食品による高齢者の窒息事故は食品の物性および嚥下する能力の低下が原因で起きます。
高齢期には、のどの筋肉の衰えや唾液の分泌量の減少などにより嚥下機能が低下します。
窒息の原因食品
１．もち ２１％
２．ごはん １６％
３．菓子類 １４％
４．パン １２％
５．魚介類 １０％
６．肉類 ９％
６．くだもの類 ９％
７．穀物類 ７％
８．こんにゃくゼリー ２％
平成19年度厚生労働省特別研究「食品による窒息の現状把握と原因分析」より
窒息事故を防ぐためには、
■食べ物は食べやすい大きさにしてよく噛んで食べる
■食事の際はなるべくだれかがそばにいて注意して見ている
2009.04.12 Sunday 00:11 | comments(0) | - | 歯科（高齢者・介護） | ▲
愛知学院大歯学部が、痛んだ歯髄（歯神経）を抜かずに元通りにする新たな治療法を開発した。ひどいむし歯では、歯髄を取り除く治療が多く行われているが、歯の感覚がなくなるため再びむし歯になっても気づかず進行する可能性が大きかった。こうした進行を減らすことで、医療費の抑制につながる可能でもある。
中日新聞 2009．2．6
通常内視鏡でも無視できない偽陰性（見落とし）率が報告されている。発見された早期胃癌例の約半数が、1年前に通常内視鏡検査を受けていたとの報告もある。
見落としの原因には、医師の診断力の限界や不注意、患者の苦しみのため十分な検査ができなかった、癌が発見不能な微細な状態であった、などが挙げられる。
経口内視鏡検査では、いくら上手に検査をしても嘔吐反射は避けられない。人間の身体は、口にモノを突っ込めば嘔吐反射が起こるようになっているからだ。患者が嘔吐反射に苦しんでいるときは、検査する側も観察に専念できない。いくら高性能の内視鏡を使っていても、十分に観察できなければ癌の診断はおぼつかない。
これに対し、鼻からのルートだと嘔吐反射を誘発しにくいため、検査が楽に受けられる。時間をかけて観察しても苦しくないため、検査をする医師も落ち着いて癌の診断に専念できる。結果として、癌を見落とす心配も、経口よりむしろ少なくなることが予想される。
経鼻内視鏡は楽に受けられることが多いが、鼻腔が細くて内視鏡が入りにくい人や鼻の痛みを強く感じる人がいる。一方、経口内視鏡でも苦しくないという人もいるし、経口内視鏡でないとできない検査内容もある。必要に応じて両者を使い分ければよい。
久米島がフッ化物洗口（フッ素を利用したブクブクうがい）で虫歯予防に効果を上げている。1992年は12歳児の1人平均むし歯数は、7.6本だったが、2007年に0.85本まで減少。全国的にも12歳児の1人平均むし歯数が少ない自治体に数えられている。
沖縄タイムス 2009．2．5
バイオベンチャーのシー・アイ・バイオは、粉末化した黒糖をスティック状に分包した新製品「はちゅら」を発売する。自社で特許を持つ酵素阻害物質サイクロデキストランを５％配合することで、合成甘味料などを使わず砂糖そのものを虫歯になりにくいものとしたのが特徴という。
沖縄の地域資源と技術を活かした製品として、砂糖の消費が増えている中国やインドなど大きな市場も期待できる
沖縄タイムス 2009．1．30
・領収書は忘れずにこまめに取っておく
・6ヶ月以上寝たきりの人なら、おむつ代も医師の証明書があれば対象になる
・領収書をなくしたら医療機関に再発行してもらう
・病院に通うタクシー代でも対象となる場合がある
・美容のための医療費は対象外
朝日新聞 2009．2．7
日々の生活の中で不安や恐怖は付きものですが、ことさら歯医者さんに恐怖心を抱く人は少なくないでしょう。それには子どものころの歯科治療体験が少なからず影響しているかもしれません。
子どもが初めて歯科医院を受診した時、長い将来にわたってその時に受けたイメージを持ち続けるかもしれません。つまり、小児歯科医とは単に子どもを診る歯医者としてだけでなく、子どもの心にも影響を与える大きな責任がある。
歯科受診をきっかけに歯の治療を受けた親子が2度，3度と通いたくなるような温かい診療室を作り上げたいと小児歯科医は日々努力し、試行錯誤を重ねている。
宮崎日日新聞 2009．1．30
東京都は3月30日、今年度からスタートする3か年の高齢者保健福祉計画を発表した。都では2011年度の要介護認定者数を約45万人と見込んでおり、地域ケアの推進や認知症対策に取り組む。そのために、特別養護老人ホームや認知症グループホームなどの整備を強化するほか、11年度までに新たに8400人の介護人材を育成・確保するとしている。
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計画では、要介護状態になっても地域で暮らし続けられるよう、地域ケアの推進を掲げている。地域包括支援センター内に「地域連携推進員」（仮称）を配置。保健師や看護師などが推進員となり、在宅介護を受ける高齢者に医療的なアドバイスを行うという。また、医療と介護のサービスを提供する高齢者専用賃貸住宅を普及する。
都は、11年度における都内の施設・介護専用居住系サービスの利用者数は、07年度から特別養護老人ホームで16％、認知症グループホームでは60％それぞれ増加すると見込んでいる。
このため、特養など介護保険施設の整備が進んでいない地域を中心に施設整備を強化するほか、グループホームを拡充し、11年度末に定員を4334人（08年度末見込み）から6200人にまで引き上げるとしている。
また、事業者による採用や職場改善などを支援し、11年度末までに新たに8400人の介護人材の育成・確保につなげる。
詳しくは、東京都のホームページ