含む)に対する薬学的管理(患者の副作用の状況の把握や服薬指導など)といった業務について、「薬剤師を積極的に活用することが可能」とした。
 作業療法士に関しては、現行法の「作業療法」の範囲を明確化し、日常生活(移動、食事、排泄、入浴など)に関するADL訓練なども含まれるとした。また、管理栄養士については、医師の包括的指示の下、一般食(常食)の食事内容や形態の決定(または変更)、特別治療食に関する医師への提案なども現行法で実施できるとしている。
 さらに、臨床工学技士については、動脈の留置カテーテルからの採血も現行法の「生命維持管理装置の操作」に含まれるとしている。
( 2010年05月10日 12:10 キャリアブレイン )

「平成22年度 第2回医療安全講習会」のご案内

1.日時  平成22年5月25日(火) 17:30~

2.場所  旭川赤十字病院 2号館2階 講堂

3.演題  「誤認」 なぜ起こる? どう防ぐ?

医療安全推進室 専任リスクマネージャー  栗原 篤子

4.申込  医療機関職員(職種問わず)

出席される方は5月25日(水)午前中までに、地域医療連携室
(27-8585)までご連絡下さい。

高齢者制度の公費負担拡充を   経団連など4団体

経団連、連合、全国健康保険協会、健保連の4団体は4月27日、
「高齢者医療制度の再構築に向けて」と題する要望書を長妻昭厚生
労働相に提出し、新たな高齢者医療制度での公費負担の拡充などを
求めた。4団体として合同で要望書を提出するのは初めて。同日は各
団体の代表者らが厚生労働省を訪れ、長浜博行副大臣に要望書を
手渡した。
 厚労省の高齢者医療制度改革会議の中間まとめや参院選などを
前に提出した。主に「高齢者医療制度に対する公費負担の拡充」と
「地域保険と被用者保険の維持と発展」を求めた。

常在菌と付き合う 口中の細菌一晩で10倍超

口腔内の常在菌は400種類以上、100億個以上いるとも言われる。その多くは、善玉菌の「口腔レンサ球菌」だ。歯の表面を覆い尽くし、ほかの病原菌が歯につくのを阻止する。知られていないが、縁の下で歯を守る、ありがたい細菌だ。
 一方、少数派だが、環境の変化で急増し、病気を引き起こす2種の常在菌がいる。一つは虫歯の原因菌の「ミュータンス菌」だ。この細菌は歯間などにたまる歯垢内に済み、食物に含まれる砂糖成分を好んで食べて乳酸を生む。この酸が歯を侵して虫歯を作る。
 この菌は粘着質の「バイオフィルム」という膜も作る。菌と乳酸が、この膜に守られると、唾液で洗い流されなくなるので、虫歯ができやすい。膜の原料も砂糖なので、取り過ぎないようにしましょう。
 もう一つの厄介者は、歯周病を起こす「歯周病菌」だ。この菌は、歯と歯肉の間(歯肉溝)にたまる歯垢内にいて、毒素を作り、歯肉に炎症を起こさせる。症状が進行して歯を支える骨を溶かすと、歯が抜けやすくなる。これらの細菌は、食事をすると食物や唾液と一緒に胃に流れていくので減る。
 しかし、寝ている間は唾液の出が悪いので菌はどんどん増えていく。起床時の細菌数は、前日の夕食後の10倍以上にもなるという。
              読売新聞 2010.3.18

動物園②

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 今年できた建物です。わしが数匹います。池には、鮎が泳いでおりいつでもわしが採れるようになっています。坂東さん自慢の場所です。ところでわしは、どこにいますか?

訪問介護の院内介助、必要に応じて算定可能―厚労省

厚生労働省はこのほど、訪問介護サービスでの医療機関内の介助について、必要に応じて介護報酬上で算定できることを周知する事務連絡を都道府県の介護保険担当課などにあてて出した。一律に算定を拒否する自治体があるなどの指摘を踏まえたもの。

 事務連絡では、院内介助について算定できる要件の一例として、▽適切なケアマネジメントが行われている▽院内スタッフらによる対応が難しい▽利用者が介助を必要とする心身の状態である―を示した。また、「利用者が介助を必要とする心身の状態」の例としては、「院内の移動に介助が必要な場合」「認知症その他のため、見守りが必要な場合」「排せつ介助を必要とする場合」を挙げている。

 訪問介護での院内介助については、2003年に出された通知で、「基本的には院内のスタッフにより対応されるべきものであるが、場合により算定対象となる」とされている。厚労省によると、介護報酬上の算定を一律に拒否する自治体があるほか、「場合により」の内容を問う自治体からの質問が多かったという。
( 2010年05月07日 13:14 キャリアブレイン )

接遇セミナーに参加しました

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 平成22年5月8日にトーヨーホテルにて接遇セミナーが開催されました。当日は、150名程の参加でした。当院からは、受付2名が参加しました。
 内容は、患者さんに対する治療内容に加えて形としてどのように医院のアピールをするかという視点でした。非常に斬新で今後の治療・応対に役立てたいと思います。

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