やぶしたニュース

通常、根の治療というものは歯の根の中（根管）の自地覚症状が取れて初めて最終的な根管の詰め物を行い（根充）、その間は根管内の洗浄・消毒や治療薬の交換（根治）を進めていきます。そしてその際ふたをする材料には比較的簡単に除去ができるものを用います（仮封）。
　そのため長期間中断すると問題となるのが、仮封材は長期間もたないことと、根に入れた治療薬が変質し周囲の組織に悪い刺激をあたえ、症状を悪化させ、時には顎骨（がくこつ）に炎症が波及するといった点が気になるところです。
　また歯自体の修復も終わっていないことから歯の破折も心配されます。
　入れ歯やブリッジの型を取った後です。歯の型を取った時点での模型を基に製作するようになりますから、歯が移動してしまうと初めからやり直しになってしまいます。（歯を削ったり型を取り直したり）。
　この場合はその治療に入る前に申し出るようにしてください。せっかく治療を始めたのに、かえって悪くさせるようなことはやめましょう。
　　　　　　　　　　　福島民報　2009.11.16

虫歯菌の感染　主に母親から
　　生まれたばかりの赤ちゃんは、虫歯の原因となるミュータンス菌には感染していない。乳歯の奥歯が生える1歳7ヶ月から2歳7ヶ月にかけて、主に母親の唾液を通して感染するとされる。
　　口移しで食べさせない、共通のはしやスプーン、食器を使わないなどの注意を徹底することで感染を予防できる。
　　また、母親の口内の細菌を減らせば、感染の機会を減らせる。キシリトールガムはミュータンス菌の繁殖を抑える効果が知られている。

　赤ちゃんがおっぱいを吸うと乳腺が刺激される。すると、母乳を作り出す複数のホルモンの分泌が促され、母乳がスムーズに出るようになる。これら母乳の分泌にかかわるホルモンは別名「愛情ホルモン」と呼ばれ、母子のきずなを深める役割もあるとされる。
　赤ちゃんは母乳を飲むとき、唇をおっぱいに密着させ、上あごの固い部分と舌でしっかりはさんで圧迫しながらしごき出す。その際、舌をうねらせるように筋肉を動かせる。
　狭い産道から出てきた赤ちゃんのあごは、上下とも舌の力で前に押し出され、きれいなアーチ形に成長する。さらに、舌と唇の間に安定した空間を確保するのにも、舌の筋肉の発達が必要だ。
　フィンランドのトルク大の研究グループは、母乳育児が2ヶ月以下だった子供は、9ヶ月以上の子供より、下あごが後ろに引っ込んだかみあわせ「遠心咬合」となるリスクが4倍高いとの研究結果をまとめた。
　　　　　　　　　　　毎日新聞　2009.11.13

厳寒の候、時下益々ご清祥の段、お慶び申し上げます。
さて、今年も、偶数月にはレクチャー、奇数月には事例検討とグループワークを考えております。今月は奇数月になりますので、事例検討とグループワークを実施します。
事前に疑問点についても受け付けます。また、時間があれば日常業務の中で困って
いる事など、気軽に話し合えるフリータイムも考えています。
皆様お誘い合わせの上ご参加くださいますようお願い申し上げます。
記
日時：平成22年1月20日（水）　午後7時～8時45分
場所：旭川市障害者福祉センターおぴった2F「会議室１」
旭川市宮前通東　　TEL0166-45-0750

＜事例紹介＞
「認知症の進行が見られるのに認めたがらない
家族への説明と医師との連携の方法」

政府は、身体障害など「障害者」の定義について、抜本的な見直しに乗り出す。従来は個人の問題として心身の機能に注目する「医学モデル」だったが、社会参加を難しくしている社会の側の問題を重視し、必要な支援を把握する「社会モデル」への転換が狙い。「障がい者制度改革推進本部」（本部長・鳩山由紀夫首相）内に設置され、１２日に初会合を開く「推進会議」で議論に入る。

