食品のマーケティングと小児から思春期（0-19歳）の摂食行動および健康の関連を評価した論文96報で系統的レビュー、80報（対象計1万9372人）でメタ解析を実施。食品マーケティングと食品摂取、選択、嗜好、購入、（小児による養育者への）購入要求、う歯および体重との関連を検討した。
その結果、食品マーケティングにより食品の摂取（標準化平均差0.25、95％CI 0.15-0.35、P＜0.001）、選択（オッズ比1.77、95％CI 1.26-2.50、P＜0.001）および嗜好（標準化平均差0.30、95％CI 0.12-0.49、P＝0.001）の有意な増加が見られた。P値の統合により、マーケティングと購入要求の関連に有意性が示されたが、購入との関連に明白な根拠は認められなかった。歯の健康および体重に関しては、十分なデータが得られなかった。GRADEで評価したエビデンスの確実性は、摂取および選択が「非常に低」-「中」、嗜好および購入が「非常に低」だった。
政府が６月にまとめる経済財政運営の指針「骨太方針」に、全ての国民に毎年の歯科健診を義務付ける「国民皆歯科健診」の導入に向けた検討をする内容を盛り込むことが３０日、関係者への取材で分かった。丈夫な歯を守ることで他の病気の誘発防止や健康維持に取り組み、医療費抑制につなげる。
厚生労働省と日本歯科医師会（日歯）は食生活などに影響が出ないよう、日々のケアをすることで８０歳で自分の歯を２０本以上保つ「８０２０運動」などを進めてきた。歯が多く残っている方が健康を維持しやすいことが明らかになっているという。
厚労省の２０１６年歯科疾患実態調査によると、８０歳で自分の歯が２０本以上ある人の割合は５１・２％で、１１年調査の４０・２％から１１ポイント増加した。
厚労省によると、虫歯や歯周病などの早期発見に向け、歯科健診を現在義務付けているのは１歳半と３歳の子供、小中高生への毎年の学校健診など。健康増進法に基づき自治体が４０歳から１０年ごとに対象者に実施する健診もある。
北海道新聞に、北海道のワイナリーを紹介する「お酒と食のおいしいマルシェ」企画のVOL.3を掲載しました。今回は十勝特集です。
なかでも、新設のワイナリーとして注目を集める、「めむろワイナリー」について取材、詳細をまとめました。なぜ「めむろワイナリーに注目なのか。一読いただけると嬉しいです。
https://hokkaido-v.jp/events/local-wine-and-food-3/
同時に地元のじゃがいも、ラクレットチーズ、カカオニブの北海道オリゴ糖蜜漬けなどとの今回だけのペアリング通販も5日まで行っています。
また、6月25日には生産者、めむろワインと十勝の食材をメニューとしてペアリングしてくれたノブキッチンの栂安さんを招いたセミナーも予定しています。
昨日、3年ぶりに良い歯のコンクールが無事に行われ3名のお子さまが表彰されました。
残念ながら全道大会は今年もありませんが非常にレベルの高い口腔状態でした。今後もお口の健康から全身に気をつけて下さい。おめでとうございます(*^_^*)
医療事故の再発防止を目的に、過去の医療事故情報やヒヤリ・ハット事例（※）から原因や対策を知る「医療事故、ヒヤリ・ハット事例に学ぶ」シリーズ。今回は「薬剤を投与する前のダブルチェックを怠った」事例を取り上げます。
※出典：公益財団法人 日本医療評価機構の「医療事故情報収集等事業」
※事例は「研修医」のキーワードが含まれる事例から掲載。
【発生場所】
救急外来
【患者】
入院／20歳代（男性）
【疾患名】
アナフィラキシーショック
【当事者】
医師（1年）
【事故の内容】
アナフィラキシー患者に観察室のベッドに臥床してもらい、研修医がポララミンを投与する予定がボスミンを誤って点滴投与した。
看護師が点滴に貼ってある注射のラベルを確認すると、ポララミンであるはずがボスミンを投与したことを発見。