　障害者については、障害者基本法で「身体障害、知的障害、精神障害があるため、日常生活または社会生活に制限を受ける者」と定める。さらに、身体障害者福祉法など障害ごとに福祉法令があり、それに基づき障害者自立支援法や障害者雇用促進法などが運用されてきた。例えば身体障害では、視覚や聴覚、肢体のほか、腎臓や心臓の障害、ＨＩＶは対象だが、他の多くの内臓や免疫系などの障害は対象外だ。

　しかし、対象外の人でも社会参加が難しい例は少なくない。見直しでは、障害者は「社会参加に支援やサービスが必要な人」との考え方を基に、一人一人の経済状況や住環境などを踏まえて障害者として認定する定義のあり方を検討する。

　政府が０７年に署名した国連障害者権利条約は障害者について、「障害のある人であって、さまざまな障壁との相互作用で、平等に完全に参加するのを妨げられる」状態などととらえる。日本は条約を批准していないが、鳩山首相は昨年１２月の改革推進本部設置の際、批准へ向け法整備を急ぐよう指示した。

　見直しは、障害福祉だけでなく雇用や教育など国内法全体に影響する。「推進会議」メンバーで車椅子を使う尾上浩二・ＤＰＩ日本会議事務局長は「障害を個人の問題でなく、移動や就労など参加を難しくしている社会の制約の面からみる。参加に必要な支援を促すもので、大きな転換となる」と指摘している。【野倉恵】

　日時：平成22年2月20日（土）　14：00～17：00
　場所：旭川市大雪クリスタルホール
　内容：「口腔機能向上で栄養改善とＱＯＬ向上を目指そう」
　　　　　藤本　篤士先生
　　　　「口腔機能向上をめぐる介護保険制度の現状と課題」
　　　　　秋野　憲一先生
　　　　「口腔機能向上の実際」
　　　　　斎藤　美香先生
　対象：高齢者福祉、介護関係者、訪問看護等関係者、訪問歯科関係者、医療福祉関係者
　申込：上川中部地域歯科保険推進協議会事務局
　　　　電話：0166－25－6315
　　　　ファックス：0166－26－7733

乳歯がすべて生えそろうのは２～3歳ですが、あごはまだまだ成長します。成長すると歯とあごの大きさが合わなくなり、1世代目の小さい乳歯は2世代目の大きい永久歯に置き換えられていきます。しかし人間は永久歯が生えそろう時点であごの成長が止まるため、さらに大きい歯に置き換える必要がありません。そのためそれ以降の生えかわりがありません。
　人間を含め、哺乳類のほとんどは歯の生え変わりが1度。その一方で、魚の歯は抜けなければ何度も生えてくるし、ネズミやウサギなどは一生延び続ける歯をもっている。こうした違いは、進化の段階で生活環境に適応した結果ともいわれています。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　R25　2009.12.1

浜松医科大精神神経医学講座の森則夫教授らを中心とする研究グループは1月5日、厚生労働省内で記者会見を開き、自閉症の人の脳内では「セロトニン神経」が正常に働いていないとする研究結果を発表した。同日に米専門誌「Archives of General Psychiatry」に掲載された。辻井正次・中京大現代社会学部教授は会見で、「（脳内に）障害部位があることが明らかになったのは、今後、発達障害者の支援を実現していく意味ではとても大事な研究になる」などと述べた。
　発表によると、薬物療法を受けたことのない自閉症の人20人と健常者20人の脳を頭部専用PET（陽電子放射断層撮影）スキャナーで撮影。分析したところ、自閉症の人の脳全体では、「セロトニン神経」の働きを調整するたんぱく質「セロトニン・トランスポーター」の密度が健常者と比べて低下しており、「セロトニン神経」が正常に働いていないことが分かったとしている。自閉症の人の脳内での障害が画像研究で明らかになったのははじめてだという。
　また、脳部位の「帯状回」でセロトニン神経の働きが弱まると「相手の気持ちが分からない」との症状が、「視床」での働きが弱くなると同じ行動などを繰り返す「こだわり」の症状が強まるなど、症状の重症度と相関が見られたという。

　森教授は会見で、自閉症に関連する遺伝子は複数あるとしたものの、「遺伝子がどのようにセロトニン・トランスポーターの異常につながっていくかはブラックボックスだ」と述べた。また、「遺伝子の関与があることは明らか。環境もまた遺伝子に作用する」と述べる一方、精神的な障害には誰でもなる可能性があるとして 「（自閉症は）『遺伝病』では決してない」と強調した。
　また辻井教授は、2005年4月の発達障害者支援法の施行以来、発達障害は公的に認められたが、脳機能の障害は「何が障害なのか」を説明できない状況が続いたと指摘。「障害がありながらもきちんと可視化できず、いろんな意味での不利益を生じさせていた」と述べた。その上で、「障害部位が確かにあるということが（研究で）明らかになったことは、今後、発達障害者の支援を実現していく意味ではとても大事な研究になる」とした。

新型インフルエンザを発症した患者が死亡したケースの中で、15歳未満の小児では発症から死亡までの平均日数が5.4日と、ほかの年代より早い臨床経過で死亡していることが、厚生労働省が更新した新型インフルエンザの発生動向に関する「医療従事者向け疫学情報」で分かった。小児の死亡例のうち14.3%が医療機関を受診する前に自宅で心肺停止や死亡した状態で発見されており、厚労省は自宅での経過観察に関して注意を呼び掛けている。

　医療従事者向け疫学情報は昨年12月25日の公表。11月20日の初回公表後に新たに得られた情報を取りまとめて更新した。死亡例については、12月6日までに自治体から報告を受けた死亡100例を分析した。年代別の内訳は、15歳未満が28例、15歳以上65歳未満が40例、65歳以上が32例。

　それによると、発症から死亡までの平均日数は全体で7.2日だった。前回公表の疫学情報で明らかにした11月7日報告分までの死亡50例の平均5.6日より1.6日長くなったが、厚労省は依然として「発症後に短期間で入院し、早期に亡くなっているという臨床経過が分かる」との見解を示している。
　年代別では、15歳未満が5.4日、15歳以上65歳未満が7.7日、65歳以上が8.3日で、15歳未満と65歳以上の間には約1.5倍の差があった。また、15歳未満の死亡例のうち、60.7%に当たる17例が、医療機関を受診して抗ウイルス薬などの投与を受けて帰宅した後、重症化して入院していた。14.3%に当たる4例では、医療機関を受診する前に自宅で心肺停止や死亡の状態で発見されており、厚労省は「自宅での経過観察の重要性、保護者への情報提供の必要が示唆された」との見方を示している。
　小児の自宅療養について、厚労省では日本小児科学会と共同でパンフレットを作成し、▽異常な言動▽嘔吐や下痢▽唇が紫色（チアノーゼ）―などの症状があった場合には、再度医療機関を受診するよう注意を呼び掛けている。

■死亡した65歳以上の96.9%に基礎疾患
　主治医の報告に基づく直接死因は、15歳未満では脳症・脳炎（21.4％）、肺炎（17.9%）、多臓器不全（14.3%）の順に多かった。一方、15歳以上65歳未満、65歳以上ではいずれも肺炎が40%超を占めていた。
　15歳以上65歳未満ではこのほか、多臓器不全（22.5%）、心不全（10%）が主な死因だった。65歳以上でも多臓器不全が12.5%を占めたが、基礎疾患の増悪が21.9%いた。
　死亡例の中で基礎疾患を有する人の割合は年齢層が高くなるにつれて高くなり、65歳以上では32例のうち31例（96.9%）が基礎疾患がある人だった。31例の内訳（重複あり）は、慢性呼吸器疾患13例、糖尿病12例、慢性心疾患7例の順に多かった。

　このほか、「医療従事者向け疫学情報」の詳しいデータは厚労省のホームページ
更新：2010/01/06 15:36　　 キャリアブレイン