直後、患者の血圧、心拍数が上昇。
直ちに投与を中止し酸素投与、ポララミンをショットで投与し経過を見守ったところ、血圧、心拍数とも投与前の値に落ち着いた。
【事故の背景】
薬剤を投与する前のダブルチェックを怠った。
【改善策】
急ぐ場面であっても薬剤投与する前は必ずダブルチェックで確認する。
内閣府は、国の経済規模をあらわすGDP＝国内総生産とは別に、環境への負
荷を踏まえた形で経済の成長率を示す「グリーンGDP」という新たな指標を作
ります。
GDPの代替指標には、OECD（経済協力開発機構）の「Better Life Index：主
観的な幸福を測るため、所得と冨、健康状態、安全等、複数の観点から総合評
価を提案」、国連の「Inclusive Wealth Index：従来の国富統計（自然資本、
生産資本）に加え、人的資本などを評価」などがありますが、「グリーンGDP」
もそのひとつです。
GDPはその国の経済規模や景気動向をみる代表的な経済指標ですが、環境分
野では結果としてどれだけ温室効果ガスを排出したかという部分のほか、企業
が取り組んだ環境保護活動などが反映されません。グリーンGDPでは、温室効
果ガスの排出量が減れば環境に負荷をかけずに経済成長していると見なされ伸
び率はその分プラスとする一方、排出量が増えていれば伸び率をマイナスにす
ることを想定しています。
新指標の導入により脱炭素などの環境対策が後押しされ、持続可能な成長に
つながることが期待されます。
日本歯科医師連盟の高橋会長は４月28日の記者会見で、国の施策に金パラ合金の代替素材の活用拡大の検討が明記されたとして、「解決の糸口がみえてきた」「ハイブリッドセラミックスの適応拡大が主となると思っている」などの私見を述べた。
同月26日「原油価格・物価高騰等に関する関係閣僚会議」で示された「新たな価格体系への適応の円滑化に向けた中小企業対策等」の中に、金パラの価格高騰への対応として代替素材の活用拡大が明記された点に言及したもの。
岡山県吉備中央町は母子健康手帳をデジタル化する。先端技術によって医療や健康分野の課題解決を図る政府の「デジタル田園健康特区」（仮称）としての取り組み。スマートフォンがあれば、いつでも必要な情報が取り出せることから保護者の利便性が高まるほか、妊娠中の生活状況から出産、子どもの成長過程といった情報を町が集積して予防医療の充実につなげる。今夏にも利用を始める予定。
導入するのは、岡山大発の医療ＩＴベンチャー企業が開発したアプリ「ＷｅＬｏｖｅＢａｂｙ（ウィラバ）」で、スマホにダウンロードして使用する。新たに妊娠した人だけでなく、すでに手帳を持っている人も使える。紙の手帳の発行も続け、併用してもらう。
従来の手帳をアプリで撮影すると、記載情報を自動でデータ化して記録する。助産師や栄養士にオンラインで相談に乗ってもらったり、妊娠時の体調変化や子どもの食事内容をチャット形式で質問に答えて記録したりできる機能もある。
それぞれの情報はアプリを通じてビッグデータとして集積され、町の関連施策の展開に活用する。母親や祖母が使っていた手帳を読み取ることも可能で、健診での情報や家族の病歴といったデータの蓄積が進めば、子どもの将来の疾患リスクの予測や早期対応に役立てられるという。
５月上旬、町子育て支援センターでアプリのデモ体験会を開き、町内の母親８人が参加。外出先で急に手帳が必要になった際もスマホで確認できるといった利便性などをアプリの開発担当者が説明した。乳児から小学生まで４人の子どもを育てる女性（３８）は「４冊も手帳を持ち歩くのは大変だった。アプリがあればとても助かりそう」と話した。
参加者からは「予防接種の通知がほしい」「子どもが過去に服用した薬を記録したい」といった要望があり、町は機能拡大を検討する。
町保健課は「アプリを通じて母子医療の安全安心を提供し、出生数増加に向けた仕組みづくりを進めたい」としている。